1 凸関数の定義
区間I上の関数fのグラフから、二点(a,f(a))と(b,f(b))を取り、その二点を結ぶ線分を考えます。この線分を弦といいます。弦の上の点は、0≤t≤1を満たす実数tによって
(ta+(1−t)b, tf(a)+(1−t)f(b))
と書くことができます。第1成分はaとbの間を動き、第2成分がその点における弦の高さです。同じ第1成分に対するグラフの高さはf(ta+(1−t)b)です。この二つの高さを比べたものが、次の定義です。
定義 1.1 (下に凸な関数). 区間I上で定義された実数値関数fが 下に凸 であるとは、Iのどの二点a,bと、0≤t≤1を満たすどの実数tについても
f(ta+(1−t)b)≤tf(a)+(1−t)f(b)が成り立つことをいう。すなわち、グラフ上のどの二点を結ぶ弦も、その二点の間ではグラフより下に来ないことをいう。
定義 1.2 (狭義に下に凸な関数). 区間I上で定義された実数値関数fが 狭義に下に凸 であるとは、Iの相異なるどの二点a,bと、0<t<1を満たすどの実数tについても
f(ta+(1−t)b)<tf(a)+(1−t)f(b)が成り立つことをいう。
定義の言い方には、落とすことのできない部分が二つあります。
−fが下に凸であるとき、fは上に凸であるといいます。上に凸な関数については、本記事に現れる不等号の向きがすべて反対になります。
2 凸であることをどのように確かめるか
定義には、a、b、tという三つの量が現れます。tを含まない形で判定することができれば、具体的な関数について確かめる作業が短くなります。次の定理は、tを消し、三点の弦の傾きの比較に置き換えたものです。
定理 2.1 (弦の傾きによる判定). 区間I上の実数値関数fについて、次の二つは同値である。
- fはI上で下に凸である。
- Iのどの三点a<b<cについても
b−af(b)−f(a)≤c−bf(c)−f(b)
が成り立つ。
また、2 の不等号をつねに狭義のものに置き換えた条件は、fがI上で狭義に下に凸であることと同値である。
証明. 1 から 2 を導く。a<b<cをIの点とし、t=c−ac−bとおく。0<t<1であり、1−t=c−ab−a、b=ta+(1−t)cである。下に凸であることから
f(b)≤tf(a)+(1−t)f(c)が成り立つ。両辺からf(a)を引くとf(b)−f(a)≤(1−t)(f(c)−f(a))となり、正の数b−a=(1−t)(c−a)で割ると
b−af(b)−f(a)≤c−af(c)−f(a)を得る。また、両辺からf(c)を引くとf(b)−f(c)≤t(f(a)−f(c))となり、両辺に−1を掛けて正の数c−b=t(c−a)で割ると
c−bf(c)−f(b)≥c−af(c)−f(a)を得る。二つを合わせると 2 が従う。
2 から 1 を導く。Iの二点と0≤t≤1を取る。二点が一致する場合と、t=0またはt=1の場合は、定義の両辺が一致するので成り立つ。以下、二点が相異なり0<t<1であるとする。定義の式は、二点を入れ替えると同時にtを1−tへ取り替えることで移り合うので、二点のうち小さいほうをa、大きいほうをcと置いてよいものとする。b=ta+(1−t)cとおくとa<b<cであり、b−a=(1−t)(c−a)、c−b=t(c−a)である。
2 の両辺へ正の数t(1−t)(c−a)を掛けると
t(f(b)−f(a))≤(1−t)(f(c)−f(b))となり、整理するとf(b)≤tf(a)+(1−t)f(c)を得る。これが 1 である。
狭義の場合も、上の二つの計算で不等号をすべて狭義のものに置き換えれば、同じように従う。▨
この証明の前半では、外側の二点を結ぶ弦の傾きc−af(c)−f(a)が、左側の弦の傾きと右側の弦の傾きの間に来ることも示されました。この事実は、支持直線の傾きを探すときに用います。
判定条件を使って、本記事で繰り返し用いる二つの関数を調べます。
例 2.2 (べき乗と逆数が狭義に下に凸であること).nを2以上の整数とすると、f(x)=xnは区間[0,∞)上で狭義に下に凸である。またg(x)=x1は区間(0,∞)上で狭義に下に凸である。
証明. f(x)=xnについて。0≤a<bに対して、因数分解
bn−an=(b−a)(an−1+an−2b+⋯+abn−2+bn−1)から、弦の傾きはS(a,b)=an−1+an−2b+⋯+bn−1である。0≤a<b<cとすると、S(a,b)の各項aibj(i+j=n−1)とS(b,c)の対応する項bicjについて、0≤a<bからai≤bi、0<b<cからbj≤cjが成り立つのでaibj≤bicjである。さらにi=0の項はbn−1とcn−1であり、0<b<cとn−1≥1からbn−1<cn−1である。よってS(a,b)<S(b,c)となり、定理 2.1の狭義の条件が成り立つ。
g(x)=1/xについて。0<a<bに対して弦の傾きは
b−ab1−a1=ab(b−a)a−b=−ab1である。0<a<b<cとするとab<bcなのでab1>bc1、すなわち−ab1<−bc1である。よって狭義の条件が成り立つ。▨
3 イェンセンの不等式
定義は二点についての主張です。これをn点へ広げたものがイェンセンの不等式であり、本記事で導く不等式の中心になります。重みwiをすべて1/nと取れば、「平均を先に取ってから関数へ入れた値は、関数へ入れてから平均を取った値以下である」という形になります。
定理 3.1 (イェンセンの不等式).fを区間I上で下に凸な関数とする。Iの点x1,…,xnと、w1+⋯+wn=1を満たす0以上の実数w1,…,wnについて
f(i=1∑nwixi)≤i=1∑nwif(xi)が成り立つ。さらにfがI上で狭義に下に凸であり、すべてのwiが正であるとき、等号が成り立つのはx1=⋯=xnの場合に限る。
証明. はじめに、左辺が定義されることを確かめる。xiの最小値をm、最大値をMとするとm≤∑iwixi≤Mであり、mとMはIの点でIは区間なので、∑iwixiはIに属する。
nについての帰納法で示す。n=1のときは両辺が一致する。n=2のときはw1=tとおけば下に凸であることの定義そのものであり、狭義の場合の等号の条件も定義 1.2のとおりである。
n個の場合に成り立つとして、n+1個の場合を示す。wn+1=1のときは他のwiがすべて0なので両辺が一致する。wn+1<1とし、s=w1+⋯+wn=1−wn+1>0、vi=swi(i=1,…,n)とおくと、vi≥0でv1+⋯+vn=1である。y=∑i=1nvixiは、上と同じ理由でIに属する。
i=1∑n+1wixi=sy+wn+1xn+1であり、s+wn+1=1なので、下に凸であることから
f(i=1∑n+1wixi)≤sf(y)+wn+1f(xn+1)が成り立つ。帰納法の仮定からf(y)≤∑i=1nvif(xi)であり、両辺へ正の数sを掛けてwn+1f(xn+1)を加えると
sf(y)+wn+1f(xn+1)≤i=1∑n+1wif(xi)となる。二つをつないで主張の不等式を得る。
等号を調べる。fが狭義に下に凸で、すべてのwiが正であるとする。n+1個の場合に等号が成り立つとすると、上の二つの不等式がいずれも等号でなければならない。第一の不等式は、s>0とwn+1>0を重みとする二点についての評価なので、狭義に下に凸であることからy=xn+1が従う。第二の不等式が等号であることと帰納法の仮定からx1=⋯=xnが従い、このときy=x1である。よってx1=⋯=xn+1である。逆に、すべてのxiが等しければ両辺は一致する。▨
適用の例を挙げます。次の不等式は、不等式の発展的手法 が分数の形のコーシー・シュワルツの不等式による証明を演習として求めている不等式を、制約a+b+c=1の形で書いたものです。
例 3.3 (逆数の和の下からの評価). 正の実数a,b,cがa+b+c=1を満たすとき
a1+b1+c1≥9が成り立ち、等号はa=b=c=31の場合に限る。
証明.g(x)=x1は(0,∞)上で狭義に下に凸である(例 2.2)。x1=a、x2=b、x3=c、w1=w2=w3=31として定理 3.1を適用すると
g(3a+b+c)≤31(a1+b1+c1)である。a+b+c=1から左辺はg(31)=3なので、a1+b1+c1≥9を得る。重みはすべて正でgは狭義に下に凸なので、等号はa=b=cの場合に限り、a+b+c=1と合わせてa=b=c=31である。▨
同じ不等式に対して、コーシー・シュワルツの不等式による証明と凸性による証明のどちらを選ぶかは、項数と重みの一般性で決まります。項数が増えても、また重みが等しくない場合にも、凸性による議論は関数を取り替えるだけで同じ形のまま使うことができます。
4 接線による評価
イェンセンの不等式は、∑wif(xi)をf(∑wixi)で下から評価します。制約がx1+⋯+xnの値として与えられている問題では、この形がそのまま働きます。しかし、扱う関数が変数の動く範囲全体では下に凸でないことがあります。そのような場合にも使うことができるのが、次の評価です。等号が成り立つ点の見当を先につけ、その点でグラフに接する直線とグラフの上下関係を各項について確かめ、最後に足し合わせます。
定理 4.1 (支持直線による評価).Iを区間、fをI上の実数値関数、pをIの点、mを実数とし、すべてのx∈Iについて
f(x)≥f(p)+m(x−p)が成り立つとする。このとき、Iの点x1,…,xnがx1+⋯+xn=npを満たすならば
f(x1)+⋯+f(xn)≥nf(p)が成り立つ。等号が成り立つのは、すべてのiについてf(xi)=f(p)+m(xi−p)が成り立つ場合に限る。
証明. 各iについてf(xi)≥f(p)+m(xi−p)が成り立つので、iについて加えると
i=1∑nf(xi)≥nf(p)+m(i=1∑nxi−np)=nf(p)である。最後の等式は∑ixi=npから従う。
等号について考える。di=f(xi)−f(p)−m(xi−p)とおくと、仮定からdi≥0であり、上の計算は∑if(xi)−nf(p)=∑idiを与える。0以上の数の和が0になるのは、すべての項が0の場合に限る。▨
この定理はfが下に凸であることを仮定していません。仮定しているのは、点pにおいてグラフの下に来る直線が一本あることだけです。この直線を支持直線といいます。
傾きmは、次の順序で探します。まず、等号を成り立たせたい点pを決めます。多くの問題では、制約条件のもとで変数がすべて等しくなる点です。次に、f(x)−f(p)が因数x−pを持つように変形し、残った因子のx=pにおける値をmと取ります。fが下に凸である場合には、定理 2.1によりpより左側の弦の傾きはすべて右側の弦の傾き以下なので、mはその間の値になります。
例 4.2 (下に凸でない関数への適用). 正の実数a,b,cがa+b+c=3を満たすとき
a2+11+b2+11+c2+11≥23が成り立ち、等号はa=b=c=1の場合に限る。
f(t)=t2+11とおき、区間を(0,∞)とします。制約a+b+c=3のもとで三つの変数が等しくなる点はt=1なので、p=1と取ります。f(1)=21です。傾きを決めるためにf(t)−21を変形すると
f(t)−21=2(t2+1)2−(t2+1)=2(t2+1)1−t2=(t−1)⋅2(t2+1)−(t+1)
となり、残った因子のt=1における値は−21です。そこでm=−21と取ります。
証明. すべてのt>0について
f(t)−21+21(t−1)=(t−1)(2(t2+1)−(t+1)+21)=(t−1)⋅2(t2+1)t2−t=2(t2+1)t(t−1)2≥0が成り立つ。よって
f(t)≥21−21(t−1)(t>0)であり、等号はt=1の場合に限る。a+b+c=3なので、定理 4.1をp=1、m=−21、n=3として適用すると
f(a)+f(b)+f(c)≥3f(1)=23を得る。等号はa=b=c=1の場合に限る。▨
5 べき平均の不等式
相加平均、相乗平均、調和平均、二乗平均は、いずれも次の形の平均の特別な場合です。
定義 5.1 (べき平均).x1,…,xnを正の実数とする。0でない有理数rに対して
Mr=(nx1r+⋯+xnr)1/rと定め、r=0に対してはM0=nx1x2⋯xnと定める。これらを べき平均 という。
M1は相加平均、M0は相乗平均、M−1は調和平均、M2は二乗平均です。べき平均の不等式は、これらが指数の順に並ぶことを述べます。証明の道具として、まず相加平均と相乗平均の関係を、重みが等しくない場合へ広げます。
定理 5.2 (有理数の重みに対する相加平均と相乗平均の関係).a1,…,amを正の実数とし、w1,…,wmをw1+⋯+wm=1を満たす正の有理数とする。このとき
a1w1a2w2⋯amwm≤w1a1+w2a2+⋯+wmamが成り立ち、等号はa1=⋯=amの場合に限る。
証明.wiの分母の公倍数をNと取り、wi=Nki(kiは正の整数)と書く。k1+⋯+km=Nである。aiをki個ずつ並べたN個の正の実数へ、不等式の発展的手法 が証明したN変数の相加平均と相乗平均の関係を適用すると
Nk1a1+⋯+kmam≥Na1k1⋯amkmが成り立つ。左辺は∑iwiaiであり、右辺は∏iaiki/N=∏iaiwiである。等号はN個の数がすべて等しい場合に限り、それはa1=⋯=amと同値である。▨
次に、べき乗関数が下に凸であることを示します。ここでも二階導関数を用いず、いま示した重みつきの関係から支持直線を作り、支持直線から凸性を導きます。
定理 5.3 (べき乗関数の支持直線と凸性).βを1より大きい有理数とし、f(x)=xβを区間(0,∞)上で考える。このとき、(0,∞)のどの点pについても、すべてのx>0で
xβ≥pβ+βpβ−1(x−p)が成り立ち、等号はx=pの場合に限る。とくにfは(0,∞)上で狭義に下に凸である。
証明. 第1段:p=1の場合。u>0とする。β>1なのでβ1と1−β1はいずれも正の有理数であり、和は1である。二つの正の実数uβと1へ定理 5.2を適用すると
(uβ)1/β⋅11−1/β≤β1uβ+(1−β1),すなわちu≤βuβ+1−β1である。両辺へ正の数βを掛けて整理すると
uβ≥1+β(u−1)を得る。等号はuβ=1、すなわちu=1の場合に限る。
第2段:一般のp。u=pxとおいて第1段の不等式の両辺へ正の数pβを掛けると
xβ≥pβ+βpβ−1(x−p)となり、等号はx=pの場合に限る。
第3段:凸性。(0,∞)の相異なる二点a,bと0<t<1を取り、x0=ta+(1−t)b、m=βx0β−1とおく。x0はaとbの間にあるのでa=x0かつb=x0であり、p=x0とした第2段の不等式はaとbに対して狭義に成り立つ。よって
tf(a)+(1−t)f(b)>t(f(x0)+m(a−x0))+(1−t)(f(x0)+m(b−x0))=f(x0)である。最後の等式はta+(1−t)b=x0から従う。したがってfは狭義に下に凸である。▨
定理 5.4 (べき平均の不等式).x1,…,xnを正の実数とし、r<sを有理数とする。このとき
Mr≤Msが成り立ち、等号はx1=⋯=xnの場合に限る。
証明.xiを固定し、指数を明示するためにMr(x)と書く。
第1段:0<r<sの場合。β=rsは1より大きい有理数なので、定理 5.3によりxβは(0,∞)上で狭義に下に凸である。yi=xir>0と重みwi=n1に対して定理 3.1を適用すると
(ny1+⋯+yn)β≤ny1β+⋯+ynβ,すなわち(n∑ixir)s/r≤n∑ixisである。両辺は正であり、s>0なのでs1乗を取っても不等号の向きは変わらない。よってMr(x)≤Ms(x)である。等号はy1=⋯=ynの場合に限り、それはx1=⋯=xnと同値である。
第2段:r=0<sの場合。ai=xis、wi=n1として定理 5.2を適用すると
i=1∏n(xis)1/n≤n1i=1∑nxis=Ms(x)sである。左辺は(∏ixi)s/n=M0(x)sなので、M0(x)s≤Ms(x)sが成り立つ。両辺は正でs>0なのでM0(x)≤Ms(x)である。等号はxisがすべて等しい場合、すなわちx1=⋯=xnの場合に限る。
第3段:残りの場合。yi=xi1とおくと、0でない有理数ρについて
Mρ(y)=(n1i∑xi−ρ)1/ρ=M−ρ(x)1が成り立ち、M0(y)=M0(x)1も成り立つ。
r<s≤0とすると0≤−s<−rなので、第1段または第2段をyへ適用してM−s(y)≤M−r(y)、すなわちMs(x)1≤Mr(x)1を得る。両辺は正なのでMr(x)≤Ms(x)である。
r<0<sの場合は、いま示したことからMr(x)≤M0(x)であり、第2段からM0(x)≤Ms(x)なので、二つをつないでMr(x)≤Ms(x)を得る。
いずれの場合も、等号は第1段または第2段の等号に帰着し、x1=⋯=xnの場合に限る。▨
特別な場合として、調和平均、相乗平均、相加平均、二乗平均について
M−1≤M0≤M1≤M2
が成り立ち、いずれの等号もx1=⋯=xnの場合に限ります。
7 演習
- f(x)=x2がR全体で狭義に下に凸であることを、定理 2.1によって示せ。
- 正の実数a,b,cがa+b+c=1を満たすとき1+aa+1+bb+1+cc≤43が成り立つことを示し、等号が成り立つ条件を述べよ。1+tt=1−1+t1と書き直し、例 2.2をx=1+tについて用いると、1+t1がt>0で狭義に下に凸であること、したがって1+ttが上に凸であることが従う。
- 正の実数a,b,cがa+b+c=3を満たすときa2+b2+c2≥3が成り立つことを、p=1における支持直線を求めて示せ。
- 定理 5.4のM−1≤M1をn=3の場合に書き下し、等号が成り立つ条件を述べよ。
- 例 4.2で用いた不等式f(t)≥21−21(t−1)が、tの動く範囲を負の数まで広げると成り立たないことを、t=−1で確かめよ。