§E13.16マトロイドの回路と階数

最終更新

前の記事では、マトロイドを独立集合の族として定め、基底の族からも同じ対象が定まることを証明した。独立集合と基底はいずれも「独立である」という側から構造を記述している。本記事は反対の側、すなわち従属である最小の証拠と、部分集合ごとの独立性の量から、同じ構造を記述する。

極小な従属集合を回路といい、部分集合に含まれる独立集合の最大濃度を階数という。回路の族は消去公理定義 2.1 条件 (a)–定義 2.1 条件 (c)を満たし、階数関数は定義 4.4 条件 (a)–定義 4.4 条件 (c)を満たす。逆にこれらの条件だけを仮定した族または関数から独立集合族を復元することができ、独立集合公理系、基底公理系、回路公理系、階数公理系のいずれもが同じマトロイドを定める。本記事は復元の各方向を省略せずに証明する。

以下、M=(E,I)M=(E,\mathcal I)を§E13.15 定義 1.1の意味でのマトロイドとし、B\mathcal Bをその基底全体とする。

1 回路

定義 1.1. マトロイドM=(E,I)M=(E,\mathcal I)において、包含に関して極小な従属集合を回路 (circuit) という。すなわちC⊆EC\subseteq Eが回路であるとは、C∉IC\notin\mathcal Iであり、かつC′⊊CC'\subsetneq Cを満たす任意のC′C'についてC′∈IC'\in\mathcal Iが成り立つことをいう。回路の全体をC\mathcal Cと書く。

極小と最小は別の条件である。回路は包含に関して極小な従属集合であって、濃度が最小の従属集合ではない。実際、例 6.2のとおり、M(K4)M(K_4)では三角形の辺集合(濃度33)と長さ44の閉路の辺集合(濃度44)がともに回路である。

命題 1.2.A⊆EA\subseteq Eが従属集合ならば、C⊆AC\subseteq Aを満たす回路CCが存在する。

証明.D={D⊆A: D∉I}\mathcal D=\{D\subseteq A:\ D\notin\mathcal I\}と置く。A∈DA\in\mathcal DであるからD≠∅\mathcal D\ne\emptysetであり、EEが有限集合であるからD\mathcal Dも有限集合である。ゆえにD\mathcal Dの元の濃度の集合は空でない有限な非負整数の集合であり、最小値をとる元C∈DC\in\mathcal Dが存在する。

CCが回路であることを示す。CCは従属集合である。C′⊊CC'\subsetneq CかつC′∉IC'\notin\mathcal Iを満たすC′C'が存在したとすると、C′⊆AC'\subseteq AよりC′∈DC'\in\mathcal Dであり∣C′∣<∣C∣\lvert C'\rvert<\lvert C\rvertとなってCCの最小性に反する。ゆえにCCの真部分集合はすべて独立であり、CCは極小な従属集合、すなわち回路である。▨

命題 1.3.A⊆EA\subseteq Eに対し、A∈IA\in\mathcal Iであることと、C⊆AC\subseteq Aを満たす回路CCが存在しないことは同値である。すなわちI={A⊆E: ∀C∈C, C⊈A}\mathcal I=\{A\subseteq E:\ \forall C\in\mathcal C,\ C\not\subseteq A\}が成り立つ。

証明.A∈IA\in\mathcal Iとし、C⊆AC\subseteq Aを満たす回路CCが存在したとする。回路は従属集合であるが、§E13.15 定義 1.1 条件 (b)よりC⊆A∈IC\subseteq A\in\mathcal IからC∈IC\in\mathcal Iが従い、矛盾する。ゆえにAAに含まれる回路は存在しない。

逆にA∉IA\notin\mathcal Iとすると、命題 1.2よりC⊆AC\subseteq Aを満たす回路CCが存在する。対偶を取ると、AAに含まれる回路が存在しないならばA∈IA\in\mathcal Iである。▨

2 回路消去公理

定義 2.1. 有限集合EEとC⊆2E\mathcal C\subseteq 2^{E}について、C\mathcal Cが回路公理系 (circuit axiom system) を満たすとは、次の三条件を満たすことをいう。

  1. (C1)∅∉C\emptyset\notin\mathcal C。
  2. (C2)C1,C2∈CC_1,C_2\in\mathcal CかつC1⊆C2C_1\subseteq C_2ならばC1=C2C_1=C_2。
  3. (C3) 相異なるC1,C2∈CC_1,C_2\in\mathcal Cとx∈C1∩C2x\in C_1\cap C_2に対し、(C1∪C2)∖{x}(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}に含まれる回路、すなわちC3⊆(C1∪C2)∖{x}C_3\subseteq(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}を満たすC3∈CC_3\in\mathcal Cが存在する。

条件条件 (c)の集合は(C1∪C2)∖{x}(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}であり、C1C_1とC2C_2の合併からxxを取り除いたものである。括弧を落としてC1∪(C2∖{x})C_1\cup(C_2\setminus\{x\})と読むと、その集合はC1C_1を含むのでC3=C1C_3=C_1が条件を満たしてしまい、主張が内容を失う。xxはC1C_1からもC2C_2からも取り除かれる。

定理 2.2. マトロイドM=(E,I)M=(E,\mathcal I)の回路全体C\mathcal Cは定義 2.1の定義 2.1 条件 (a)、定義 2.1 条件 (b)、定義 2.1 条件 (c)を満たす。

証明.定義 2.1 条件 (a)を示す。§E13.15 定義 1.1 条件 (a)より∅∈I\emptyset\in\mathcal Iであるから∅\emptysetは従属集合ではなく、回路ではない。

定義 2.1 条件 (b)を示す。C1,C2∈CC_1,C_2\in\mathcal CかつC1⊆C2C_1\subseteq C_2とする。C1⊊C2C_1\subsetneq C_2と仮定すると、C2C_2が極小な従属集合であることからC1∈IC_1\in\mathcal Iとなるが、C1C_1は回路であり従属集合であるから矛盾する。ゆえにC1=C2C_1=C_2である。

定義 2.1 条件 (c)を示す。 相異なるC1,C2∈CC_1,C_2\in\mathcal Cとx∈C1∩C2x\in C_1\cap C_2を取り、X=C1∪C2X=C_1\cup C_2と置く。命題 1.3により、X∖{x}X\setminus\{x\}に含まれる回路が存在しないこととX∖{x}∈IX\setminus\{x\}\in\mathcal Iは同値であるから、X∖{x}∈IX\setminus\{x\}\in\mathcal Iと仮定して矛盾を導けばよい。

まずC2∖C1≠∅C_2\setminus C_1\ne\emptysetである。実際C2⊆C1C_2\subseteq C_1とすると定義 2.1 条件 (b)よりC1=C2C_1=C_2となって仮定に反する。y∈C2∖C1y\in C_2\setminus C_1を一つ取る。C2C_2は極小な従属集合であるからC2∖{y}∈IC_2\setminus\{y\}\in\mathcal Iであり、C2∖{y}⊆XC_2\setminus\{y\}\subseteq Xである。

{I∈I: C2∖{y}⊆I⊆X}\{I\in\mathcal I:\ C_2\setminus\{y\}\subseteq I\subseteq X\}はC2∖{y}C_2\setminus\{y\}を含む空でない有限族であるから、包含に関して極大な元IIを取ることができる。IIは{J∈I: J⊆X}\{J\in\mathcal I:\ J\subseteq X\}においても極大である。実際、I⊊J⊆XI\subsetneq J\subseteq XかつJ∈IJ\in\mathcal IならばC2∖{y}⊆I⊆JC_2\setminus\{y\}\subseteq I\subseteq JであるからJJは上の族に属し、IIの極大性に反する。

y∉Iy\notin Iである。実際y∈Iy\in IとするとC2=(C2∖{y})∪{y}⊆IC_2=(C_2\setminus\{y\})\cup\{y\}\subseteq Iとなり、§E13.15 定義 1.1 条件 (b)よりC2∈IC_2\in\mathcal Iが従ってC2C_2が従属であることに反する。

C1⊈IC_1\not\subseteq Iである。実際C1⊆IC_1\subseteq Iとすると同様にC1∈IC_1\in\mathcal Iとなって矛盾する。ゆえにz∈C1∖Iz\in C_1\setminus Iが存在する。y∈C2∖C1y\in C_2\setminus C_1よりy∉C1y\notin C_1であるからz≠yz\ne yである。y,z∈Xy,z\in Xかつy,z∉Iy,z\notin Iであるから∣I∣≤∣X∣−2\lvert I\rvert\le\lvert X\rvert-2が成り立つ。

一方、仮定よりX∖{x}∈IX\setminus\{x\}\in\mathcal Iであり、X∖{x}⊆XX\setminus\{x\}\subseteq Xかつ∣X∖{x}∣=∣X∣−1>∣I∣\lvert X\setminus\{x\}\rvert=\lvert X\rvert-1>\lvert I\rvertである。IIとX∖{x}X\setminus\{x\}はともにXXに含まれる独立集合であるから、§E13.15 定義 1.1 条件 (c)を対(I, X∖{x})(I,\ X\setminus\{x\})へ適用すると、w∈(X∖{x})∖Iw\in(X\setminus\{x\})\setminus Iが存在してI∪{w}∈II\cup\{w\}\in\mathcal Iとなる。w∈Xw\in XであるからI∪{w}⊆XI\cup\{w\}\subseteq Xであり、IIが{J∈I: J⊆X}\{J\in\mathcal I:\ J\subseteq X\}の極大元であることに反する。

ゆえにX∖{x}∉IX\setminus\{x\}\notin\mathcal Iであり、命題 1.2より(C1∪C2)∖{x}(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}に含まれる回路が存在する。▨

3 基本回路

次の補題は、回路公理系だけを仮定した設定で述べる。マトロイドに対する形は系として得られる。

補題 3.1. 有限集合EEとC⊆2E\mathcal C\subseteq 2^{E}が定義 2.1 条件 (a)、定義 2.1 条件 (b)、定義 2.1 条件 (c)を満たすとし、I={A⊆E: ∀C∈C, C⊈A}\mathcal I=\{A\subseteq E:\ \forall C\in\mathcal C,\ C\not\subseteq A\}と置く。A∈IA\in\mathcal I、x∈E∖Ax\in E\setminus Aとし、A∪{x}∉IA\cup\{x\}\notin\mathcal Iとする。このときA∪{x}A\cup\{x\}に含まれるC\mathcal Cの元はただ一つであり、その元はxxを含む。

証明.A∪{x}∉IA\cup\{x\}\notin\mathcal Iであるから、I\mathcal Iの定義よりC⊆A∪{x}C\subseteq A\cup\{x\}を満たすC∈CC\in\mathcal Cが存在する。A∈IA\in\mathcal IよりC⊈AC\not\subseteq Aであるからx∈Cx\in Cである。したがってA∪{x}A\cup\{x\}に含まれるC\mathcal Cの元はすべてxxを含む。

一意性を示す。C1,C2⊆A∪{x}C_1,C_2\subseteq A\cup\{x\}をC\mathcal Cの相異なる元とすると、いずれもxxを含むのでx∈C1∩C2x\in C_1\cap C_2である。定義 2.1 条件 (c)よりC3⊆(C1∪C2)∖{x}C_3\subseteq(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}を満たすC3∈CC_3\in\mathcal Cが存在する。C1∪C2⊆A∪{x}C_1\cup C_2\subseteq A\cup\{x\}であるから(C1∪C2)∖{x}⊆A(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}\subseteq Aであり、C3⊆AC_3\subseteq Aとなる。これはA∈IA\in\mathcal Iに反する。ゆえにA∪{x}A\cup\{x\}に含まれるC\mathcal Cの元はただ一つである。▨

系 3.2. マトロイドM=(E,I)M=(E,\mathcal I)、A∈IA\in\mathcal I、x∈E∖Ax\in E\setminus Aとし、A∪{x}∉IA\cup\{x\}\notin\mathcal Iとする。このときA∪{x}A\cup\{x\}に含まれる回路はただ一つであり、その回路はxxを含む。この回路をAAとxxの基本回路という。

証明.定理 2.2よりMMの回路全体C\mathcal Cは定義 2.1 条件 (a)、定義 2.1 条件 (b)、定義 2.1 条件 (c)を満たす。また命題 1.3よりI={A⊆E: ∀C∈C, C⊈A}\mathcal I=\{A\subseteq E:\ \forall C\in\mathcal C,\ C\not\subseteq A\}が成り立つ。ゆえに補題 3.1を適用することができ、主張を得る。▨

4 階数

定義 4.1. マトロイドM=(E,I)M=(E,\mathcal I)とA⊆EA\subseteq Eに対しr(A)=max⁡{∣I∣: I⊆A, I∈I}r(A)=\max\{\lvert I\rvert:\ I\subseteq A,\ I\in\mathcal I\}をAAの階数 (rank) という。§E13.15 定義 1.1 条件 (a)より∅\emptysetはAAに含まれる独立集合であり、AAの部分集合は有限個であるから、この最大値は定まる。r(E)r(E)をMMの階数という。

命題 4.2.A⊆EA\subseteq Eとし、IA={I∈I: I⊆A}\mathcal I_A=\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq A\}と置く。IA\mathcal I_Aの包含に関して極大な元はすべて濃度r(A)r(A)をもつ。またIA\mathcal I_Aの任意の元はIA\mathcal I_Aの極大な元に含まれる。

証明. 極大な元への延長.I∈IAI\in\mathcal I_Aとする。{J∈IA: I⊆J}\{J\in\mathcal I_A:\ I\subseteq J\}は空でない有限族であるから、濃度が最大の元JJを取ることができる。J⊊J′J\subsetneq J'かつJ′∈IAJ'\in\mathcal I_AならばI⊆J′I\subseteq J'となってJJの最大性に反するから、JJはIA\mathcal I_Aの極大な元である。

極大な元の等濃度性.I,JI,JをIA\mathcal I_Aの極大な元とし、∣I∣<∣J∣\lvert I\rvert<\lvert J\rvertと仮定する。I,J∈II,J\in\mathcal Iであるから§E13.15 定義 1.1 条件 (c)よりx∈J∖Ix\in J\setminus Iが存在してI∪{x}∈II\cup\{x\}\in\mathcal Iとなる。x∈J⊆Ax\in J\subseteq AであるからI∪{x}⊆AI\cup\{x\}\subseteq Aであり、I∪{x}∈IAI\cup\{x\}\in\mathcal I_AとなってIIの極大性に反する。ゆえに∣I∣<∣J∣\lvert I\rvert<\lvert J\rvertは成り立たず、役割を入れ替えて∣I∣=∣J∣\lvert I\rvert=\lvert J\rvertを得る。

共通の濃度がr(A)r(A)であること.r(A)r(A)を与えるIA\mathcal I_Aの元I0I_0、すなわち∣I0∣=r(A)\lvert I_0\rvert=r(A)を満たすI0∈IAI_0\in\mathcal I_Aを取る。I0I_0はIA\mathcal I_Aの極大な元である。実際I0⊊JI_0\subsetneq JかつJ∈IAJ\in\mathcal I_Aならば∣J∣>r(A)\lvert J\rvert>r(A)となって階数の定義に反する。ゆえに極大な元の共通の濃度はr(A)r(A)である。▨

グラフ的マトロイドについては、階数を連結成分の個数によって書き下すことができる。§E13.15 補題 6.2は閉路を含まない辺集合についての辺数の勘定であり、閉路を含む一般の辺集合に対する階数の式ではないから、両者を結ぶ段を明示して証明する。

命題 4.3.G=(V,E)G=(V,E)を有限単純無向グラフとし、M(G)M(G)を§E13.15 定義 6.1のグラフ的マトロイドとする。F⊆EF\subseteq Eに対し、部分グラフ(V,F)(V,F)の連結成分の個数をc(F)c(F)と書くと、M(G)M(G)の階数関数rrはr(F)=∣V∣−c(F)r(F)=\lvert V\rvert-c(F)を満たす。

証明.(V,F)(V,F)の連結成分をH1,…,Hc(F)H_1,\dots,H_{c(F)}とし、HiH_iの頂点集合をViV_i、辺集合をFiF_iと書く。FFの各辺は両端点が同一の連結成分に属するから、F=F1⊔⋯⊔Fc(F)F=F_1\sqcup\dots\sqcup F_{c(F)}であり、V=V1⊔⋯⊔Vc(F)V=V_1\sqcup\dots\sqcup V_{c(F)}である。

第一段(極大な独立集合の構成). 各HiH_iは連結であるから、§D2.7 命題 3.9よりViV_iを頂点集合とするHiH_iの全域木が存在する。その辺集合をTi⊆FiT_i\subseteq F_iと書き、T=T1∪⋯∪Tc(F)T=T_1\cup\dots\cup T_{c(F)}と置く。

TTがFFに含まれるM(G)M(G)の独立集合であることを示す。(V,T)(V,T)が閉路をもつとする。T⊆FT\subseteq Fであるから、閉路の頂点は(V,F)(V,F)において互いに到達可能であり、§D2.7 定義 2.3より同一の連結成分に属する。その頂点集合をViV_iとすると、閉路の各辺は両端点がViV_iに属するTTの辺である。Tj⊆FjT_j\subseteq F_jの辺は両端点がVjV_jに属し、相異なる添字のVjV_jは互いに素であるから、閉路の各辺はTiT_iに属する。(Vi,Ti)(V_i,T_i)はHiH_iの全域木であって§D2.7 定義 3.1の意味で木であるから閉路をもたず、矛盾する。ゆえに(V,T)(V,T)は閉路をもたずT∈IT\in\mathcal Iである。

TTが{I∈I: I⊆F}\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq F\}の包含に関して極大な元であることを示す。e∈F∖Te\in F\setminus Tを取り、e={u,v}e=\{u,v\}と書く。e∈Fie\in F_iを満たす添字iiを取ると、uuとvvはともにViV_iに属する。TiT_iはHiH_iの全域木の辺集合であるから、§D2.7 定理 3.6の定義 2.1 条件 (a)から (4) への含意によりuuとvvを結ぶ(Vi,Ti)(V_i,T_i)の道PPが存在する。e∉Tie\notin T_iであるからPPはeeを用いず、PPにeeを加えると閉路が得られる。ゆえにT∪{e}∉IT\cup\{e\}\notin\mathcal Iであり、TTは極大である。

第二段(極大性から階数へ).命題 4.2をA=FA=Fに対して適用すると、{I∈I: I⊆F}\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq F\}の極大な元の濃度はすべてr(F)r(F)に等しい。第一段よりTTはその極大な元であるから∣T∣=r(F)\lvert T\rvert=r(F)である。

第三段(辺数の勘定).(V,T)(V,T)は閉路をもたないから、§E13.15 補題 6.2をTTへ適用することができる。(V,T)(V,T)の連結成分はHiH_iの全域木(Vi,Ti)(V_i,T_i)そのものであり、その個数はc(F)c(F)である。実際、TiT_iはViV_iを頂点集合とする木の辺集合であるから(Vi,Ti)(V_i,T_i)は連結であり、相異なる添字のViV_iの間にはTTの辺が存在しない。ゆえにr(F)=∣T∣=∣V∣−c(T)=∣V∣−c(F)r(F)=\lvert T\rvert=\lvert V\rvert-c(T)=\lvert V\rvert-c(F)である。▨

定義 4.4. 有限集合EEと関数r:2E→Z≥0r:2^{E}\to\mathbb Z_{\ge0}について、rrが階数公理系 (rank axiom system) を満たすとは、次の三条件を満たすことをいう。

  1. (R1) 任意のA⊆EA\subseteq Eに対し0≤r(A)≤∣A∣0\le r(A)\le\lvert A\rvert。
  2. (R2)A⊆B⊆EA\subseteq B\subseteq Eならばr(A)≤r(B)r(A)\le r(B)。
  3. (R3) 任意のA,B⊆EA,B\subseteq Eに対しr(A∪B)+r(A∩B)≤r(A)+r(B)r(A\cup B)+r(A\cap B)\le r(A)+r(B)。

条件条件 (b)を単調性、条件条件 (c)を劣モジュラ性という。

補題 4.5.r:2E→Z≥0r:2^{E}\to\mathbb Z_{\ge0}が定義 4.4 条件 (a)、定義 4.4 条件 (b)、定義 4.4 条件 (c)を満たすならば、任意のA⊆EA\subseteq Eとx∈Ex\in Eに対しr(A)≤r(A∪{x})≤r(A)+1r(A)\le r(A\cup\{x\})\le r(A)+1が成り立つ。さらに、A⊆EA\subseteq EとAAと交わらない有限集合T⊆ET\subseteq Eに対しr(A∪T)≤r(A)+∣T∣r(A\cup T)\le r(A)+\lvert T\rvertが成り立つ。

証明. 左側の不等式はA⊆A∪{x}A\subseteq A\cup\{x\}と定義 4.4 条件 (b)による。

右側の不等式を示す。x∈Ax\in AならばA∪{x}=AA\cup\{x\}=Aであるから明らかである。x∉Ax\notin Aとする。定義 4.4 条件 (c)をAAと{x}\{x\}へ適用するとA∪{x}A\cup\{x\}とA∩{x}=∅A\cap\{x\}=\emptysetについてr(A∪{x})+r(∅)≤r(A)+r({x})r(A\cup\{x\})+r(\emptyset)\le r(A)+r(\{x\})となる。定義 4.4 条件 (a)よりr(∅)≥0r(\emptyset)\ge0かつr({x})≤∣{x}∣=1r(\{x\})\le\lvert\{x\}\rvert=1であるからr(A∪{x})≤r(A)+1r(A\cup\{x\})\le r(A)+1である。

最後の主張を示す。t=∣T∣t=\lvert T\rvertと置き、T={x1,…,xt}T=\{x_1,\dots,x_t\}と書き、A0=AA_0=A、Aj=Aj−1∪{xj}A_j=A_{j-1}\cup\{x_j\}(1≤j≤t1\le j\le t)と置く。非負整数jjについての述語P(j)P(j)を、0≤j≤t0\le j\le tのときは「r(Aj)≤r(A)+jr(A_j)\le r(A)+jが成り立つ」、j>tj>tのときは恒に真であると定める。

P(0)P(0)はA0=AA_0=Aより等号として成り立つ。0≤j<t0\le j<tを満たすjjについてP(j)P(j)を仮定すると、上で示した不等式よりr(Aj+1)≤r(Aj)+1≤r(A)+j+1r(A_{j+1})\le r(A_j)+1\le r(A)+j+1であるからP(j+1)P(j+1)が成り立つ。j≥tj\ge tのときはP(j+1)P(j+1)が定義により真である。ゆえに§D2.1 命題 1.2の単純帰納法によりすべての非負整数jjについてP(j)P(j)が成り立つ。とくにj=tj=tとしてr(A∪T)=r(At)≤r(A)+t=r(A)+∣T∣r(A\cup T)=r(A_t)\le r(A)+t=r(A)+\lvert T\rvertを得る。▨

定理 4.6. マトロイドM=(E,I)M=(E,\mathcal I)の階数関数rrは定義 4.4の定義 4.4 条件 (a)、定義 4.4 条件 (b)、定義 4.4 条件 (c)を満たす。さらに任意のA⊆EA\subseteq Eとx∈Ex\in Eに対しr(A)≤r(A∪{x})≤r(A)+1r(A)\le r(A\cup\{x\})\le r(A)+1が成り立つ。この一元追加についての性質は、定義 4.4 条件 (a)と定義 4.4 条件 (b)と定義 4.4 条件 (c)だけから従う。

証明.定義 4.4 条件 (a)を示す。∅⊆A\emptyset\subseteq Aかつ∅∈I\emptyset\in\mathcal Iであるからr(A)≥0r(A)\ge0である。AAに含まれる独立集合IIはI⊆AI\subseteq Aを満たすから∣I∣≤∣A∣\lvert I\rvert\le\lvert A\rvertであり、r(A)≤∣A∣r(A)\le\lvert A\rvertである。

定義 4.4 条件 (b)を示す。A⊆BA\subseteq Bとする。AAに含まれる独立集合はBBに含まれる独立集合でもあるから、最大値をとる範囲が広がりr(A)≤r(B)r(A)\le r(B)である。

定義 4.4 条件 (c)を示す。A,B⊆EA,B\subseteq Eとする。命題 4.2より、A∩BA\cap Bに含まれる独立集合のうち極大なものIIを取ることができ、∣I∣=r(A∩B)\lvert I\rvert=r(A\cap B)である。I⊆A∪BI\subseteq A\cup BかつI∈II\in\mathcal Iであるから、同じ命題によりI⊆JI\subseteq Jを満たす{J′∈I: J′⊆A∪B}\{J'\in\mathcal I:\ J'\subseteq A\cup B\}の極大な元JJが存在し、∣J∣=r(A∪B)\lvert J\rvert=r(A\cup B)である。

J∩(A∩B)=IJ\cap(A\cap B)=Iを示す。I⊆JI\subseteq JかつI⊆A∩BI\subseteq A\cap BよりI⊆J∩(A∩B)I\subseteq J\cap(A\cap B)である。逆にJ∩(A∩B)J\cap(A\cap B)はA∩BA\cap Bに含まれる独立集合でありIIを含むから、IIがA∩BA\cap Bに含まれる独立集合の中で極大であることよりJ∩(A∩B)=IJ\cap(A\cap B)=Iである。

J∩AJ\cap AはAAに含まれる独立集合であるから∣J∩A∣≤r(A)\lvert J\cap A\rvert\le r(A)であり、同様に∣J∩B∣≤r(B)\lvert J\cap B\rvert\le r(B)である。J⊆A∪BJ\subseteq A\cup Bであるから包除原理(§D2.3 定理 1.2)により∣J∣=∣J∩(A∪B)∣=∣J∩A∣+∣J∩B∣−∣J∩A∩B∣≤r(A)+r(B)−r(A∩B)\lvert J\rvert=\lvert J\cap(A\cup B)\rvert=\lvert J\cap A\rvert+\lvert J\cap B\rvert-\lvert J\cap A\cap B\rvert\le r(A)+r(B)-r(A\cap B)となる。左辺はr(A∪B)r(A\cup B)であるから定義 4.4 条件 (c)を得る。

一元追加についての性質. いま示した定義 4.4 条件 (a)、定義 4.4 条件 (b)、定義 4.4 条件 (c)へ補題 4.5を適用すればよい。▨

5 各公理系からの独立集合族の復元

5.1 証明方針

回路の族からの復元と階数関数からの復元を、それぞれ独立に示す。

回路からの復元では、I={A: ∀C∈C, C⊈A}\mathcal I=\{A:\ \forall C\in\mathcal C,\ C\not\subseteq A\}と定めたときに§E13.15 定義 1.1 条件 (a)と§E13.15 定義 1.1 条件 (b)が定義から直ちに従う一方、増大公理§E13.15 定義 1.1 条件 (c)だけが手間を要する。そこで§E13.15 定義 1.1 条件 (c)を、各X⊆EX\subseteq Eについて「XXに含まれるI\mathcal Iの極大な元がすべて同じ濃度をもつ」という形へ言い換える。言い換えたうえで、濃度の異なる二つの極大元I,JI,Jの対のうち∣I∖J∣\lvert I\setminus J\rvertが最小のものを取り、e∈I∖Je\in I\setminus Jに対する基本回路補題 3.1を用いてJJの元をeeで置き換えた集合を作る。置き換えによって∣I∖J∣\lvert I\setminus J\rvertが真に減るので最小性に反する。回路の一意性が、置き換えた集合がふたたびI\mathcal Iに属することを保証する一手である。

階数関数からの復元では、I={A: r(A)=∣A∣}\mathcal I=\{A:\ r(A)=\lvert A\rvert\}と定める。§E13.15 定義 1.1 条件 (b)は劣モジュラ性から導いた一元追加の評価補題 4.5を繰り返して示す。§E13.15 定義 1.1 条件 (c)は、増やす候補がすべて階数を上げないと仮定したうえで、劣モジュラ性を二つの集合A∪{x1,…,xj}A\cup\{x_1,\dots,x_j\}とA∪{xj+1}A\cup\{x_{j+1}\}へ適用して、候補を一つずつ付け加えても階数が変わらないことを帰納的に示す。最後にr(A∪B)≥r(B)=∣B∣>∣A∣=r(A∪B)r(A\cup B)\ge r(B)=\lvert B\rvert>\lvert A\rvert=r(A\cup B)という矛盾を作る。

補題 5.1. 有限集合EEとI⊆2E\mathcal I\subseteq 2^{E}が§E13.15 定義 1.1 条件 (a)と§E13.15 定義 1.1 条件 (b)を満たすとする。このとき次の二条件は同値である。

  1. I\mathcal Iは (I3) を満たす。
  2. 任意のX⊆EX\subseteq Eについて、{I∈I: I⊆X}\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq X\}の包含に関して極大な元はすべて同じ濃度をもつ。

証明.(1)⇒\Rightarrow(2)を示す。命題 4.2の証明のうち「極大な元の等濃度性」の段は§E13.15 定義 1.1 条件 (a)、§E13.15 定義 1.1 条件 (b)、§E13.15 定義 1.1 条件 (c)だけを用いているから、そのまま適用することができる。

(2)⇒\Rightarrow(1)を示す。A,B∈IA,B\in\mathcal Iかつ∣A∣<∣B∣\lvert A\rvert<\lvert B\rvertとし、すべてのx∈B∖Ax\in B\setminus AについてA∪{x}∉IA\cup\{x\}\notin\mathcal Iと仮定する。X=A∪BX=A\cup Bと置き、IX={I∈I: I⊆X}\mathcal I_X=\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq X\}と置く。

AAはIX\mathcal I_Xの極大な元である。実際、A⊊JA\subsetneq JかつJ∈IXJ\in\mathcal I_Xとすると、x∈J∖A⊆X∖A=B∖Ax\in J\setminus A\subseteq X\setminus A=B\setminus Aを取ることができ、§E13.15 定義 1.1 条件 (b)よりA∪{x}⊆JA\cup\{x\}\subseteq JからA∪{x}∈IA\cup\{x\}\in\mathcal Iが従って仮定に反する。

一方B∈IXB\in\mathcal I_Xであるから、{J∈IX: B⊆J}\{J\in\mathcal I_X:\ B\subseteq J\}の中で濃度が最大の元B′B'を取ると、B′B'はIX\mathcal I_Xの極大な元であり∣B′∣≥∣B∣>∣A∣\lvert B'\rvert\ge\lvert B\rvert>\lvert A\rvertである。これは(2)に反する。ゆえに仮定は誤りであり、§E13.15 定義 1.1 条件 (c)が成り立つ。▨

定理 5.2. 有限集合EEについて次が成り立つ。

  1. C⊆2E\mathcal C\subseteq 2^{E}が (C1)、(C2)、(C3) を満たすとし、I={A⊆E: ∀C∈C, C⊈A}\mathcal I=\{A\subseteq E:\ \forall C\in\mathcal C,\ C\not\subseteq A\}と置く。このとき(E,I)(E,\mathcal I)はマトロイドであり、その回路全体はC\mathcal Cに一致する。
  2. r:2E→Z≥0r:2^{E}\to\mathbb Z_{\ge0}が (R1)、(R2)、(R3) を満たすとし、I={A⊆E: r(A)=∣A∣}\mathcal I=\{A\subseteq E:\ r(A)=\lvert A\rvert\}と置く。このとき(E,I)(E,\mathcal I)はマトロイドであり、その階数関数はrrに一致する。

逆に、マトロイドM=(E,I)M=(E,\mathcal I)の回路全体C\mathcal Cと階数関数rrについてI={A⊆E: ∀C∈C, C⊈A},I={A⊆E: r(A)=∣A∣}\mathcal I=\{A\subseteq E:\ \forall C\in\mathcal C,\ C\not\subseteq A\},\qquad \mathcal I=\{A\subseteq E:\ r(A)=\lvert A\rvert\}が成り立つ。したがって独立集合公理系、基底公理系、回路公理系、階数公理系はいずれも同じマトロイドを定める。

証明. (1)の§E13.15 定義 1.1 条件 (a).定義 2.1 条件 (a)より∅∉C\emptyset\notin\mathcal Cである。C⊆∅C\subseteq\emptysetを満たす集合は∅\emptysetだけであるから、∅\emptysetに含まれるC\mathcal Cの元は存在せず∅∈I\emptyset\in\mathcal Iである。

(1)の§E13.15 定義 1.1 条件 (b).A∈IA\in\mathcal IかつA′⊆AA'\subseteq Aとする。C⊆A′C\subseteq A'を満たすC∈CC\in\mathcal CがあればC⊆AC\subseteq AとなってA∈IA\in\mathcal Iに反する。ゆえにA′∈IA'\in\mathcal Iである。

(1)の§E13.15 定義 1.1 条件 (c).補題 5.1により、任意のX⊆EX\subseteq EについてIX={I∈I: I⊆X}\mathcal I_X=\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq X\}の極大な元がすべて同じ濃度をもつことを示せばよい。

X⊆EX\subseteq Eを固定する。∣I∣<∣J∣\lvert I\rvert<\lvert J\rvertを満たすIX\mathcal I_Xの極大な元の対(I,J)(I,J)が存在したとする。IX\mathcal I_Xは有限族であるから、そのような対のうち∣I∖J∣\lvert I\setminus J\rvertが最小のものを一つ取り、あらためて(I,J)(I,J)と書く。

I∖J=∅I\setminus J=\emptysetとするとI⊆JI\subseteq Jであり、J∈IXJ\in\mathcal I_XとIIの極大性からI=JI=Jとなって∣I∣<∣J∣\lvert I\rvert<\lvert J\rvertに反する。ゆえにe∈I∖Je\in I\setminus Jを取ることができる。

e∈I⊆Xe\in I\subseteq Xかつe∉Je\notin Jであり、JJはIX\mathcal I_Xの極大な元であるからJ∪{e}∉IJ\cup\{e\}\notin\mathcal Iである。補題 3.1より、J∪{e}J\cup\{e\}に含まれるC\mathcal Cの元はただ一つであり、それをCCと書くとe∈Ce\in Cである。

I∈II\in\mathcal IであるからC⊈IC\not\subseteq Iであり、f∈C∖If\in C\setminus Iが存在する。e∈Ie\in Iであるからf≠ef\ne eであり、C⊆J∪{e}C\subseteq J\cup\{e\}よりf∈J∖If\in J\setminus Iである。

J′=(J∪{e})∖{f}J'=(J\cup\{e\})\setminus\{f\}と置く。J′∈IJ'\in\mathcal Iを示す。D⊆J′D\subseteq J'を満たすD∈CD\in\mathcal Cが存在したとする。D⊆J∪{e}D\subseteq J\cup\{e\}であり、J∪{e}J\cup\{e\}に含まれるC\mathcal Cの元はCCだけであるからD=CD=Cである。しかしf∈Cf\in Cかつf∉J′f\notin J'であるからC⊈J′C\not\subseteq J'となって矛盾する。ゆえにJ′∈IJ'\in\mathcal Iである。

e∈Xe\in XかつJ⊆XJ\subseteq XよりJ′⊆XJ'\subseteq XであるからJ′∈IXJ'\in\mathcal I_Xであり、f∈Jf\in Jかつe∉Je\notin Jより∣J′∣=∣J∣\lvert J'\rvert=\lvert J\rvertである。J′J'を含むIX\mathcal I_Xの極大な元J′′J''を取ると(命題 4.2の延長の議論は§E13.15 定義 1.1 条件 (a)と§E13.15 定義 1.1 条件 (b)と有限性だけを用いるので、ここで用いることができる)、∣J′′∣≥∣J′∣=∣J∣>∣I∣\lvert J''\rvert\ge\lvert J'\rvert=\lvert J\rvert>\lvert I\rvertである。

f∉If\notin IであるからI∖J′=I∖((J∪{e})∖{f})=I∖(J∪{e})=(I∖J)∖{e}I\setminus J'=I\setminus\bigl((J\cup\{e\})\setminus\{f\}\bigr)=I\setminus(J\cup\{e\})=(I\setminus J)\setminus\{e\}であり、e∈I∖Je\in I\setminus Jより∣I∖J′∣=∣I∖J∣−1\lvert I\setminus J'\rvert=\lvert I\setminus J\rvert-1である。J′⊆J′′J'\subseteq J''よりI∖J′′⊆I∖J′I\setminus J''\subseteq I\setminus J'であるから∣I∖J′′∣≤∣I∖J∣−1\lvert I\setminus J''\rvert\le\lvert I\setminus J\rvert-1である。したがって対(I,J′′)(I,J'')は∣I∣<∣J′′∣\lvert I\rvert<\lvert J''\rvertを満たし、∣I∖J′′∣<∣I∖J∣\lvert I\setminus J''\rvert<\lvert I\setminus J\rvertとなって最小性に反する。

ゆえにIX\mathcal I_Xの極大な元はすべて同じ濃度をもち、§E13.15 定義 1.1 条件 (c)が成り立つ。

(1)の回路の一致.(E,I)(E,\mathcal I)の回路全体をC′\mathcal C'と書く。C∈CC\in\mathcal CとするとC⊆CC\subseteq CよりC∉IC\notin\mathcal Iであり、CCは従属集合である。D⊊CD\subsetneq CかつD∉ID\notin\mathcal Iとすると、C′⊆DC'\subseteq Dを満たすC′∈CC'\in\mathcal Cが存在し、C′⊆D⊊CC'\subseteq D\subsetneq Cとなって定義 2.1 条件 (b)よりC′=CC'=Cが従い、C⊆D⊊CC\subseteq D\subsetneq Cという矛盾を得る。ゆえにCCの真部分集合はすべて独立でありC∈C′C\in\mathcal C'である。

逆にC′∈C′C'\in\mathcal C'とするとC′∉IC'\notin\mathcal Iであるから、C⊆C′C\subseteq C'を満たすC∈CC\in\mathcal Cが存在する。いま示したとおりCCは従属集合であり、C′C'が極小な従属集合であることからC=C′C=C'である。ゆえにC=C′\mathcal C=\mathcal C'である。

(2)の準備.rrは定義 4.4 条件 (a)、定義 4.4 条件 (b)、定義 4.4 条件 (c)を満たすから補題 4.5を用いることができる。

(2)の§E13.15 定義 1.1 条件 (a).定義 4.4 条件 (a)より0≤r(∅)≤∣∅∣=00\le r(\emptyset)\le\lvert\emptyset\rvert=0であるからr(∅)=0=∣∅∣r(\emptyset)=0=\lvert\emptyset\rvertであり∅∈I\emptyset\in\mathcal Iである。

(2)の§E13.15 定義 1.1 条件 (b).A∈IA\in\mathcal IかつB⊆AB\subseteq Aとする。補題 4.5をBBとT=A∖BT=A\setminus Bへ適用すると∣A∣=r(A)=r(B∪T)≤r(B)+∣A∣−∣B∣\lvert A\rvert=r(A)=r(B\cup T)\le r(B)+\lvert A\rvert-\lvert B\rvertであり、r(B)≥∣B∣r(B)\ge\lvert B\rvertを得る。定義 4.4 条件 (a)よりr(B)≤∣B∣r(B)\le\lvert B\rvertであるからr(B)=∣B∣r(B)=\lvert B\rvert、すなわちB∈IB\in\mathcal Iである。

(2)の§E13.15 定義 1.1 条件 (c).A,B∈IA,B\in\mathcal Iかつ∣A∣<∣B∣\lvert A\rvert<\lvert B\rvertとし、すべてのx∈B∖Ax\in B\setminus AについてA∪{x}∉IA\cup\{x\}\notin\mathcal Iと仮定する。x∈B∖Ax\in B\setminus Aに対しr(A∪{x})≤∣A∣+1r(A\cup\{x\})\le\lvert A\rvert+1が定義 4.4 条件 (a)から従い、r(A∪{x})=∣A∪{x}∣=∣A∣+1r(A\cup\{x\})=\lvert A\cup\{x\}\rvert=\lvert A\rvert+1は仮定により成り立たないからr(A∪{x})≤∣A∣=r(A)r(A\cup\{x\})\le\lvert A\rvert=r(A)である。定義 4.4 条件 (b)よりr(A∪{x})≥r(A)r(A\cup\{x\})\ge r(A)であるからr(A∪{x})=r(A)(x∈B∖A)r(A\cup\{x\})=r(A)\qquad(x\in B\setminus A)が成り立つ。

m=∣B∖A∣m=\lvert B\setminus A\rvertと置き、B∖A={x1,…,xm}B\setminus A=\{x_1,\dots,x_m\}と書き、A0=AA_0=A、Aj=Aj−1∪{xj}A_j=A_{j-1}\cup\{x_j\}(1≤j≤m1\le j\le m)と置く。非負整数jjについての述語P(j)P(j)を、0≤j≤m0\le j\le mのときは「r(Aj)=r(A)r(A_j)=r(A)が成り立つ」、j>mj>mのときは恒に真であると定める。

P(0)P(0)はA0=AA_0=Aより成り立つ。0≤j<m0\le j<mを満たすjjについてP(j)P(j)を仮定する。xj+1∉Ajx_{j+1}\notin A_jであるからAj∩(A∪{xj+1})=AA_j\cap(A\cup\{x_{j+1}\})=AかつAj∪(A∪{xj+1})=Aj+1A_j\cup(A\cup\{x_{j+1}\})=A_{j+1}であり、定義 4.4 条件 (c)をAjA_jとA∪{xj+1}A\cup\{x_{j+1}\}へ適用してr(Aj+1)+r(A)≤r(Aj)+r(A∪{xj+1})=r(A)+r(A)r(A_{j+1})+r(A)\le r(A_j)+r(A\cup\{x_{j+1}\})=r(A)+r(A)すなわちr(Aj+1)≤r(A)r(A_{j+1})\le r(A)を得る。定義 4.4 条件 (b)よりr(Aj+1)≥r(A)r(A_{j+1})\ge r(A)であるからr(Aj+1)=r(A)r(A_{j+1})=r(A)であり、P(j+1)P(j+1)が成り立つ。j≥mj\ge mのときはP(j+1)P(j+1)が定義により真である。ゆえに§D2.1 命題 1.2の単純帰納法によりすべての非負整数jjについてP(j)P(j)が成り立つ。

とくにj=mj=mとしてr(A∪B)=r(Am)=r(A)=∣A∣r(A\cup B)=r(A_m)=r(A)=\lvert A\rvertを得る。一方B⊆A∪BB\subseteq A\cup Bと定義 4.4 条件 (b)よりr(A∪B)≥r(B)=∣B∣>∣A∣r(A\cup B)\ge r(B)=\lvert B\rvert>\lvert A\rvertであり、矛盾する。ゆえに§E13.15 定義 1.1 条件 (c)が成り立つ。

(2)の階数関数の一致.(E,I)(E,\mathcal I)の階数関数をrIr_{\mathcal I}と書く。A⊆EA\subseteq Eとする。I⊆AI\subseteq AかつI∈II\in\mathcal Iならば定義 4.4 条件 (b)より∣I∣=r(I)≤r(A)\lvert I\rvert=r(I)\le r(A)であるからrI(A)≤r(A)r_{\mathcal I}(A)\le r(A)である。

逆向きを示す。命題 4.2より{I∈I: I⊆A}\{I\in\mathcal I:\ I\subseteq A\}の極大な元IIを取ることができ、∣I∣=rI(A)\lvert I\rvert=r_{\mathcal I}(A)である。x∈A∖Ix\in A\setminus Iに対しI∪{x}∉II\cup\{x\}\notin\mathcal Iであるから、上の§E13.15 定義 1.1 条件 (c)の証明と同じ計算によりr(I∪{x})=r(I)r(I\cup\{x\})=r(I)である。

そこでA∖IA\setminus Iの元を一つずつ加える帰納法を、上の議論でAAが果たした役割をIIに、B∖AB\setminus Aが果たした役割をA∖IA\setminus Iに取り替えて実行する。p=∣A∖I∣p=\lvert A\setminus I\rvertと置き、A∖I={x1,…,xp}A\setminus I=\{x_1,\dots,x_p\}と書き、I0=II_0=I、Ij=Ij−1∪{xj}I_j=I_{j-1}\cup\{x_j\}(1≤j≤p1\le j\le p)と置く。0≤j<p0\le j<pのときxj+1∉Ijx_{j+1}\notin I_jであるからIj∩(I∪{xj+1})=II_j\cap(I\cup\{x_{j+1}\})=IかつIj∪(I∪{xj+1})=Ij+1I_j\cup(I\cup\{x_{j+1}\})=I_{j+1}であり、定義 4.4 条件 (c)をIjI_jとI∪{xj+1}I\cup\{x_{j+1}\}へ適用してr(Ij+1)+r(I)≤r(Ij)+r(I∪{xj+1})r(I_{j+1})+r(I)\le r(I_j)+r(I\cup\{x_{j+1}\})を得る。r(Ij)=r(I)r(I_j)=r(I)とr(I∪{xj+1})=r(I)r(I\cup\{x_{j+1}\})=r(I)からr(Ij+1)≤r(I)r(I_{j+1})\le r(I)が従い、定義 4.4 条件 (b)と合わせてr(Ij+1)=r(I)r(I_{j+1})=r(I)である。上と同じ形の帰納法(§D2.1 命題 1.2)により0≤j≤p0\le j\le pを満たすすべてのjjについてr(Ij)=r(I)r(I_j)=r(I)が成り立つ。j=pj=pとしてr(A)=r(I∪(A∖I))=r(Ip)=r(I)=∣I∣=rI(A)r(A)=r\bigl(I\cup(A\setminus I)\bigr)=r(I_p)=r(I)=\lvert I\rvert=r_{\mathcal I}(A)を得る。ゆえにr=rIr=r_{\mathcal I}である。

逆向きの二つの等式. 第一の等式は命題 1.3である。第二の等式を示す。A∈IA\in\mathcal IならばAA自身がAAに含まれる独立集合であるからr(A)≥∣A∣r(A)\ge\lvert A\rvertであり、定義 4.4 条件 (a)と合わせてr(A)=∣A∣r(A)=\lvert A\rvertである。逆にr(A)=∣A∣r(A)=\lvert A\rvertならば、I⊆AI\subseteq A、I∈II\in\mathcal I、∣I∣=∣A∣\lvert I\rvert=\lvert A\rvertを満たすIIが存在し、有限集合であるからI=AI=AとなってA∈IA\in\mathcal Iである。▨

6 具体例

例 6.1 (一様マトロイドの回路と階数).Uk,nU_{k,n}の台集合をEEとする。A⊆EA\subseteq Eが従属であることは∣A∣≥k+1\lvert A\rvert\ge k+1と同値であるから、極小な従属集合は(k+1)(k+1)元部分集合であり、k<nk<nのとき回路は(k+1)(k+1)元部分集合の全体、k=nk=nのとき回路は存在しない。階数はr(A)=min⁡{∣A∣, k}r(A)=\min\{\lvert A\rvert,\ k\}である。実際、AAに含まれる独立集合は濃度kk以下の部分集合であり、その最大濃度は∣A∣\lvert A\rvertとkkの小さい方である。

U2,4U_{2,4}について劣モジュラ性を検算する。A={1,2}A=\{1,2\}、B={2,3}B=\{2,3\}とするとA∪B={1,2,3}A\cup B=\{1,2,3\}、A∩B={2}A\cap B=\{2\}でありr(A∪B)+r(A∩B)=2+1=3,r(A)+r(B)=2+2=4r(A\cup B)+r(A\cap B)=2+1=3,\qquad r(A)+r(B)=2+2=4であるから3≤43\le4が成り立つ。A={1,2}A=\{1,2\}、B={3,4}B=\{3,4\}とするとA∪B=EA\cup B=E、A∩B=∅A\cap B=\emptysetであり2+0=2≤2+2=42+0=2\le2+2=4である。

U2,4U_{2,4}について定義 2.1 条件 (c)を検算する。C1={1,2,3}C_1=\{1,2,3\}、C2={1,2,4}C_2=\{1,2,4\}、x=1x=1とすると(C1∪C2)∖{1}={2,3,4}(C_1\cup C_2)\setminus\{1\}=\{2,3,4\}であり、これは三元集合であるから回路そのものである。x=3x=3はC1∩C2={1,2}C_1\cap C_2=\{1,2\}に属さないので定義 2.1 条件 (c)の対象にならない。

例 6.2 (グラフ的マトロイドの回路と階数).G=(V,E)G=(V,E)を有限単純無向グラフとし、M(G)M(G)を§E13.15 定義 6.1のグラフ的マトロイドとする。F⊆EF\subseteq Eが従属であることは(V,F)(V,F)が閉路をもつことであるから、極小な従属集合は閉路の辺集合にほかならない。ゆえにM(G)M(G)の回路はGGの閉路の辺集合の全体である。階数は命題 4.3が与える。

K4K_4で定義 2.1 条件 (c)を検算する。頂点を1,2,3,41,2,3,4とし、辺をa={1,2}a=\{1,2\}、b={1,3}b=\{1,3\}、c={1,4}c=\{1,4\}、d={2,3}d=\{2,3\}、e={2,4}e=\{2,4\}、f={3,4}f=\{3,4\}と書く。C1={a,b,d}C_1=\{a,b,d\}は三角形1,2,31,2,3の辺集合、C2={a,c,e}C_2=\{a,c,e\}は三角形1,2,41,2,4の辺集合であり、C1∩C2={a}C_1\cap C_2=\{a\}である。x=ax=aとすると(C1∪C2)∖{a}={b,c,d,e}(C_1\cup C_2)\setminus\{a\}=\{b,c,d,e\}であり、これは辺{1,3}\{1,3\}、{1,4}\{1,4\}、{2,3}\{2,3\}、{2,4}\{2,4\}からなる。頂点を1,3,2,4,11,3,2,4,1の順にたどると{1,3},{3,2},{2,4},{4,1}\{1,3\},\{3,2\},\{2,4\},\{4,1\}という長さ44の閉路が得られるから、{b,c,d,e}\{b,c,d,e\}自身が回路である。同じM(K4)M(K_4)の中に、濃度33の回路{a,b,d}\{a,b,d\}と濃度44の回路{b,c,d,e}\{b,c,d,e\}がともに存在する。

C1∪C2={a,b,c,d,e}C_1\cup C_2=\{a,b,c,d,e\}の階数は、(V,C1∪C2)(V,C_1\cup C_2)が連結であるから命題 4.3より4−1=34-1=3であり、∣C1∪C2∣=5\lvert C_1\cup C_2\rvert=5であるから確かに従属である。

7 演習

問題 7.1.

  1. 定理 2.2の定義 2.1 条件 (c)の証明では、X=C1∪C2X=C_1\cup C_2に含まれる独立集合の極大元IIをC2∖{y}C_2\setminus\{y\}を含むように取った。この要求を落としてIIを任意の極大元に取ると、証明のどの段が成り立たなくなるかを指摘せよ。
  2. 定理 2.2の定義 2.1 条件 (c)の証明で得た∣I∣≤∣X∣−2\lvert I\rvert\le\lvert X\rvert-2という評価を、yyとzzの役割を明示して再現せよ。z≠yz\ne yを保証する一手を書き下せ。
  3. 補題 3.1の証明で定義 2.1 条件 (c)を適用する箇所を指摘し、(C1∪C2)∖{x}(C_1\cup C_2)\setminus\{x\}をC1∪(C2∖{x})C_1\cup(C_2\setminus\{x\})と読み替えると証明が成立しなくなる理由を述べよ。
  4. 定理 4.6の定義 4.4 条件 (c)の証明で用いたJ∩(A∩B)=IJ\cap(A\cap B)=Iという等式を、参照せずに証明せよ。この等式を用いずに包除原理を適用すると、どの不等号が得られなくなるかを述べよ。
  5. 補題 4.5の証明を、定義 4.4 条件 (c)をAAと{x}\{x\}ではなくA∪{x}A\cup\{x\}とAAへ適用する形で試み、結論が得られるか否かを判定せよ。
  6. 定理 5.2 (1)の証明において、J′=(J∪{e})∖{f}J'=(J\cup\{e\})\setminus\{f\}がI\mathcal Iに属することを示す段を、参照せずに再現せよ。回路の一意性をどこで用いたかを明示せよ。
  7. 定理 5.2 (2)の証明のうち、劣モジュラ性を繰り返し適用してr(A∪B)=r(A)r(A\cup B)=r(A)を導く帰納法を、AjA_jとA∪{xj+1}A\cup\{x_{j+1}\}の共通部分がなぜAAに等しいかを明示しながら書き直せ。
  8. 命題 4.3の証明の第一段では、各連結成分の全域木の合併TTが極大であることを示した。この極大性の議論を、参照せずに再現せよ。§E13.15 補題 6.2だけからはFFの階数を求めることができない理由を、FFが閉路を含む場合に即して述べよ。
  9. 命題 4.3をK4K_4の辺集合全体と、三角形1,2,31,2,3の辺集合に対して適用し、それぞれの階数を求めよ。得た値が定義 4.1の最大濃度としての定義と一致することを、独立集合を具体的に挙げて確かめよ。
  10. U2,4U_{2,4}の階数関数r(A)=min⁡{∣A∣,2}r(A)=\min\{\lvert A\rvert,2\}が定義 4.4 条件 (c)を満たすことを、∣A∣\lvert A\rvertと∣B∣\lvert B\rvertの場合分けによって直接証明せよ。

9 扱った範囲と次の記事

本記事は、極小な従属集合として回路を、部分集合に含まれる独立集合の最大濃度として階数を定義し、回路が消去公理定義 2.1 条件 (a)–定義 2.1 条件 (c)を満たすことと、階数関数が定義 4.4 条件 (a)–定義 4.4 条件 (c)およびr(A)≤r(A∪{x})≤r(A)+1r(A)\le r(A\cup\{x\})\le r(A)+1を満たすことを証明した。逆に定義 2.1 条件 (a)–定義 2.1 条件 (c)を満たす族からも、定義 4.4 条件 (a)–定義 4.4 条件 (c)を満たす関数からも独立集合族を復元することができ、復元されたマトロイドの回路族と階数関数がもとのものに一致することを証明した。閉包作用素による公理化、超平面による公理化、および実数値の劣モジュラ関数の一般論は扱っていない。次の記事では、台集合に非負重みを与え、重みの降順に独立性を保って元を加えるアルゴリズムが最大重み基底を与えることを証明し、その正当性によってマトロイドを特徴づける。

参考文献

  1. James Oxley, Matroid Theory, 2nd ed., Oxford University Press, 2011.回路公理系と階数公理系の定式化、および各公理系から独立集合族を復元する構成を参考にした。
  2. Bernhard Korte and Jens Vygen, Combinatorial Optimization: Theory and Algorithms, 6th ed., Algorithms and Combinatorics, Springer, 2018.階数関数の劣モジュラ性の証明と、独立集合系に対する各種公理の同値性の並べ方を参考にした。

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