§E20.39多項式の実根分離

最終更新

二分法は、端点で符号が異なる区間から一つの根を含む区間を縮めていく。多項式x3−xx^3-xに二分法を[−2,2][-2,2]から適用すると、最初の中点00が根であり、ほかの根−1-1と11の存在は端点の符号からは分からない。端点の符号が異なることは根が少なくとも一つあることを示すだけであり、区間に属する根の個数を定めない。

定数でない実係数多項式が導関数と共通の非定数因子をもたない(平方自由である)とき、多項式と導関数から除法の剰余を符号を反転して並べた Sturm 列を作ると、根でない二点での Sturm 列の値の符号変化数の差は、その二点を端点とする区間に属する実根の個数に等しい。x3−xx^3-xの Sturm 列は(x3−x, 3x2−1, 23x, 1)\bigl(x^3-x,\ 3x^2-1,\ \tfrac23x,\ 1\bigr)であり、符号変化数は−2-2で33、22で00であるから、(−2,2)(-2,2)には実根が三つ属する。零でない有理係数多項式に対して、この個数を区間の二分と組み合わせると、端点が有理数で根でなく、実根をちょうど一つ含む開区間、すなわち分離区間にすべての実根が一つずつ収められる。平方自由でない多項式も、平方因子を除いた多項式と同じ実根をもつので同じ方法で扱われ、各根の重複度はその後に定められる。これらの計算は有理数の厳密な四則演算と比較の有限回からなり、一つの根の近似とは異なって、実根の総数と各実根の位置を確定させる。

本記事は Sturm の定理を証明し、それに基づく全実根の分離が有限回で停止することを示す。

1 重複度と片側の符号

定義 1.1.h∈R[x]h\in\R[x]を零でない多項式、c∈Rc\in\Rとする。(x−c)e∣h(x-c)^e\mid hを満たすe∈N≥0e\in\Nの最大値を、ccのhhにおける 重複度 (multiplicity) といい、mult⁡c(h)\operatorname{mult}_c(h)と書く。(x−c)e∣h(x-c)^e\mid hならば§E6.28 命題 1.2によりe≤deg⁡he\le\deg hであるから、この最大値は存在する。§E6.28 定理 4.2により、mult⁡c(h)≥1\operatorname{mult}_c(h)\ge1であることとh(c)=0h(c)=0であることは同値である。

補題 1.2.KKをR\Rの部分体とし、f=∑i=0naixi∈K[x]f=\sum_{i=0}^na_ix^i\in K[x]の導関数をf′=∑i=1niaixi−1∈K[x]f'=\sum_{i=1}^nia_ix^{i-1}\in K[x]とする。f,g∈K[x]f,g\in K[x]、α,β∈K\alpha,\beta\in K、c∈Kc\in Kとする。

  1. (αf+βg)′=αf′+βg′(\alpha f+\beta g)'=\alpha f'+\beta g'である。
  2. (fg)′=f′g+fg′(fg)'=f'g+fg'であり、正の整数eeに対して(fe)′=efe−1f′(f^e)'=ef^{e-1}f'である。特に((x−c)e)′=e(x−c)e−1((x-c)^e)'=e(x-c)^{e-1}である。
  3. deg⁡f=n≥1\deg f=n\ge1ならば、f′≠0f'\ne0かつdeg⁡f′=n−1\deg f'=n-1である。

証明. 演習とする(問題 7.1)。▨

補題 1.3.h∈R[x]h\in\R[x]を次数nnの零でない多項式、c∈Rc\in\Rとする。

  1. j>nj>nでcj=0c_j=0となりh=∑j∈N≥0cj(x−c)jh=\sum_{j\in\N}c_j(x-c)^jを満たす実数列(cj)j∈N≥0(c_j)_{j\in\N}がただ一つ存在し、c0=h(c)c_0=h(c)、c1=h′(c)c_1=h'(c)である。
  2. r:=min⁡{j∈N≥0∣cj≠0}r:=\min\{j\in\N\mid c_j\ne0\}と置くと、r=mult⁡c(h)r=\operatorname{mult}_c(h)である。
  3. あるδ>0\delta>0が存在して、任意のt∈(0,δ)t\in(0,\delta)に対してsgn⁡h(c+t)=sgn⁡cr\operatorname{sgn}h(c+t)=\operatorname{sgn}c_rかつsgn⁡h(c−t)=(−1)rsgn⁡cr\operatorname{sgn}h(c-t)=(-1)^r\operatorname{sgn}c_rが成り立つ。

証明.(1)を示す。h=∑i=0naixih=\sum_{i=0}^na_ix^iと書き、各xi=((x−c)+c)ix^i=((x-c)+c)^iを二項展開すると、j≤nj\le nに対してcj:=∑i=jn(ij)aici−jc_j:=\sum_{i=j}^n\binom ija_ic^{i-j}、j>nj>nに対してcj:=0c_j:=0と置いた列が表示を与える。二つの表示の差を∑j∈N≥0dj(x−c)j=0\sum_{j\in\N}d_j(x-c)^j=0とし、dj≠0d_j\ne0となるjjがあると仮定する。その最大のjjについて、左辺はdj(x−c)jd_j(x-c)^jと次数がjj未満の多項式の和であるから、§E6.28 命題 1.2により次数jjの零でない多項式であり、零に等しいことに反する。したがって表示は一意である。x=cx=cを代入するとh(c)=c0h(c)=c_0である。補題 1.2 (1)と補題 1.2 (2)によりh′=∑j≥1jcj(x−c)j−1h'=\sum_{j\ge1}jc_j(x-c)^{j-1}であり、x=cx=cを代入するとh′(c)=c1h'(c)=c_1である。

(2)を示す。g:=∑j≥rcj(x−c)j−rg:=\sum_{j\ge r}c_j(x-c)^{j-r}と置くと、h=(x−c)rgh=(x-c)^rgかつg(c)=cr≠0g(c)=c_r\ne0である。したがってe≤re\le rならば(x−c)e∣h(x-c)^e\mid hである。(x−c)r+1∣h(x-c)^{r+1}\mid hと仮定し、h=(x−c)r+1kh=(x-c)^{r+1}kと書くと(x−c)r(g−(x−c)k)=0(x-c)^r\bigl(g-(x-c)k\bigr)=0であり、§E6.28 命題 1.2によりR[x]\R[x]は整域であるからg=(x−c)kg=(x-c)kとなる。このときg(c)=0g(c)=0であり、g(c)=cr≠0g(c)=c_r\ne0に反する。したがってe≥r+1e\ge r+1ならば(x−c)e∤h(x-c)^e\nmid hであり、mult⁡c(h)=r\operatorname{mult}_c(h)=rである。

(3)を示す。S:=∑j>r∣cj∣S:=\sum_{j>r}|c_j|、δ:=min⁡{1, ∣cr∣/(1+S)}\delta:=\min\{1,\ |c_r|/(1+S)\}と置く。0<∣s∣<δ0<|s|<\deltaを満たす実数ssに対して

h(c+s)=sr(cr+∑j>rcjsj−r)h(c+s)=s^r\Bigl(c_r+\sum_{j>r}c_js^{j-r}\Bigr)

であり、∣s∣<1|s|<1であるから∣∑j>rcjsj−r∣≤∣s∣S<∣cr∣\bigl|\sum_{j>r}c_js^{j-r}\bigr|\le|s|S<|c_r|である。したがって括弧内の数はcrc_rと同符号であり、sgn⁡h(c+s)=sgn⁡(sr)sgn⁡cr\operatorname{sgn}h(c+s)=\operatorname{sgn}(s^r)\operatorname{sgn}c_rが成り立つ。t∈(0,δ)t\in(0,\delta)に対してs=ts=tとs=−ts=-tを代入すると主張を得る。▨

補題 1.4.I⊂RI\subset\Rを区間、h ⁣:I→Rh\colon I\to\Rを連続関数とし、任意のx∈Ix\in Iでh(x)≠0h(x)\ne0であるとする。このとき任意のx,y∈Ix,y\in Iに対してh(x)h(y)>0h(x)h(y)>0である。

証明.x<yx<yかつh(x)h(y)<0h(x)h(y)<0を満たすx,y∈Ix,y\in Iが存在すると仮定する。h(x)<0<h(y)h(x)<0<h(y)ならばhhの[x,y][x,y]への制限に、h(x)>0>h(y)h(x)>0>h(y)ならば−h-hの[x,y][x,y]への制限に§D1.12 定理 1.1を適用すると、hhは(x,y)⊂I(x,y)\subset Iに零点をもち、II上でhhが零点をもたないことに反する。したがって任意のx,y∈Ix,y\in Iに対してh(x)h(y)≥0h(x)h(y)\ge0であり、h(x)h(y)≠0h(x)h(y)\ne0であるからh(x)h(y)>0h(x)h(y)>0である。▨

2 根の個数と上界

命題 2.1.p=∑i=0naixi∈R[x]p=\sum_{i=0}^na_ix^i\in\R[x]を零でない多項式、an≠0a_n\ne0とする。

  1. ppの実根は高々nn個である。
  2. n≥1n\ge1とし、M:=max⁡0≤i<n∣ai/an∣M:=\max_{0\le i<n}|a_i/a_n|と置く。∣z∣≥1+M|z|\ge1+Mを満たす任意の複素数zzに対して∣p(z)−anzn∣<∣an∣∣z∣n|p(z)-a_nz^n|<|a_n||z|^nが成り立つ。特にp(z)≠0p(z)\ne0であり、zzが実数ならばsgn⁡p(z)=sgn⁡(anzn)\operatorname{sgn}p(z)=\operatorname{sgn}(a_nz^n)である。
  3. n≥1n\ge1かつp∈Q[x]p\in\Q[x]ならば、(2)のMMについてB:=1+MB:=1+Mは有理数であり、ppの実根はすべて開区間(−B,B)(-B,B)に属し、p(−B)p(B)≠0p(-B)p(B)\ne0である。

証明.(1)を示す。nnに関する帰納法を用いる。n=0n=0ならばppは零でない定数であり、実根をもたない。n≥1n\ge1とし、ppが実根ccをもつとする。§E6.28 定理 4.2によりp=(x−c)gp=(x-c)gと書くことができ、§E6.28 命題 1.2によりdeg⁡g=n−1\deg g=n-1である。実数ddがp(d)=(d−c)g(d)=0p(d)=(d-c)g(d)=0を満たすならばd=cd=cまたはg(d)=0g(d)=0であり、帰納法の仮定によりggの実根は高々n−1n-1個であるから、ppの実根は高々nn個である。

(2)を示す。M=0M=0ならばp=anxnp=a_nx^nであり、∣z∣≥1|z|\ge1から∣p(z)−anzn∣=0<∣an∣∣z∣n|p(z)-a_nz^n|=0<|a_n||z|^nである。M>0M>0ならば∣z∣≥1+M>1|z|\ge1+M>1であり、M≤∣z∣−1M\le|z|-1であるから

∣p(z)−anzn∣≤∑i=0n−1∣ai∣∣z∣i≤∣an∣M∑i=0n−1∣z∣i=∣an∣M ∣z∣n−1∣z∣−1≤∣an∣(∣z∣n−1)<∣an∣∣z∣n|p(z)-a_nz^n|\le\sum_{i=0}^{n-1}|a_i||z|^i\le|a_n|M\sum_{i=0}^{n-1}|z|^i=|a_n|M\,\frac{|z|^n-1}{|z|-1}\le|a_n|\bigl(|z|^n-1\bigr)<|a_n||z|^n

である。したがって∣p(z)∣≥∣an∣∣z∣n−∣p(z)−anzn∣>0|p(z)|\ge|a_n||z|^n-|p(z)-a_nz^n|>0である。zzが実数ならば、p(z)=anzn+(p(z)−anzn)p(z)=a_nz^n+\bigl(p(z)-a_nz^n\bigr)の第二項の絶対値は第一項の絶対値より小さいので、p(z)p(z)とanzna_nz^nは同符号である。

(3)を示す。MMは有限個の有理数の最大値であるから有理数であり、BBも有理数である。∣x∣≥B|x|\ge Bを満たす実数xxに対して(2)によりp(x)≠0p(x)\ne0であるから、ppの実根は(−B,B)(-B,B)に属し、p(±B)≠0p(\pm B)\ne0である。▨

3 平方因子の除去

定義 3.1.KKをR\Rの部分体とする。次数が11以上のq∈K[x]q\in K[x]が 平方自由 (squarefree) であるとは、K[x]K[x]におけるqqとq′q'のモニック最大公約元が11であることをいう。

補題 3.2.KKをR\Rの部分体、q∈K[x]q\in K[x]を平方自由とする。

  1. qqはR[x]\R[x]の元として平方自由である。
  2. qqの任意の実根ccに対して、q′(c)≠0q'(c)\ne0かつmult⁡c(q)=1\operatorname{mult}_c(q)=1である。

証明.§E6.28 命題 3.1により、あるa,b∈K[x]a,b\in K[x]が存在してaq+bq′=1aq+bq'=1となる。この等式はR[x]\R[x]においても成り立つので、R[x]\R[x]におけるqqとq′q'の任意の公約元は11を割り切り、§E6.28 命題 1.3により零でない定数である。R[x]\R[x]におけるqqとq′q'のモニック最大公約元は、モニックな零でない定数であるから11であり、(1)が成り立つ。q(c)=0q(c)=0ならば、aq+bq′=1aq+bq'=1にx=cx=cを代入してb(c)q′(c)=1b(c)q'(c)=1を得るのでq′(c)≠0q'(c)\ne0である。補題 1.3 (1)の係数はc0=q(c)=0c_0=q(c)=0、c1=q′(c)≠0c_1=q'(c)\ne0であるから、補題 1.3 (2)によりmult⁡c(q)=1\operatorname{mult}_c(q)=1であり、(2)が成り立つ。▨

補題 3.3.KKを体とし、K[x]K[x]のモニック既約多項式の全体をPPと書く。零でないf∈K[x]f\in K[x]とp∈Pp\in Pに対して、ffが定数ならばvp(f):=0v_p(f):=0と置き、ffが定数でなければ、lc⁡(f)−1f\operatorname{lc}(f)^{-1}fの§E6.28 定理 5.1によるモニック既約分解にppが現れる回数をvp(f)v_p(f)と置く。零でないf,g∈K[x]f,g\in K[x]に対して次が成り立つ。

  1. vp(f)>0v_p(f)>0を満たすp∈Pp\in Pは有限個であり、f=lc⁡(f)∏p∈Ppvp(f)f=\operatorname{lc}(f)\prod_{p\in P}p^{v_p(f)}である。
  2. 任意のp∈Pp\in Pに対してvp(fg)=vp(f)+vp(g)v_p(fg)=v_p(f)+v_p(g)である。
  3. f∣gf\mid gであることと、任意のp∈Pp\in Pに対してvp(f)≤vp(g)v_p(f)\le v_p(g)であることは同値である。
  4. ffとggのモニック最大公約元は∏p∈Ppmin⁡{vp(f),vp(g)}\prod_{p\in P}p^{\min\{v_p(f),v_p(g)\}}である。

証明. 演習とする(問題 7.2)。▨

定理 3.4.KKをR\Rの部分体とし、PPとvpv_pを補題 3.3のものとする。K[x]K[x]における二つの零でない多項式のモニック最大公約元をgcd⁡\gcdで表す。

  1. 次数が11以上のh∈K[x]h\in K[x]が平方自由であることは、任意のp∈Pp\in Pに対してvp(h)≤1v_p(h)\le1であることと同値である。
  2. f∈K[x]f\in K[x]を次数が11以上のモニック多項式とし、s:=max⁡p∈Pvp(f)s:=\max_{p\in P}v_p(f)と置く。c0:=gcd⁡(f,f′)c_0:=\gcd(f,f')、w1:=f/c0w_1:=f/c_0と置き、i≥1i\ge1についてwi≠1w_i\ne1であるとき yi:=gcd⁡(wi,ci−1),fi:=wi/yi,wi+1:=yi,ci:=ci−1/yiy_i:=\gcd(w_i,c_{i-1}),\qquad f_i:=w_i/y_i,\qquad w_{i+1}:=y_i,\qquad c_i:=c_{i-1}/y_i と定め、wi=1w_i=1となる最初のiiで停止する。このとき各商はK[x]K[x]における剰余が零の除法であり、1≤i≤s+11\le i\le s+1に対して wi=∏p∈P, vp(f)≥ip,ci−1=∏p∈Ppmax⁡{vp(f)−i, 0}w_i=\prod_{p\in P,\ v_p(f)\ge i}p,\qquad c_{i-1}=\prod_{p\in P}p^{\max\{v_p(f)-i,\,0\}} である。1≤i≤s1\le i\le sに対してwi≠1w_i\ne1かつfi=∏p∈P, vp(f)=ipf_i=\prod_{p\in P,\ v_p(f)=i}pであり、ws+1=1w_{s+1}=1である。特に、反復はf1,…,fsf_1,\ldots,f_sを定めて停止する。
  3. (2)の記号で、f=∏j=1sfj jf=\prod_{j=1}^sf_j^{\,j}である。各fjf_jは11であるか平方自由であり、i≠ji\ne jならばgcd⁡(fi,fj)=1\gcd(f_i,f_j)=1であり、fs≠1f_s\ne1である。
  4. (2)の記号で、w1=f1f2⋯fsw_1=f_1f_2\cdots f_sであり、w1w_1は平方自由である。

証明.

主張 3.4.1.p∈Pp\in Pと零でないh∈K[x]h\in K[x]がe:=vp(h)≥1e:=v_p(h)\ge1を満たすならば、h′≠0h'\ne0かつvp(h′)=e−1v_p(h')=e-1である。

証明.補題 3.3 (3)によりpe∣hp^e\mid hであるからh=pegh=p^egと書くことができ、補題 3.3 (2)によりvp(g)=0v_p(g)=0である。補題 1.2 (2)により

h′=epe−1p′g+peg′=pe−1(ep′g+pg′)h'=ep^{e-1}p'g+p^eg'=p^{e-1}\bigl(ep'g+pg'\bigr)

である。ppは既約であるからdeg⁡p≥1\deg p\ge1であり、補題 1.2 (3)によりp′≠0p'\ne0かつdeg⁡p′<deg⁡p\deg p'<\deg pである。p∣p′p\mid p'ならば§E6.28 命題 1.2によりdeg⁡p≤deg⁡p′\deg p\le\deg p'となるので、vp(p′)=0v_p(p')=0である。eeはKKの零でない定数であるから、補題 3.3 (2)によりvp(ep′g)=0v_p(ep'g)=0である。p∣ep′g+pg′p\mid ep'g+pg'ならばp∣(ep′g+pg′)−pg′=ep′gp\mid(ep'g+pg')-pg'=ep'gとなってvp(ep′g)=0v_p(ep'g)=0に反するので、ep′g+pg′≠0ep'g+pg'\ne0かつvp(ep′g+pg′)=0v_p(ep'g+pg')=0である。補題 3.3 (2)によりh′≠0h'\ne0かつvp(h′)=e−1v_p(h')=e-1である。▨

h∈K[x]h\in K[x]の次数が11以上ならば、補題 1.2 (3)によりh′≠0h'\ne0である。vp(h)≥1v_p(h)\ge1を満たすppについては主張 3.4.1によりmin⁡{vp(h),vp(h′)}=vp(h)−1\min\{v_p(h),v_p(h')\}=v_p(h)-1であり、vp(h)=0v_p(h)=0を満たすppについては最小値は00であるから、補題 3.3 (4)により

gcd⁡(h,h′)=∏p∈Ppmax⁡{vp(h)−1, 0}\gcd(h,h')=\prod_{p\in P}p^{\max\{v_p(h)-1,\,0\}}(3.4.1)

である。

(1)を示す。式 (3.4.1)の右辺で正の指数をもつppがあれば、§E6.28 命題 1.2によりその積の次数はdeg⁡p≥1\deg p\ge1以上であり、積は11でない。したがってgcd⁡(h,h′)=1\gcd(h,h')=1であることと、任意のppでmax⁡{vp(h)−1,0}=0\max\{v_p(h)-1,0\}=0、すなわちvp(h)≤1v_p(h)\le1であることは同値である。

(2)を示す。ep:=vp(f)e_p:=v_p(f)と置く。ffはモニックかつ非定数であるから、補題 3.3 (1)によりf=∏ppepf=\prod_{p}p^{e_p}であり、s≥1s\ge1である。式 (3.4.1)によりc0=∏ppmax⁡{ep−1,0}c_0=\prod_pp^{\max\{e_p-1,0\}}であり、f=c0∏ep≥1pf=c_0\prod_{e_p\ge1}pであるから、§E6.28 定理 2.1の一意性によりffのc0c_0による除法の剰余は零であり、w1=∏ep≥1pw_1=\prod_{e_p\ge1}pである。1≤i≤s1\le i\le sとし、wiw_iとci−1c_{i-1}が表示した形であるとする。補題 3.3 (4)により、yiy_iにおけるppの指数はep≥i+1e_p\ge i+1ならばmin⁡{1,ep−i}=1\min\{1,e_p-i\}=1、ep=ie_p=iならばmin⁡{1,0}=0\min\{1,0\}=0、ep<ie_p<iならば00であるから、yi=∏ep≥i+1py_i=\prod_{e_p\ge i+1}pである。

wi=yi∏ep=ip,ci−1=yi∏ppmax⁡{ep−i−1, 0}w_i=y_i\prod_{e_p=i}p,\qquad c_{i-1}=y_i\prod_pp^{\max\{e_p-i-1,\,0\}}

が成り立つので、§E6.28 定理 2.1の一意性により二つの除法の剰余は零であり、fi=∏ep=ipf_i=\prod_{e_p=i}p、wi+1=∏ep≥i+1pw_{i+1}=\prod_{e_p\ge i+1}p、ci=∏ppmax⁡{ep−i−1,0}c_i=\prod_pp^{\max\{e_p-i-1,0\}}である。iiに関する帰納法により、表示は1≤i≤s+11\le i\le s+1で成り立つ。wi=1w_i=1であることはep≥ie_p\ge iを満たすppが存在しないことと同値であり、ssはepe_pの最大値であるから、1≤i≤s1\le i\le sでwi≠1w_i\ne1、ws+1=1w_{s+1}=1である。

(3)を示す。各ppはj=epj=e_pのfjf_jにだけ現れるので、f=∏ppep=∏j=1s(∏ep=jp)j=∏j=1sfj jf=\prod_pp^{e_p}=\prod_{j=1}^s\bigl(\prod_{e_p=j}p\bigr)^j=\prod_{j=1}^sf_j^{\,j}である。vp(fj)v_p(f_j)はep=je_p=jならば11、そうでなければ00であるから、fj≠1f_j\ne1ならば(1)によりfjf_jは平方自由である。i≠ji\ne jならばmin⁡{vp(fi),vp(fj)}=0\min\{v_p(f_i),v_p(f_j)\}=0であるから、補題 3.3 (4)によりgcd⁡(fi,fj)=1\gcd(f_i,f_j)=1である。ep=se_p=sを満たすppが存在するのでfs≠1f_s\ne1である。

(4)を示す。w1=∏ep≥1p=∏j=1s∏ep=jp=f1⋯fsw_1=\prod_{e_p\ge1}p=\prod_{j=1}^s\prod_{e_p=j}p=f_1\cdots f_sである。s≥1s\ge1であるからw1w_1の次数は11以上であり、vp(w1)≤1v_p(w_1)\le1であるから、(1)によりw1w_1は平方自由である。▨

4 Sturm の定理

定義 4.1.q∈R[x]q\in\R[x]を平方自由とする。q0:=qq_0:=q、q1:=q′q_1:=q'と置く。i≥1i\ge1についてqi−1,qiq_{i-1},q_iが定まりqi≠0q_i\ne0であるとき、§E6.28 定理 2.1によるqi−1q_{i-1}のqiq_iによる除法の商をsis_i、剰余をρi\rho_iとしてqi+1:=−ρiq_{i+1}:=-\rho_iと置く。補題 1.2 (3)によりq1≠0q_1\ne0であり、qi+1≠0q_{i+1}\ne0ならばdeg⁡qi+1<deg⁡qi\deg q_{i+1}<\deg q_iであるから、qk+1=0q_{k+1}=0となるk≥1k\ge1が存在する。そのような最初のkkで止めた列(q0,…,qk)(q_0,\ldots,q_k)をqqの Sturm 列 (Sturm sequence) という。

  1. 実数の有限列u=(u0,…,ul)u=(u_0,\ldots,u_l)に対して、i<ji<jかつuiuj<0u_iu_j<0であり、i<λ<ji<\lambda<jを満たすすべてのλ\lambdaでuλ=0u_\lambda=0となる添字の組(i,j)(i,j)の個数をvar⁡(u)\operatorname{var}(u)と書き、uuの 符号変化数 (number of sign variations) という。
  2. c∈Rc\in\Rに対してV(c):=var⁡(q0(c),…,qk(c))V(c):=\operatorname{var}\bigl(q_0(c),\ldots,q_k(c)\bigr)と置く。
  3. c∈Rc\in\Rとする。各qiq_iに補題 1.3 (3)を適用してδi>0\delta_i>0を一つずつ取り、δc:=min⁡iδi\delta_c:=\min_i\delta_iと置く。各qiq_iは(c,c+δc)(c,c+\delta_c)上と(c−δc,c)(c-\delta_c,c)上のそれぞれで零でない一定の符号をとるので、VVは(c,c+δc)(c,c+\delta_c)上と(c−δc,c)(c-\delta_c,c)上のそれぞれで一定である。前者の値をV(c+)V(c+)、後者の値をV(c−)V(c-)と書く。これらの値はδi\delta_iの取り方によらない。

補題 4.2.q∈R[x]q\in\R[x]を平方自由とし、(q0,…,qk)(q_0,\ldots,q_k)をその Sturm 列、sis_iを定義 4.1の商とする。

  1. 1≤k≤deg⁡q1\le k\le\deg qであり、1≤i≤k1\le i\le kに対してqi−1=siqi−qi+1q_{i-1}=s_iq_i-q_{i+1}である(qk+1=0q_{k+1}=0)。qkq_kは零でない定数多項式である。
  2. KKをR\Rの部分体としq∈K[x]q\in K[x]ならば、すべてのqiq_iとsis_iはK[x]K[x]に属する。
  3. c∈Rc\in\Rと0≤i<k0\le i<kに対して、qi(c)q_i(c)とqi+1(c)q_{i+1}(c)の少なくとも一方は零でない。
  4. c∈Rc\in\Rと1≤i<k1\le i<kがqi(c)=0q_i(c)=0を満たすならば、qi−1(c)qi+1(c)<0q_{i-1}(c)q_{i+1}(c)<0である。

証明.(1)を示す。補題 1.2 (3)によりdeg⁡q1=deg⁡q−1\deg q_1=\deg q-1であり、deg⁡q1>deg⁡q2>⋯>deg⁡qk≥0\deg q_1>\deg q_2>\cdots>\deg q_k\ge0であるからk≤deg⁡qk\le\deg qである。除法の等式qi−1=siqi+ρiq_{i-1}=s_iq_i+\rho_iとqi+1=−ρiq_{i+1}=-\rho_iからqi−1=siqi−qi+1q_{i-1}=s_iq_i-q_{i+1}である。qkq_kはqkq_kとqk+1=0q_{k+1}=0を割り切り、qkq_kがqiq_iとqi+1q_{i+1}を割り切るならばこの等式によりqi−1q_{i-1}も割り切るので、iiに関する下向きの帰納法によりqkq_kはq0q_0とq1q_1の公約元である。qqは平方自由であるからqk∣1q_k\mid1であり、§E6.28 命題 1.3によりqkq_kは零でない定数多項式である。

(2)を示す。q0,q1∈K[x]q_0,q_1\in K[x]である。qi−1,qi∈K[x]q_{i-1},q_i\in K[x]ならば、§E6.28 定理 2.1をK[x]K[x]で適用して得る商と剰余はR[x]\R[x]における除法の条件も満たすので、R[x]\R[x]での一意性によりsis_iとρi\rho_iに等しく、si,qi+1∈K[x]s_i,q_{i+1}\in K[x]である。

(3)を示す。qi(c)=qi+1(c)=0q_i(c)=q_{i+1}(c)=0を満たすi<ki<kが存在すると仮定し、その最大のものをiiとする。(1)によりqk(c)≠0q_k(c)\ne0であるからi+1<ki+1<kであり、qi+2=si+1qi+1−qiq_{i+2}=s_{i+1}q_{i+1}-q_iからqi+2(c)=0q_{i+2}(c)=0である。するとi+1i+1も同じ条件を満たし、iiの最大性に反する。

(4)を示す。qi−1=siqi−qi+1q_{i-1}=s_iq_i-q_{i+1}にx=cx=cを代入するとqi−1(c)=−qi+1(c)q_{i-1}(c)=-q_{i+1}(c)であり、(3)によりqi+1(c)≠0q_{i+1}(c)\ne0であるから、qi−1(c)qi+1(c)=−qi+1(c)2<0q_{i-1}(c)q_{i+1}(c)=-q_{i+1}(c)^2<0である。▨

定理 4.3 (Sturm の定理).q∈R[x]q\in\R[x]を平方自由とし、VVを定義 4.1でqqの Sturm 列から定めたものとする。実数の区間IIに属するqqの実根の個数をNq(I)N_q(I)と書き、c∈Rc\in\Rに対してq(c)=0q(c)=0ならばχq(c):=1\chi_q(c):=1、q(c)≠0q(c)\ne0ならばχq(c):=0\chi_q(c):=0と置く。

  1. 任意のc∈Rc\in\Rに対して、V(c+)=V(c)V(c+)=V(c)かつV(c−)=V(c)+χq(c)V(c-)=V(c)+\chi_q(c)である。
  2. 実数a<ba<bに対して、Nq((a,b))=V(a+)−V(b−)N_q((a,b))=V(a+)-V(b-)である。
  3. 実数a<ba<bに対して Nq((a,b])=V(a)−V(b),Nq((a,b))=V(a)−V(b)−χq(b),Nq([a,b])=V(a)−V(b)+χq(a),Nq([a,b))=V(a)−V(b)+χq(a)−χq(b)\begin{aligned} N_q((a,b])&=V(a)-V(b), & N_q((a,b))&=V(a)-V(b)-\chi_q(b),\\ N_q([a,b])&=V(a)-V(b)+\chi_q(a), & N_q([a,b))&=V(a)-V(b)+\chi_q(a)-\chi_q(b) \end{aligned} である。特にq(a)q(b)≠0q(a)q(b)\ne0ならばNq((a,b))=Nq([a,b])=V(a)−V(b)N_q((a,b))=N_q([a,b])=V(a)-V(b)である。

証明. 命題Φ\Phiが真ならば11、偽ならば00である数を[Φ][\Phi]と書く。

主張 4.3.1.l∈N≥0l\in\Nとし、実数列u=(u0,…,ul)u=(u_0,\ldots,u_l)と±1\pm1からなる列e=(e0,…,el)e=(e_0,\ldots,e_l)が次を満たすとする。u0≠0u_0\ne0かつul≠0u_l\ne0であり、ui=0u_i=0となる添字iiの集合JJは隣り合う二つの添字を含まず、i∈Ji\in Jならばui−1ui+1<0u_{i-1}u_{i+1}<0であり、i∉Ji\notin Jならばei=sgn⁡uie_i=\operatorname{sgn}u_iである。このときvar⁡(e)=var⁡(u)\operatorname{var}(e)=\operatorname{var}(u)である。

証明.eeは零を含まないのでvar⁡(e)=∑i=0l−1[eiei+1<0]\operatorname{var}(e)=\sum_{i=0}^{l-1}[e_ie_{i+1}<0]である。JJは00とllを含まず、隣り合う添字を含まないので、uuで零でない項の隣り合う組は、i,i+1∉Ji,i+1\notin Jである組(i,i+1)(i,i+1)と、i∈Ji\in Jに対する組(i−1,i+1)(i-1,i+1)のいずれかである。前者については[uiui+1<0]=[eiei+1<0][u_iu_{i+1}<0]=[e_ie_{i+1}<0]である。後者についてはi±1∉Ji\pm1\notin Jであるからei−1ei+1=sgn⁡(ui−1ui+1)=−1e_{i-1}e_{i+1}=\operatorname{sgn}(u_{i-1}u_{i+1})=-1であり、ei−1eie_{i-1}e_iとeiei+1e_ie_{i+1}のちょうど一方が負であるから、[ei−1ei<0]+[eiei+1<0]=1=[ui−1ui+1<0][e_{i-1}e_i<0]+[e_ie_{i+1}<0]=1=[u_{i-1}u_{i+1}<0]である。組(i,i+1)(i,i+1)(0≤i<l0\le i<l)の全体は、両端がJJに属さない組と、i∈Ji\in Jに対する対{(i−1,i),(i,i+1)}\{(i-1,i),(i,i+1)\}に分割されるので、和をとるとvar⁡(e)=var⁡(u)\operatorname{var}(e)=\operatorname{var}(u)である。▨

(1)を示す。c∈Rc\in\Rを取り、(c,c+δc)(c,c+\delta_c)上と(c−δc,c)(c-\delta_c,c)上での(sgn⁡qi)i=0k(\operatorname{sgn}q_i)_{i=0}^kの値をそれぞれe+e^+、e−e^-とすると、V(c±)=var⁡(e±)V(c\pm)=\operatorname{var}(e^\pm)である。qi(c)≠0q_i(c)\ne0ならば、補題 1.3 (1)の係数はc0=qi(c)≠0c_0=q_i(c)\ne0であるから、補題 1.3 (3)をr=0r=0で用いてei+=ei−=sgn⁡qi(c)e^+_i=e^-_i=\operatorname{sgn}q_i(c)である。

q(c)≠0q(c)\ne0とする。u:=(q0(c),…,qk(c))u:=(q_0(c),\ldots,q_k(c))は、u0=q(c)≠0u_0=q(c)\ne0を満たし、補題 4.2 (1)によりuk≠0u_k\ne0を満たし、補題 4.2 (3)と補題 4.2 (4)により主張 4.3.1の残りの仮定を満たす。主張 4.3.1をe=e+e=e^+とe=e−e=e^-に適用するとV(c+)=V(c)=V(c−)V(c+)=V(c)=V(c-)である。

q(c)=0q(c)=0とする。補題 3.2 (2)によりq′(c)≠0q'(c)\ne0かつmult⁡c(q)=1\operatorname{mult}_c(q)=1であるから、補題 1.3 (2)と補題 1.3 (3)をr=1r=1、c1=q′(c)c_1=q'(c)で用いてe0+=sgn⁡q′(c)e^+_0=\operatorname{sgn}q'(c)、e0−=−sgn⁡q′(c)e^-_0=-\operatorname{sgn}q'(c)である。q1(c)=q′(c)≠0q_1(c)=q'(c)\ne0であるからe1±=sgn⁡q′(c)e^\pm_1=\operatorname{sgn}q'(c)である。u0=q(c)=0u_0=q(c)=0はどの符号変化にも寄与しないので、u′:=(q1(c),…,qk(c))u':=(q_1(c),\ldots,q_k(c))についてV(c)=var⁡(u′)V(c)=\operatorname{var}(u')である。u′u'の先頭の項q1(c)q_1(c)と末項qk(c)q_k(c)は零でなく、u′u'の零の項は添字2,…,k−12,\ldots,k-1にあるので、補題 4.2 (3)と補題 4.2 (4)により、u′u'と(e1±,…,ek±)(e^\pm_1,\ldots,e^\pm_k)は主張 4.3.1の仮定を満たす。したがって

V(c±)=[e0±e1±<0]+var⁡(e1±,…,ek±)=[e0±e1±<0]+V(c)V(c\pm)=[e^\pm_0e^\pm_1<0]+\operatorname{var}(e^\pm_1,\ldots,e^\pm_k)=[e^\pm_0e^\pm_1<0]+V(c)

であり、e0+e1+=1e^+_0e^+_1=1、e0−e1−=−1e^-_0e^-_1=-1であるからV(c+)=V(c)V(c+)=V(c)、V(c−)=V(c)+1V(c-)=V(c)+1である。

(2)を示す。補題 4.2 (1)によりQ:=q0q1⋯qk−1Q:=q_0q_1\cdots q_{k-1}は零でない多項式であり、命題 2.1 (1)により(a,b)(a,b)に属するQQの実根は有限個である。それらをz1<⋯<zmz_1<\cdots<z_m(m≥0m\ge0)とし、z0:=az_0:=a、zm+1:=bz_{m+1}:=bと置く。0≤j≤m0\le j\le mとする。i<ki<kならばqiq_iは(zj,zj+1)(z_j,z_{j+1})上に零点をもたず、qkq_kは零でない定数であるから、補題 1.4により各qiq_iは(zj,zj+1)(z_j,z_{j+1})上で一定の符号をとり、VVは(zj,zj+1)(z_j,z_{j+1})上で一定値VjV_jをとる。0<t<min⁡{δzj,zj+1−zj}0<t<\min\{\delta_{z_j},z_{j+1}-z_j\}を満たすttに対してzj+tz_j+tは(zj,zj+δzj)(z_j,z_j+\delta_{z_j})と(zj,zj+1)(z_j,z_{j+1})の両方に属するのでV(zj+)=VjV(z_j+)=V_jであり、同様にV(zj+1−)=VjV(z_{j+1}-)=V_jである。したがって

V(a+)−V(b−)=∑j=0m(V(zj+)−V(zj+1−))+∑j=1m(V(zj−)−V(zj+))=∑j=1mχq(zj)V(a+)-V(b-)=\sum_{j=0}^m\bigl(V(z_j+)-V(z_{j+1}-)\bigr)+\sum_{j=1}^m\bigl(V(z_j-)-V(z_j+)\bigr)=\sum_{j=1}^m\chi_q(z_j)

であり、最後の等号は(1)による。k≥1k\ge1であるからqqはQQを割り切り、(a,b)(a,b)に属するqqの実根はすべてz1,…,zmz_1,\ldots,z_mのいずれかである。よって右辺はNq((a,b))N_q((a,b))に等しい。

(3)を示す。(2)と(1)により

Nq((a,b])=Nq((a,b))+χq(b)=V(a+)−V(b−)+χq(b)=V(a)−V(b)N_q((a,b])=N_q((a,b))+\chi_q(b)=V(a+)-V(b-)+\chi_q(b)=V(a)-V(b)

である。残りの三つの式は、この式からχq(b)\chi_q(b)を引くこと、χq(a)\chi_q(a)を加えることによって得られる。q(a)q(b)≠0q(a)q(b)\ne0ならばχq(a)=χq(b)=0\chi_q(a)=\chi_q(b)=0である。▨

例 4.4.q=x3−x=(x+1)x(x−1)q=x^3-x=(x+1)x(x-1)の既約因子はすべて一次で相異なるから、定理 3.4 (1)によりqqはQ[x]\Q[x]の元として平方自由である。q′=3x2−1q'=3x^2-1であり、

x3−x=x3 (3x2−1)−23x,3x2−1=92x⋅23x−1x^3-x=\tfrac x3\,(3x^2-1)-\tfrac23x,\qquad 3x^2-1=\tfrac92x\cdot\tfrac23x-1

であるから、Sturm 列は(x3−x, 3x2−1, 23x, 1)\bigl(x^3-x,\ 3x^2-1,\ \tfrac23x,\ 1\bigr)である。三点での値は

c=−2: (−6, 11, −43, 1),V(−2)=3,c=0: (0, −1, 0, 1),V(0)=1,c=2: (6, 11, 43, 1),V(2)=0\begin{aligned} c=-2&:\ (-6,\ 11,\ -\tfrac43,\ 1), & V(-2)&=3,\\ c=0&:\ (0,\ -1,\ 0,\ 1), & V(0)&=1,\\ c=2&:\ (6,\ 11,\ \tfrac43,\ 1), & V(2)&=0 \end{aligned}

である。q(0)=0q(0)=0であるから、定理 4.3 (3)によりNq((−2,0))=V(−2)−V(0)−1=1N_q((-2,0))=V(-2)-V(0)-1=1であり、(−2,0)(-2,0)に属する根は−1-1だけである。端点の補正を落としたV(−2)−V(0)=2V(-2)-V(0)=2はNq((−2,0])N_q((-2,0])に等しく、根00を数えている。x∈(−1/3,0)x\in(-1/\sqrt3,0)では符号の列は(+,−,−,+)(+,-,-,+)、x∈(0,1/3)x\in(0,1/\sqrt3)では(−,−,+,+)(-,-,+,+)であるからV(0−)=2V(0-)=2、V(0+)=1V(0+)=1であり、定理 4.3 (1)のV(0−)=V(0)+1V(0-)=V(0)+1、V(0+)=V(0)V(0+)=V(0)と一致する。

5 実根の分離

定義 5.1.q∈Q[x]q\in\Q[x]を平方自由とし、命題 2.1 (3)の有理数BBをqqについて取る。VVはqqの Sturm 列から定め、c∈Rc\in\Rに対してq(c)=0q(c)=0ならばχq(c):=1\chi_q(c):=1、q(c)≠0q(c)\ne0ならばχq(c):=0\chi_q(c):=0と置く。有理数を端点とする開区間の有限列LL、CCと有理数の有限列RRを次のように更新する。初めにL:=((−B,B))L:=\bigl((-B,B)\bigr)とし、CCとRRを空列とする。LLが空でない間、LLの項(a,b)(a,b)を一つ選んでLLから除き、ν:=V(a)−V(b)−χq(b)\nu:=V(a)-V(b)-\chi_q(b)を計算して次の規則で更新する。

  1. ν=0\nu=0ならば、何も加えない。
  2. ν=1\nu=1ならば、(a,b)(a,b)をCCに加える。
  3. ν≥2\nu\ge2ならば、m:=(a+b)/2m:=(a+b)/2と置き、(a,m)(a,m)と(m,b)(m,b)をLLに加える。さらに、q(m)=0q(m)=0である場合に限り、mmをRRに加える。

LLが空になった時点で停止する。

定理 5.2.q∈Q[x]q\in\Q[x]を平方自由とし、定義 5.1の手続きをqqに適用する。qqの実根の集合をZZとする。

  1. 初めの状態と各更新の後で、次が成り立つ。LLとCCに現れる区間は(−B,B)(-B,B)に含まれ、互いに交わらない。RRの項は相異なるqqの実根であり、LLとCCのどの区間にも属さない。CCの各区間はqqの実根をちょうど一つ含む。ZZはLLとCCの区間とRRの項の和集合に含まれる。
  2. 手続きは有限回の更新で停止する。
  3. 停止したとき、CCの各区間にそれが含むqqの実根を対応させ、RRの各項にそれ自身を対応させる写像は、CCの区間とRRの項の全体からZZへの全単射である。

証明.(1)を示す。初めの状態では、命題 2.1 (3)によりZ⊂(−B,B)Z\subset(-B,B)であり、主張が成り立つ。更新の前に主張が成り立つとし、LLから除いた区間を(a,b)(a,b)とする。定理 4.3 (3)によりν=Nq((a,b))\nu=N_q((a,b))である。定義 5.1 (1)の場合はZ∩(a,b)=∅Z\cap(a,b)=\emptysetであり、定義 5.1 (2)の場合はCCに加えた区間が実根をちょうど一つ含むので、主張は保たれる。定義 5.1 (3)の場合、a<m<ba<m<bであり、(a,m)(a,m)と(m,b)(m,b)は互いに交わらず(a,b)(a,b)に含まれるので、他の区間とも交わらない。mmは(a,m)(a,m)と(m,b)(m,b)のいずれにも属さず、(a,b)(a,b)に属するので他の区間に属さず、RRの既存の項にも等しくない。Z∩(a,b)Z\cap(a,b)は(a,m)(a,m)、{m}\{m\}、(m,b)(m,b)の和集合に含まれ、m∈Zm\in Zであるときに限りmmはRRに加えられる。したがって主張は保たれる。

(2)を示す。(−B,B)(-B,B)の深さを00とし、定義 5.1 (3)で加える(a,m)(a,m)と(m,b)(m,b)の深さを(a,b)(a,b)の深さに11を加えたものとする。深さddの区間の幅は21−dB2^{1-d}Bである。ZZの元が高々一つならば、定理 4.3 (3)によりどの段でもν≤1\nu\le1であり、手続きは一回の更新で停止する。ZZの元が二つ以上ならば、命題 2.1 (1)によりZZは有限であるから、相異なる二つの元の距離の最小値η>0\eta>0が存在する。§D1.4 命題 2.1によりd>2B/ηd>2B/\etaを満たす正の整数ddが存在し、2d>d2^d>dであるから21−dB<η2^{1-d}B<\etaである。21−dB≤η2^{1-d}B\le\etaを満たす最小のd∈N≥0d\in\Nをd0d_0とする。幅がη\eta以下の開区間はZZの元を二つ含まないので、深さがd0d_0以上の区間ではν≤1\nu\le1であり、分割されない。したがってLLに加えられる区間の深さはd0d_0以下である。深さddの区間がLLに加えられる回数をAdA_dとすると、A0=1A_0=1であり、深さd+1d+1の区間は深さddの区間の分割ごとに二つ加えられ、各区間はLLから高々一回除かれるのでAd+1≤2AdA_{d+1}\le2A_dである。各更新はLLに加えられた区間を一つ除くので、更新の回数は∑d=0d0Ad≤2d0+1−1\sum_{d=0}^{d_0}A_d\le2^{d_0+1}-1以下である。

(3)を示す。停止したときLLは空であるから、(1)によりZZはCCの区間とRRの項の和集合に含まれ、RRの項はZZに属する。CCの区間は互いに交わらず、各々がZZの元をちょうど一つ含み、RRの項は相異なりどの区間にも属さないので、写像は単射である。ZZの各元はCCのある区間に属するかRRのある項に等しいので、写像は全射である。▨

定義 5.3.q∈Q[x]q\in\Q[x]を平方自由とする。有理数c<dc<dについてq(c)q(d)≠0q(c)q(d)\ne0であり、開区間(c,d)(c,d)がqqの実根をちょうど一つ含むとき、(c,d)(c,d)をqqの 分離区間 (isolating interval) という。

補題 5.4.q∈Q[x]q\in\Q[x]を平方自由とし、(c,d)(c,d)をqqの分離区間とすると、q(c)q(d)<0q(c)q(d)<0である。

証明.(c,d)(c,d)に属するqqの実根をξ\xiとする。補題 3.2 (2)によりmult⁡ξ(q)=1\operatorname{mult}_\xi(q)=1であるから、補題 1.3 (2)と補題 1.3 (3)により、あるδ>0\delta>0が存在してt∈(0,δ)t\in(0,\delta)に対してsgn⁡q(ξ−t)=−sgn⁡q(ξ+t)\operatorname{sgn}q(\xi-t)=-\operatorname{sgn}q(\xi+t)である。q(c)q(d)≠0q(c)q(d)\ne0でありξ\xiは(c,d)(c,d)の唯一の根であるから、qqは[c,ξ)[c,\xi)上と(ξ,d](\xi,d]上に零点をもたない。0<t<min⁡{δ,ξ−c,d−ξ}0<t<\min\{\delta,\xi-c,d-\xi\}を取ると、補題 1.4によりsgn⁡q(c)=sgn⁡q(ξ−t)\operatorname{sgn}q(c)=\operatorname{sgn}q(\xi-t)かつsgn⁡q(d)=sgn⁡q(ξ+t)\operatorname{sgn}q(d)=\operatorname{sgn}q(\xi+t)であるから、sgn⁡q(c)=−sgn⁡q(d)\operatorname{sgn}q(c)=-\operatorname{sgn}q(d)である。▨

定義 5.5.q∈Q[x]q\in\Q[x]を平方自由とし、有理数a<ba<bに対してNq((a,b))N_q((a,b))を定理 4.3 (3)の式V(a)−V(b)−χq(b)V(a)-V(b)-\chi_q(b)で計算する。

  1. 有理数a<ba<bがNq((a,b))=1N_q((a,b))=1を満たすとする。a0:=aa_0:=a、b0:=bb_0:=bと置く。Nq((an,bn))=1N_q((a_n,b_n))=1を満たす有理数an<bna_n<b_nが定まったとき、a<ana<a_nかつbn<bb_n<bならば(an,bn)(a_n,b_n)を出力して停止する。そうでなければmn:=(an+bn)/2m_n:=(a_n+b_n)/2と置き、q(mn)=0q(m_n)=0ならば((an+mn)/2, (mn+bn)/2)\bigl((a_n+m_n)/2,\ (m_n+b_n)/2\bigr)を出力して停止する。q(mn)≠0q(m_n)\ne0かつNq((an,mn))=1N_q((a_n,m_n))=1ならば(an+1,bn+1):=(an,mn)(a_{n+1},b_{n+1}):=(a_n,m_n)と置き、q(mn)≠0q(m_n)\ne0かつNq((an,mn))=0N_q((a_n,m_n))=0ならば(an+1,bn+1):=(mn,bn)(a_{n+1},b_{n+1}):=(m_n,b_n)と置く。
  2. 有理数cℓ<dℓc_\ell<d_\ell(1≤ℓ≤t1\le\ell\le t)と相異なる有理数r1,…,rur_1,\ldots,r_uが与えられ、どのrκr_\kappaもどの閉区間[cℓ,dℓ][c_\ell,d_\ell]にも属さないとする。各κ\kappaについてEκ:={cℓ,dℓ∣1≤ℓ≤t}∪{rλ∣λ≠κ}E_\kappa:=\{c_\ell,d_\ell\mid1\le\ell\le t\}\cup\{r_\lambda\mid\lambda\ne\kappa\}と置き、Eκ≠∅E_\kappa\ne\emptysetならばεκ:=13min⁡e∈Eκ∣rκ−e∣\varepsilon_\kappa:=\frac13\min_{e\in E_\kappa}|r_\kappa-e|、Eκ=∅E_\kappa=\emptysetならばεκ:=1\varepsilon_\kappa:=1として、開区間(rκ−εκ, rκ+εκ)(r_\kappa-\varepsilon_\kappa,\ r_\kappa+\varepsilon_\kappa)を出力する。
  3. (c,d)(c,d)をqqの分離区間、τ>0\tau>0を有理数とする。補題 5.4によりq(c)q(d)<0q(c)q(d)<0であるから、qqの[c,d][c,d]への制限に§E20.4 定義 2.2の二分法をa0=ca_0=c、b0=db_0=dから適用することができる。第nn段では、bn−an≤τb_n-a_n\le\tauならば(an,bn)(a_n,b_n)を出力して停止し、bn−an>τb_n-a_n>\tauかつq(mn)=0q(m_n)=0ならば(mn−τ/4, mn+τ/4)(m_n-\tau/4,\ m_n+\tau/4)を出力して停止し、それ以外の場合は§E20.4 定義 2.2の規則でan+1,bn+1a_{n+1},b_{n+1}を定める。

命題 5.6.q∈Q[x]q\in\Q[x]を平方自由とする。

  1. 定義 5.5 (1)は有限回の段で停止する。出力(c,d)(c,d)は[c,d]⊂(a,b)[c,d]\subset(a,b)を満たすqqの分離区間であり、(a,b)(a,b)に属するqqの実根を含む。
  2. 定義 5.5 (2)の入力において、各(cℓ,dℓ)(c_\ell,d_\ell)はqqの分離区間であり、各rκr_\kappaはqqの実根であり、qqのすべての実根は(c1,d1),…,(ct,dt)(c_1,d_1),\ldots,(c_t,d_t)のいずれかに属するかr1,…,rur_1,\ldots,r_uのいずれかに等しいとする。このとき各出力(rκ−εκ, rκ+εκ)(r_\kappa-\varepsilon_\kappa,\ r_\kappa+\varepsilon_\kappa)はrκr_\kappaを含むqqの分離区間であり、その閉包は各[cℓ,dℓ][c_\ell,d_\ell]とも、λ≠κ\lambda\ne\kappaに対する[rλ−ελ, rλ+ελ][r_\lambda-\varepsilon_\lambda,\ r_\lambda+\varepsilon_\lambda]とも交わらない。
  3. 定義 5.5 (3)は有限回の段で停止する。出力(c′,d′)(c',d')は[c′,d′]⊂[c,d][c',d']\subset[c,d]かつd′−c′≤τd'-c'\le\tauを満たすqqの分離区間であり、(c,d)(c,d)に属するqqの実根を含む。

証明.(1)を示す。(an,bn)(a_n,b_n)が定まりq(mn)≠0q(m_n)\ne0であるとき、(an,bn)(a_n,b_n)は(an,mn)(a_n,m_n)、{mn}\{m_n\}、(mn,bn)(m_n,b_n)の交わらない和集合であるからNq((an,mn))+Nq((mn,bn))=1N_q((a_n,m_n))+N_q((m_n,b_n))=1であり、Nq((an,mn))∈{0,1}N_q((a_n,m_n))\in\{0,1\}で、次の区間もNq((an+1,bn+1))=1N_q((a_{n+1},b_{n+1}))=1を満たす。nnに関する帰納法により、bn−an=2−n(b−a)b_n-a_n=2^{-n}(b-a)であり、ana_nはaaに等しいかq(mj)≠0q(m_j)\ne0を満たすあるmjm_jに等しく、bnb_nについても同様である。(a,b)(a,b)に属するqqの実根をξ\xiとすると、ξ\xiは各(an,bn)(a_n,b_n)に属する。η:=min⁡{ξ−a, b−ξ}>0\eta:=\min\{\xi-a,\ b-\xi\}>0と置くと、§D1.4 命題 2.1によりn>(b−a)/ηn>(b-a)/\etaを満たす正の整数nnが存在し、2n>n2^n>nであるから2−n(b−a)<η2^{-n}(b-a)<\etaである。第nn段が定まるならばan>ξ−(bn−an)>ξ−η≥aa_n>\xi-(b_n-a_n)>\xi-\eta\ge aかつbn<ξ+η≤bb_n<\xi+\eta\le bであるから、手続きは第nn段までに停止する。第一の規則で停止した場合、a<ana<a_nとbn<bb_n<bからana_nとbnb_nはqqの根でないmjm_jに等しく、[an,bn]⊂(a,b)[a_n,b_n]\subset(a,b)であり、(an,bn)(a_n,b_n)はξ\xiだけを含む。第二の規則で停止した場合、mnm_nは(an,bn)(a_n,b_n)に属する根であるからmn=ξm_n=\xiであり、(an+mn)/2∈(an,mn)(a_n+m_n)/2\in(a_n,m_n)と(mn+bn)/2∈(mn,bn)(m_n+b_n)/2\in(m_n,b_n)はqqの根でなく、出力の閉包は(an,bn)⊂(a,b)(a_n,b_n)\subset(a,b)に含まれ、出力はξ\xiだけを含む。

(2)を示す。rκr_\kappaはどの[cℓ,dℓ][c_\ell,d_\ell]にも属さず、λ≠κ\lambda\ne\kappaならばrλ≠rκr_\lambda\ne r_\kappaであるから、EκE_\kappaの元はすべてrκr_\kappaと異なり、εκ\varepsilon_\kappaは正の有理数である。Jκ:=[rκ−εκ, rκ+εκ]J_\kappa:=[r_\kappa-\varepsilon_\kappa,\ r_\kappa+\varepsilon_\kappa]と置く。y∈Jκ∩[cℓ,dℓ]y\in J_\kappa\cap[c_\ell,d_\ell]が存在すると仮定する。rκ<cℓr_\kappa<c_\ellならばrκ<cℓ≤y≤rκ+εκr_\kappa<c_\ell\le y\le r_\kappa+\varepsilon_\kappaから∣rκ−cℓ∣≤εκ|r_\kappa-c_\ell|\le\varepsilon_\kappaであり、3εκ≤∣rκ−cℓ∣3\varepsilon_\kappa\le|r_\kappa-c_\ell|に反する。rκ>dℓr_\kappa>d_\ellならば同様に∣rκ−dℓ∣≤εκ|r_\kappa-d_\ell|\le\varepsilon_\kappaとなり、3εκ≤∣rκ−dℓ∣3\varepsilon_\kappa\le|r_\kappa-d_\ell|に反する。したがってJκ∩[cℓ,dℓ]=∅J_\kappa\cap[c_\ell,d_\ell]=\emptysetである。λ≠κ\lambda\ne\kappaならばεκ+ελ≤23∣rκ−rλ∣<∣rκ−rλ∣\varepsilon_\kappa+\varepsilon_\lambda\le\frac23|r_\kappa-r_\lambda|<|r_\kappa-r_\lambda|であるからJκ∩Jλ=∅J_\kappa\cap J_\lambda=\emptysetである。qqの実根はある[cℓ,dℓ][c_\ell,d_\ell]に属するか、あるrλ∈Jλr_\lambda\in J_\lambdaに等しいので、JκJ_\kappaに属するqqの実根はrκr_\kappaだけである。したがってq(rκ±εκ)≠0q(r_\kappa\pm\varepsilon_\kappa)\ne0であり、(rκ−εκ, rκ+εκ)(r_\kappa-\varepsilon_\kappa,\ r_\kappa+\varepsilon_\kappa)はrκr_\kappaだけを含む。

(3)を示す。停止しない段では、§E20.4 定義 2.2の規則によりq(an)q(bn)<0q(a_n)q(b_n)<0であり、[an+1,bn+1][a_{n+1},b_{n+1}]は[an,bn][a_n,b_n]の左半分または右半分であるから、bn−an=2−n(d−c)b_n-a_n=2^{-n}(d-c)である。§D1.4 命題 2.1によりn>(d−c)/τn>(d-c)/\tauを満たす正の整数nnが存在し、2n>n2^n>nであるから2−n(d−c)<τ2^{-n}(d-c)<\tauであり、手続きは第nn段までに停止する。(c,d)(c,d)に属するqqの実根をξ\xiとする。第一の規則で停止した場合、q(an)q(bn)<0q(a_n)q(b_n)<0であるから、qqまたは−q-qの[an,bn][a_n,b_n]への制限に§D1.12 定理 1.1を適用すると(an,bn)(a_n,b_n)はqqの根を含み、(an,bn)⊂(c,d)(a_n,b_n)\subset(c,d)であるからその根はξ\xiだけである。出力は[an,bn]⊂[c,d][a_n,b_n]\subset[c,d]とbn−an≤τb_n-a_n\le\tauを満たす。第二の規則で停止した場合、mn∈(an,bn)⊂(c,d)m_n\in(a_n,b_n)\subset(c,d)は根であるからmn=ξm_n=\xiであり、bn−an>τb_n-a_n>\tauからτ/4<(bn−an)/2\tau/4<(b_n-a_n)/2であるので、[mn−τ/4, mn+τ/4]⊂(an,bn)⊂[c,d][m_n-\tau/4,\ m_n+\tau/4]\subset(a_n,b_n)\subset[c,d]である。この閉区間に属する根はξ\xiだけであるから、出力の端点は根でなく、出力はξ\xiだけを含み、幅はτ/2≤τ\tau/2\le\tauである。▨

例 5.7.例 4.4のq=x3−xq=x^3-xでは、係数からM=1M=1、B=2B=2である。定義 5.1の最初の更新でν=V(−2)−V(2)−0=3\nu=V(-2)-V(2)-0=3となり、m=0m=0は根であるからR=(0)R=(0)となって、(−2,0)(-2,0)と(0,2)(0,2)がLLに加わる。(−2,0)(-2,0)ではν=V(−2)−V(0)−1=1\nu=V(-2)-V(0)-1=1、(0,2)(0,2)ではν=V(0)−V(2)−0=1\nu=V(0)-V(2)-0=1であるから、手続きはC=((−2,0),(0,2))C=\bigl((-2,0),(0,2)\bigr)、R=(0)R=(0)で停止する。CCの二つの区間の端点00は根であるから、どちらも分離区間ではない。

定義 5.5 (1)を(−2,0)(-2,0)に適用すると、a0=aa_0=aであるのでm0=−1m_0=-1を調べ、q(−1)=0q(-1)=0から(−3/2, −1/2)(-3/2,\ -1/2)を出力する。(0,2)(0,2)からは同様にm0=1m_0=1が根であり、(1/2, 3/2)(1/2,\ 3/2)を出力する。定義 5.5 (2)ではE1={−3/2,−1/2,1/2,3/2}E_1=\{-3/2,-1/2,1/2,3/2\}であるからε1=13⋅12=16\varepsilon_1=\frac13\cdot\frac12=\frac16であり、(−1/6, 1/6)(-1/6,\ 1/6)を出力する。三つの区間(−3/2,−1/2)(-3/2,-1/2)、(−1/6,1/6)(-1/6,1/6)、(1/2,3/2)(1/2,3/2)は閉包が互いに交わらない分離区間であり、それぞれ−1-1、00、11を含む。

6 重複度の回復

命題 6.1.f∈Q[x]f\in\Q[x]の次数を11以上とし、g:=lc⁡(f)−1fg:=\operatorname{lc}(f)^{-1}fに定理 3.4をK=QK=\Qで適用してg=∏j=1sfj jg=\prod_{j=1}^sf_j^{\,j}とw1=f1⋯fsw_1=f_1\cdots f_sを得るとする。

  1. 実数ccについて、f(c)=0f(c)=0であることとw1(c)=0w_1(c)=0であることは同値である。
  2. ffの実根ξ\xiに対して、fj(ξ)=0f_j(\xi)=0を満たすj∈{1,…,s}j\in\{1,\ldots,s\}はただ一つ存在し、j=mult⁡ξ(f)j=\operatorname{mult}_\xi(f)である。
  3. (c,d)(c,d)をw1w_1の分離区間とし、ξ\xiをそれに属するw1w_1の実根とする。fj≠1f_j\ne1を満たす各jjについて、(c,d)(c,d)に属するfjf_jの実根の個数は、j=mult⁡ξ(f)j=\operatorname{mult}_\xi(f)ならば11、そうでなければ00である。この個数は、fjf_jの Sturm 列から定まるVVについてV(c)−V(d)V(c)-V(d)に等しい。

証明.(1)を示す。f(c)=lc⁡(f)g(c)=lc⁡(f)∏jfj(c)jf(c)=\operatorname{lc}(f)g(c)=\operatorname{lc}(f)\prod_jf_j(c)^jとw1(c)=∏jfj(c)w_1(c)=\prod_jf_j(c)は、あるjjでfj(c)=0f_j(c)=0となるときに限り零である。

(2)を示す。(1)により、fj(ξ)=0f_j(\xi)=0を満たすjjが存在する。i≠ji\ne jならば定理 3.4 (3)によりgcd⁡(fi,fj)=1\gcd(f_i,f_j)=1であり、§E6.28 命題 3.1によりあるa,b∈Q[x]a,b\in\Q[x]が存在してafi+bfj=1af_i+bf_j=1となるので、fi(ξ)f_i(\xi)とfj(ξ)f_j(\xi)がともに零になることはない。fjf_jは根をもつので11でなく、定理 3.4 (3)により平方自由であるから、補題 3.2 (2)によりmult⁡ξ(fj)=1\operatorname{mult}_\xi(f_j)=1である。したがってfj=(x−ξ)kf_j=(x-\xi)k、(x−ξ)∤k(x-\xi)\nmid kと書くことができ、§E6.28 定理 4.2によりk(ξ)≠0k(\xi)\ne0である。H:=kj∏i≠jfi iH:=k^j\prod_{i\ne j}f_i^{\,i}と置くとg=(x−ξ)jHg=(x-\xi)^jHかつH(ξ)≠0H(\xi)\ne0である。(x−ξ)j+1∣g(x-\xi)^{j+1}\mid gならば、§E6.28 命題 1.2によりR[x]\R[x]は整域であるから(x−ξ)j(x-\xi)^jを約して(x−ξ)∣H(x-\xi)\mid Hとなり、H(ξ)=0H(\xi)=0に反する。したがってmult⁡ξ(g)=j\operatorname{mult}_\xi(g)=jであり、f=lc⁡(f)gf=\operatorname{lc}(f)gであるからmult⁡ξ(f)=j\operatorname{mult}_\xi(f)=jである。

(3)を示す。fjf_jはw1w_1を割り切るので、fjf_jの実根はw1w_1の実根であり、(c,d)(c,d)に属するfjf_jの実根はξ\xi以外に存在しない。(2)によりfj(ξ)=0f_j(\xi)=0であることはj=mult⁡ξ(f)j=\operatorname{mult}_\xi(f)であることと同値であるから、個数についての主張が成り立つ。ccとddはw1w_1の根でないのでfjf_jの根でもなく、fjf_jは平方自由であるから補題 3.2 (1)と定理 4.3 (3)により個数はV(c)−V(d)V(c)-V(d)に等しい。▨

注意 6.2.補題 3.2 (2)により、平方自由なqqの実根の重複度はすべて11であるから、定理 4.3のNq(I)N_q(I)は重複度を込めて数えた個数でもある。平方自由でないf∈Q[x]f\in\Q[x]については、命題 6.1 (1)により区間IIに属するffの相異なる実根の個数はNw1(I)N_{w_1}(I)に等しく、重複度を込めた個数は命題 6.1 (2)のjjを各根について加えたものである。たとえばf=x2f=x^2ではw1=xw_1=xであり、Nw1((−1,1))=1N_{w_1}((-1,1))=1であるが、重複度を込めた個数は22である。

注意 6.3. どの有限個の区間の族も、各区間がちょうど一つの実根を含むならば有限個の実根しか含まない。零多項式の実根の集合はR\R全体であるから、その実根をすべて分離する有限個の区間の族は存在しない。零でない定数多項式は実根をもたないので、実根を分離する区間の族は空である。

系 6.4.f∈Q[x]f\in\Q[x]の次数を11以上とし、τ>0\tau>0を有理数とする。次の手順を考える。

  1. g:=lc⁡(f)−1fg:=\operatorname{lc}(f)^{-1}fに定理 3.4をK=QK=\Qで適用し、f1,…,fsf_1,\ldots,f_sとq:=w1q:=w_1を得る。
  2. qqに定義 5.1を適用し、CCとRRを得る。
  3. CCの各区間に定義 5.5 (1)を適用し、その出力とRRの項に定義 5.5 (2)を適用する。
  4. 前段で得たすべての分離区間に定義 5.5 (3)をτ\tauで適用し、出力を(cℓ,dℓ)(c_\ell,d_\ell)(1≤ℓ≤t1\le\ell\le t)とする。
  5. 各ℓ\ellについて、命題 6.1 (3)の個数が11となるjjをmℓm_\ellとする。

この手順は有理数の四則演算と比較の有限回で停止し、次が成り立つ。

  1. cℓ<dℓc_\ell<d_\ellは有理数であり、dℓ−cℓ≤τd_\ell-c_\ell\le\tauかつf(cℓ)f(dℓ)≠0f(c_\ell)f(d_\ell)\ne0である。閉区間[c1,d1],…,[ct,dt][c_1,d_1],\ldots,[c_t,d_t]は互いに交わらない。
  2. 各(cℓ,dℓ)(c_\ell,d_\ell)はffの実根をちょうど一つ含む。それをξℓ\xi_\ellとすると、ffの実根はすべてξ1,…,ξt\xi_1,\ldots,\xi_tのいずれかに等しい。
  3. 各ℓ\ellについてmℓ=mult⁡ξℓ(f)m_\ell=\operatorname{mult}_{\xi_\ell}(f)である。

証明.Q[x]\Q[x]における除法の商と剰余は最高次項の消去の反復によって有限回の有理数演算で得られ、§E6.28 命題 3.1の Euclid アルゴリズムは有限回の除法で最大公約元を与える。定理 3.4 (2)により(1)の反復はss回で停止し、定理 3.4 (4)によりqqは平方自由である。補題 4.2 (2)によりqqと各fj≠1f_j\ne1の Sturm 列はQ[x]\Q[x]に属し、有理数でのVVとχq\chi_qの値は有限回の演算で得られる。定理 5.2 (2)、命題 5.6 (1)、命題 5.6 (3)により各手続きは有限回で停止する。

定理 5.2 (3)により、CCの区間は互いに交わらず各々がqqの実根をちょうど一つ含み、RRの項はどの区間にも属さないqqの相異なる実根であり、qqの実根はすべてそのいずれかに現れる。命題 5.6 (1)により、(3)の前半の出力は閉包がCCの対応する区間に含まれ、同じ根を含む分離区間であるから、閉包は互いに交わらず、RRの項を含まない。したがって命題 5.6 (2)の仮定が満たされ、(3)で得る分離区間は閉包が互いに交わらず、qqの各実根をちょうど一つずつ含む。命題 5.6 (3)により精密化はこの性質を保ち、幅をτ\tau以下にする。命題 6.1 (1)によりffとqqの実根は一致するので、(1)と(2)が成り立つ。(3)は命題 6.1 (3)による。▨

注意 6.5.h∈Q[x]h\in\Q[x]に対して、除算を含まずfE(x)=h(x)f_E(x)=h(x)(x∈Rx\in\R)を満たす一変数の式EE(たとえば Horner 形)を取り、FFを浮動小数点数系とする。有理数ccが∣c∣≤Nmax⁡|c|\le N_{\max}を満たし、EF([c,c])E_F([c,c])が定まって0∉EF([c,c])0\notin E_F([c,c])ならば、§E20.36 定理 4.2 (3)によりh(c)∈EF([c,c])h(c)\in E_F([c,c])であり、§E20.36 命題 7.1により、inf⁡EF([c,c])>0\inf E_F([c,c])>0ならばh(c)>0h(c)>0、sup⁡EF([c,c])<0\sup E_F([c,c])<0ならばh(c)<0h(c)<0である。定義 5.1と定義 5.5の各判定は Sturm 列の項の有理点での符号だけを用いるので、この条件が成り立つ項の符号を区間評価で与え、0∈EF([c,c])0\in E_F([c,c])となる項とEF([c,c])E_F([c,c])が定まらない項だけをQ\Qでの厳密な評価に戻しても、手続きの出力は変わらない。h(c)=0h(c)=0であることは区間評価では確定せず、厳密な評価で判定される。また、有理数を端点とする閉区間X⊂[−Nmax⁡,Nmax⁡]X\subset[-N_{\max},N_{\max}]についてEF(X)E_F(X)が定まり0∉EF(X)0\notin E_F(X)ならば、同じ二つの結果によりhhはXXに実根をもたない。

例 6.6.f=x4−2x3−x2+4x−2=(x−1)2(x2−2)f=x^4-2x^3-x^2+4x-2=(x-1)^2(x^2-2)とする。§E6.28 例 4.4によりx2−2x^2-2はQ[x]\Q[x]で既約である。したがってvx−1(f)=2v_{x-1}(f)=2、vx2−2(f)=1v_{x^2-2}(f)=1、s=2s=2であり、定理 3.4 (2)により

c0=x−1,w1=(x−1)(x2−2),f1=x2−2,w2=x−1,c1=1,f2=x−1,w3=1c_0=x-1,\quad w_1=(x-1)(x^2-2),\quad f_1=x^2-2,\quad w_2=x-1,\quad c_1=1,\quad f_2=x-1,\quad w_3=1

である。実際f′=4x3−6x2−2x+4=2(x−1)(2x2−x−2)f'=4x^3-6x^2-2x+4=2(x-1)(2x^2-x-2)である。

q:=w1=x3−x2−2x+2q:=w_1=x^3-x^2-2x+2の Sturm 列は

(x3−x2−2x+2,  3x2−2x−2,  149x−169,  1849)\Bigl(x^3-x^2-2x+2,\ \ 3x^2-2x-2,\ \ \tfrac{14}9x-\tfrac{16}9,\ \ \tfrac{18}{49}\Bigr)

である。第三項はq=(x3−19)(3x2−2x−2)−(149x−169)q=\bigl(\tfrac x3-\tfrac19\bigr)(3x^2-2x-2)-\bigl(\tfrac{14}9x-\tfrac{16}9\bigr)から、第四項は一次式149x−169\tfrac{14}9x-\tfrac{16}9による剰余が3x2−2x−23x^2-2x-2のx=8/7x=8/7での値−18/49-18/49に等しいことから得る。M=2M=2、B=3B=3である。用いる点での符号の列とVVは次のとおりである。

cc −3-3 −3/2-3/2 −3/4-3/4 00 3/43/4 15/1615/16 33/3233/32 9/89/8 21/1621/16 45/3245/32 93/6493/64 3/23/2 33
符号 −+−+-+-+ −+−+-+-+ ++−+++-+ +−−++--+ +−−++--+ +−−++--+ −−−+---+ −−−+---+ −+++-+++ −+++-+++ ++++++++ ++++++++ ++++++++
V(c)V(c) 33 33 22 22 22 22 11 11 11 11 00 00 00

表のどの点もqqの根でない。定義 5.1は(−3,3)(-3,3)を00、(0,3)(0,3)を3/23/2、(0,3/2)(0,3/2)を3/43/4、(3/4,3/2)(3/4,3/2)を9/89/8で分割し、ν=0\nu=0の(3/2,3)(3/2,3)と(0,3/4)(0,3/4)を除いて、C=((−3,0),(3/4,9/8),(9/8,3/2))C=\bigl((-3,0),(3/4,9/8),(9/8,3/2)\bigr)、R=()R=()で停止する。三つの区間はいずれも分離区間であるが、後の二つの閉包は9/89/8を共有する。定義 5.5 (1)は(−3,0)(-3,0)を−3/2-3/2、−3/4-3/4での二段で(−3/2,−3/4)(-3/2,-3/4)へ、(3/4,9/8)(3/4,9/8)を15/1615/16、33/3233/32での二段で(15/16,33/32)(15/16,33/32)へ、(9/8,3/2)(9/8,3/2)を21/1621/16、45/3245/32、93/6493/64での三段で(45/32,93/64)(45/32,93/64)へ移す。三つの閉包は互いに交わらない。

f2=x−1f_2=x-1の Sturm 列は(x−1,1)(x-1,1)であり、(15/16,33/32)(15/16,33/32)での根数は1−0=11-0=1であるから、この区間の根11の重複度は22である。f1=x2−2f_1=x^2-2の Sturm 列は(x2−2, 2x, 2)(x^2-2,\ 2x,\ 2)であり、(−3/2,−3/4)(-3/2,-3/4)と(45/32,93/64)(45/32,93/64)での根数はそれぞれ2−1=12-1=1、1−0=11-0=1であるから、これらの区間の根−2-\sqrt2、2\sqrt2の重複度は11である。

7 演習

問題 7.1.補題 1.2の証明を完成させよ。

解答.

補題 1.2 (1)は、f′f'の各係数iaiia_iがffの係数について線形であることから従う。

補題 1.2 (2)を示す。両辺は補題 1.2 (1)によりffとggのそれぞれについて線形であるから、f=xaf=x^a、g=xbg=x^b(a,b∈N≥0a,b\in\N)の場合に示せばよい。このとき(xa+b)′=(a+b)xa+b−1=axa−1⋅xb+xa⋅bxb−1(x^{a+b})'=(a+b)x^{a+b-1}=ax^{a-1}\cdot x^b+x^a\cdot bx^{b-1}である。ただしa=0a=0またはb=0b=0のとき、係数が00の項は現れないものとする。(fe)′=efe−1f′(f^e)'=ef^{e-1}f'はe=1e=1で成り立ち、eeで成り立てば(fe+1)′=(fe)′f+fef′=efe−1f′f+fef′=(e+1)fef′(f^{e+1})'=(f^e)'f+f^ef'=ef^{e-1}f'f+f^ef'=(e+1)f^ef'である。f=x−cf=x-cとするとf′=1f'=1であるから((x−c)e)′=e(x−c)e−1((x-c)^e)'=e(x-c)^{e-1}である。

補題 1.2 (3)を示す。f′f'のxn−1x^{n-1}の係数はnanna_nであり、n≥1n\ge1とan≠0a_n\ne0からR\Rにおいてnan≠0na_n\ne0である。f′f'には次数がn−1n-1より大きい項がないので、f′≠0f'\ne0かつdeg⁡f′=n−1\deg f'=n-1である。▨

問題 7.2.補題 3.3の証明を完成させよ。

解答.

補題 3.3 (1)を示す。ffが定数ならばf=lc⁡(f)f=\operatorname{lc}(f)であり、右辺の積は空である。ffが定数でなければ、lc⁡(f)−1f\operatorname{lc}(f)^{-1}fのモニック既約分解p1⋯pnp_1\cdots p_nの因子を等しいものごとにまとめるとlc⁡(f)−1f=∏ppvp(f)\operatorname{lc}(f)^{-1}f=\prod_pp^{v_p(f)}であり、vp(f)>0v_p(f)>0となるppはp1,…,pnp_1,\ldots,p_nのいずれかである。

補題 3.3 (2)を示す。f,gf,gがともに定数でなければ、§E6.28 命題 1.2によりlc⁡(fg)=lc⁡(f)lc⁡(g)\operatorname{lc}(fg)=\operatorname{lc}(f)\operatorname{lc}(g)であるからlc⁡(fg)−1fg=(lc⁡(f)−1f)(lc⁡(g)−1g)\operatorname{lc}(fg)^{-1}fg=\bigl(\operatorname{lc}(f)^{-1}f\bigr)\bigl(\operatorname{lc}(g)^{-1}g\bigr)であり、二つのモニック既約分解を並べたものは左辺のモニック既約分解である。§E6.28 定理 5.1の一意性によりvp(fg)=vp(f)+vp(g)v_p(fg)=v_p(f)+v_p(g)である。ffが定数ならばlc⁡(fg)−1fg=lc⁡(g)−1g\operatorname{lc}(fg)^{-1}fg=\operatorname{lc}(g)^{-1}gであるからvp(fg)=vp(g)=vp(f)+vp(g)v_p(fg)=v_p(g)=v_p(f)+v_p(g)であり、ggが定数の場合も同様である。

補題 3.3 (3)を示す。f∣gf\mid gならばg=fkg=fkを満たす零でないkkが存在し、補題 3.3 (2)によりvp(g)=vp(f)+vp(k)≥vp(f)v_p(g)=v_p(f)+v_p(k)\ge v_p(f)である。逆に任意のppでvp(f)≤vp(g)v_p(f)\le v_p(g)ならば、k:=lc⁡(g)lc⁡(f)−1∏ppvp(g)−vp(f)k:=\operatorname{lc}(g)\operatorname{lc}(f)^{-1}\prod_pp^{v_p(g)-v_p(f)}はK[x]K[x]の元であり、補題 3.3 (1)によりfk=lc⁡(g)∏ppvp(g)=gfk=\operatorname{lc}(g)\prod_pp^{v_p(g)}=gである。

補題 3.3 (4)を示す。D:=∏ppmin⁡{vp(f),vp(g)}D:=\prod_pp^{\min\{v_p(f),v_p(g)\}}はモニックであり、補題 3.3 (3)によりffとggを割り切る。ffとggの任意の公約元eeは零でなく、同じ主張により任意のppでvp(e)≤min⁡{vp(f),vp(g)}=vp(D)v_p(e)\le\min\{v_p(f),v_p(g)\}=v_p(D)を満たすのでe∣De\mid Dである。したがってDDはffとggのモニック最大公約元であり、§E6.28 命題 3.1によりモニック最大公約元は一意である。▨

問題 7.3.q∈R[x]q\in\R[x]を平方自由とし、(q0,…,qk)(q_0,\ldots,q_k)をその Sturm 列、di:=deg⁡qid_i:=\deg q_i、ℓi:=lc⁡(qi)\ell_i:=\operatorname{lc}(q_i)とする。qqの実根の個数は

var⁡((−1)d0ℓ0,…,(−1)dkℓk)−var⁡(ℓ0,…,ℓk)\operatorname{var}\bigl((-1)^{d_0}\ell_0,\ldots,(-1)^{d_k}\ell_k\bigr)-\operatorname{var}(\ell_0,\ldots,\ell_k)

に等しいことを示せ。

解答.

i<ki<kならばqiq_iは定数でない。実際、q0=qq_0=qの次数は11以上であり、1≤i<k1\le i<kでqiq_iが零でない定数ならばqi−1q_{i-1}のqiq_iによる除法の剰余は零であり、qi+1=0q_{i+1}=0となってi+1≤ki+1\le kに反する。各i<ki<kについてqiq_iに命題 2.1 (2)を適用して得る1+M1+MをBiB_iとし、B∗:=max⁡i<kBiB^\ast:=\max_{i<k}B_iと置く。i<ki<kならばB∗≥BiB^\ast\ge B_iであるから、同じ主張によりsgn⁡qi(B∗)=sgn⁡ℓi\operatorname{sgn}q_i(B^\ast)=\operatorname{sgn}\ell_i、sgn⁡qi(−B∗)=(−1)disgn⁡ℓi\operatorname{sgn}q_i(-B^\ast)=(-1)^{d_i}\operatorname{sgn}\ell_iであり、qk=ℓkq_k=\ell_kは零でない定数でdk=0d_k=0であるから、この等式はi=ki=kでも成り立つ。したがってV(B∗)=var⁡(ℓ0,…,ℓk)V(B^\ast)=\operatorname{var}(\ell_0,\ldots,\ell_k)、V(−B∗)=var⁡((−1)d0ℓ0,…,(−1)dkℓk)V(-B^\ast)=\operatorname{var}\bigl((-1)^{d_0}\ell_0,\ldots,(-1)^{d_k}\ell_k\bigr)である。B∗≥B0B^\ast\ge B_0であるから、同じ主張によりqqの実根はすべて(−B∗,B∗)(-B^\ast,B^\ast)に属し、q(±B∗)≠0q(\pm B^\ast)\ne0である。定理 4.3 (3)によりqqの実根の個数はNq((−B∗,B∗))=V(−B∗)−V(B∗)N_q((-B^\ast,B^\ast))=V(-B^\ast)-V(B^\ast)であり、これは与えられた差に等しい。▨

前提記事