1 有限長 Witt ベクトル
素数p、整数m≥1および不定元X0,…,Xm−1に対して、p典型 ghost 多項式を
wj(X0,…,Xj)=X0pj+pX1pj−1+⋯+pjXj(0≤j<m)(1)
と定める。
補題 1.1.m≥1とする。各0≤j<mに対して、整数係数多項式
Sj,Pj∈Z[X0,…,Xj,Y0,…,Yj]が一意に存在し、S=(S0,…,Sm−1)とP=(P0,…,Pm−1)は
wj(S)=wj(X)+wj(Y),wj(P)=wj(X)wj(Y)(2)を満たす。加法逆元を与える整数係数多項式も一意に存在する。これらの多項式は任意の可換環への代入と可換し、集合Rmに関手的な可換環構造を定める。
証明. 最初に、帰納構成で現れる商が整数係数になることを証明する。不定元をすべてp乗する多項式環の自己準同型をϕと書く。任意の整数係数多項式Hについて
ϕ(H)≡Hp(modp)(3)である。また、A≡B(modps)、s≥1ならば、二項展開からAp≡Bp(modps+1)となる。式 (3) にこの事実を繰り返し適用すると
ϕ(H)pr≡Hpr+1(modpr+1)(r≥0)(4)を得る。
整数係数多項式の列q0,…,qm−1が
qj≡ϕ(qj−1)(modpj)(1≤j<m)(5)を満たすと仮定する。wj(U)=qjとなる多項式Ujをjについて構成する。U0=q0とし、U0,…,Uj−1が構成済みならば
pjUj=qj−i=0∑j−1piUipj−i(6)と置く。帰納法の仮定をwj−1(U)=qj−1に代入してϕを作用させると
ϕ(qj−1)=i=0∑j−1piϕ(Ui)pj−1−iである。式 (4) により、右辺の第i項とpiUipj−iとの差はpjで割り切れる。式 (5) も用いると、式 (6) の右辺全体はpjで割り切れる。したがってUjは整数係数多項式である。式 (6) はUjを一意に定める。
加法ではqj=wj(X)+wj(Y)、乗法ではqj=wj(X)wj(Y)とする。恒等式
wj(X)=ϕ(wj−1(X))+pjXjを加法の場合に適用すると、qj−ϕ(qj−1)=pj(Xj+Yj)となる。乗法の場合には
qj−ϕ(qj−1)=pj(Xjϕ(wj−1(Y))+Yjϕ(wj−1(X)))+p2jXjYjとなる。したがって、どちらの列も式 (5) を満たすため、前者からSj、後者からPjを得る。qj=−wj(X)とすれば、同じ構成が加法逆元の多項式を与える。
最後に環公理を確認する。整数係数多項式環のように、pの冪による乗法が単射である環では、ghost 写像は単射である。実際、二つの Witt ベクトルの第0成分から順に比較すると、第j段ではpjと第j成分の差との積が零になるため、第j成分も等しい。ghost 成分上では式 (2) により通常の可換環の演算を行っているので、加法と乗法の結合則・交換則、分配則、零元、単位元および加法逆元の各恒等式は、不定元を係数にもつ整数係数多項式環上で ghost 写像の単射性から従う。これらは整数係数多項式の恒等式であるため、任意の可換環Rへ代入しても成り立つ。多項式の代入は環準同型と可換するので、構成はRについて関手的である。▨
定義 1.2.m≥1とする。可換環Rに対して、集合Rmに補題 1.1の普遍多項式で定まる環構造を入れたものを、長さmのp典型 Witt ベクトル環 (p-typical Witt vector ring of length m)Wm(R)という。
元を(x0,…,xm−1)と書くが、その加法と減法は Witt 多項式で定まる演算であり、一般には成分ごとの加法と減法ではない。Rの標数がpのとき、座標 Frobenius (coordinatewise Frobenius) を
F:Wm(R)⟶Wm(R),(x0,…,xm−1)⟼(x0p,…,xm−1p)と書く。
例 1.3 (長さ二の加法は成分加法ではない).m=2では
(x0,x1)+W(y0,y1)=(x0+y0,x1+y1−i=1∑p−1p1(ip)x0iy0p−i).(7)係数p1(ip)は整数である。例えば標数2では
(x0,x1)+W(y0,y1)=(x0+y0,x1+y1+x0y0).したがってW2(R)の加法をR2の成分加法に置き換えると、後で現れる巡回群Z/p2Zを失ってしまう。
補題 1.4.m≥1とし、Rを標数pの可換環とする。座標 FrobeniusFはWm(R)の環準同型である。また、
V:Wm(R)⟶Wm(R),(x0,…,xm−1)⟼(0,x0,…,xm−2)は加法群準同型である。m=1ではV=0と解釈する。任意のx∈Wm(R)に対して
p⋅x=V(F(x))(8)が成り立つ。m>1のとき、切断写像
tr:Wm(R)⟶Wm−1(R),(x0,…,xm−1)⟼(x0,…,xm−2)は環準同型であり、加法群の完全列
0⟶Ra↦(0,…,0,a)Wm(R)trWm−1(R)⟶0(9)を与える。特に
pj⋅1=Vj(1)=(j 個0,…,0,1,0,…,0)(0≤j<m),pm⋅1=0、pm−1⋅1=0であり、加法群の自然な同型
Z/pmZ ∼ Wm(Fp),k⟼k⋅1(10)がある。
証明.補題 1.1の演算は整数係数多項式で定まる。標数pでは多項式の値のp乗が各入力をp乗して得る値に等しいため、座標 Frobenius は加法と乗法を保つ。
任意の Witt ベクトルxに対して
w0(Vx)=0,wj(Vx)=pwj−1(x)(j≥1)である。普遍多項式環上でV(x+Wy)とVx+WVyの ghost 成分を比較すると一致する。この環はp-torsion-free で ghost 写像が単射なので両者は等しい。この多項式恒等式をRへ代入すると、Vが加法を保つことが分かる。切断が環準同型であることは、第jWitt 演算が第j以下の成分だけで定まることから従う。切断は集合として全射であり、その核は(0,…,0,a)という元全体である。最後の成分への包含はVm−1なので加法を保ち、式 (9) は完全である。
式 (8) を証明する。整数係数多項式環上の普遍 Witt ベクトルをXとし、p⋅Xの第i成分をMi(X)、(0,X0p,…,Xm−2p)の第i成分をTi(X)と書く。ghost 成分について
w0(M)−w0(T)=pX0,またj≥1では
wj(M)−wj(T)=p(wj(X)−ϕ(wj−1(X)))=pj+1Xjである。Mi≡Ti(modp)をiについて帰納する。i=0は明らかである。i<jについて合同を仮定すると、補題 1.1の証明で用いた式 (4) と同じ二項展開により
pi(Mipj−i−Tipj−i)はpj+1で割り切れる。第jghost 成分の差から下位成分の差を引くとpj(Mj−Tj)がpj+1で割り切れるため、Mj≡Tj(modp)である。したがって標数pのRへ代入するとp⋅x=V(F(x))を得る。
F(Vj(1))=Vj(1)なので、式 (8) を繰り返すとpj⋅1=Vj(1)となる。Vm(1)=0である一方、Vm−1(1)=(0,…,0,1)=0なので、1の加法位数はpmである。集合Wm(Fp)=Fpmの位数もpmであるから、式 (10) の準同型は全単射である。▨
2 Artin–Schreier–Witt 完全列
Witt 加法に関する差を
℘m=F−1:Wm(R)⟶Wm(R)
と書く。記号F−1は Witt 加法における差であり、各成分を独立にxip−xiへ写すという意味ではない。
証明. 式 (6) の再帰式を加法に適用すると、新しい変数Xj,Yjは第j段の右辺にpj(Xj+Yj)としてだけ現れる。したがって加法多項式は
Sj(X,Y)=Xj+Yj+Rj(X0,…,Xj−1,Y0,…,Yj−1)という形である。同様に、Sj(X,N(X))=0を第j成分について解くと、加法逆元多項式は
Nj(X)=−Xj+Tj(X0,…,Xj−1)という形になる。Witt 加法における差F(x)+WN(x)の第j成分へ座標 Frobenius を代入すると、xjを含む項はxjp−xjだけであり、残りは第j未満の成分だけからなる。係数を標数pへ還元して式 (11) のQjを得る。普遍多項式への代入で構成したため、関手性と自己同型との可換性も従う。▨
定理 2.2 (Artin–Schreier–Witt 完全列).m≥1とする。Kを標数p>0の体とし、Ksを分離閉包とする。自然な同一視
Wm(Fp)≅Z/pmZのもとで、離散GK-加群の列
0⟶Z/pmZ⟶Wm(Ks)℘m=F−1Wm(Ks)⟶0(12)は完全である。左端のGK-作用は自明である。
証明.F(x)=xであることは、各成分についてxip=xiであることと同値なので、ker℘m=Wm(Fp)である。補題 1.4の式 (10) により、この核はZ/pmZと同型である。各成分がFpに属するので、GKはこの核を固定する。
全射性を示す。補題 2.1により、℘m(x)=aという方程式の第j成分は
xjp−xj=cj(13)という形になり、cjはa0,…,ajと既に選んだx0,…,xj−1だけで決まる。x0から順に式 (13) を解く。多項式Tp−T−cjの微分は−1なので分離的であり、分離閉体Ksに根をもつ。したがってすべての成分を順に選ぶことができ、℘mは全射である。
補題 1.4によりFと恒等写像は加法群準同型なので、℘mも加法群準同型である。Witt 演算と式 (11) は整数係数またはFp係数の普遍多項式で定まるため、GKの成分ごとの作用と可換する。よって式 (12) は離散GK-加群の完全列である。▨
命題 2.3.m≥1とする。GKはWm(Ks)の各成分へ作用し、係数群には Witt 加法を用いる。このとき、任意の連続一次コサイクル
z:GK⟶Wm(Ks),zστ=zσ+Wσ(zτ)に対して、あるx∈Wm(Ks)が存在して
zσ=σ(x)−Wx(σ∈GK)となる。すなわち、すべてのWm(Ks)値一次コサイクルは、基点変更から生じるコサイクルと同値である。
証明.mについて帰納する。m=1ではW1(Ks)=Ksの加法群なので、加法版 Hilbert の定理 90§E8.18 定理 4.2により主張が成り立つ。
m>1とする。切断写像と最後の成分への包含は、離散GK-加群の短完全列
0⟶Ksa↦(0,…,0,a)Wm(Ks)trWm−1(Ks)⟶0(14)を与える。tr∘zはWm−1(Ks)値一次コサイクルなので、帰納法の仮定によりあるxˉ∈Wm−1(Ks)が存在して
tr(zσ)=σ(xˉ)−Wxˉとなる。xˉの持上げx∈Wm(Ks)を一つ選び、
zσ′=zσ−W(σ(x)−Wx)とおく。z′も一次コサイクルであり、tr(zσ′)=0である。式 (14) の完全性により、一意なcσ∈Ksが存在して
zσ′=(0,…,0,cσ)となる。最後の成分への包含はGK-同変な単射加法準同型なので、z′のコサイクル条件からcστ=cσ+σ(cτ)が従う。加法版 Hilbert の定理 90 により、あるd∈Ksが存在してcσ=σ(d)−dとなる。y=x+W(0,…,0,d)とおけばzσ=σ(y)−Wyである。▨
定理 2.4.m≥1とし、Kを標数p>0の体とする。自然な群同型
Am(K):=Wm(K)/℘mWm(K) ∼ Homcont(GK,Z/pmZ)(15)がある。右辺の連続準同型は、自明なGK-作用をもつZ/pmZに値を取る連続一次コサイクルにほかならない。この係数では基点変更から生じるコサイクルが零なので、基点変更による同値関係はコサイクルを新たに同一視しない。
a∈Wm(K)に対して℘m(x)=aとなるx∈Wm(Ks)を選ぶと、対応する指標は
χa(σ)=σ(x)−Wx∈Wm(Fp)≅Z/pmZ(16)である。
証明.℘m(x)=a∈Wm(K)とする。℘mはGKの作用と可換するので
℘m(σ(x)−Wx)=σ(a)−Wa=0.定理 2.2により式 (16) の値はWm(Fp)≅Z/pmZに属する。この定数部分へのGKの作用は自明であり、
χa(στ)=στ(x)−Wx=(σ(x)−Wx)+Wσ(τ(x)−Wx)=χa(σ)+χa(τ)なので、χaは連続準同型である。
解をx+Wc、c∈Wm(Fp)へ替えてもcはGKに固定されるため、χaは変わらない。a+W℘m(b)、b∈Wm(K)という同じ類の代表元へ替えた場合には解をx+Wbと選ぶことができ、やはり指標は変わらない。Witt 加法に関する和を取れば指標も和になるので、式 (15) の群準同型が定まる。
この準同型の核を調べる。χa=0ならxはGKに固定されるためx∈Wm(K)であり、a=℘m(x)である。したがって[a]=0となり、式 (15) は単射である。
全射性を示す。連続準同型χ:GK→Z/pmZ≅Wm(Fp)をWm(Ks)値一次コサイクルとみなす。命題 2.3により、あるx∈Wm(Ks)が存在してχ(σ)=σ(x)−Wxとなる。℘m(χ(σ))=0であり、℘mはGK-同変なので、
σ(℘m(x))−W℘m(x)=0.ゆえにa=℘m(x)はWm(K)に属し、χ=χaである。したがって式 (15) は全射である。▨
3 一つの類と標識付き巡回拡大
定理 3.1.m≥1とする。[a]∈Am(K)の加法位数をprとする。ただし0≤r≤mである。対応する指標をχa:GK→Z/pmZとし、La=Kskerχaとおく。このとき
[La:K]=pr,Gal(La/K) ∼ imχa≤Z/pmZである。℘m(x)=aとなる一つの解x=(x0,…,xm−1)を選べば
La=K(x0,…,xm−1).したがって一つの Witt 類が分類するものは、表示された同型を標識として備えた次数prの巡回拡大である。
証明. 式 (15) は群同型なので、[a]の位数は指標χaの位数に等しい。準同型からなる群における一つの指標の位数は、その像の位数に等しいため#imχa=prである。Galois 対応によりLa/Kはこの像と同型な Galois 群をもつ巡回拡大であり、次数はprである。
式 (16) から、σが Witt ベクトルxの全成分を固定することとχa(σ)=0は同値である。したがってK(x0,…,xm−1)の固定部分群はkerχaであり、その固定体はLaである。▨
標識を忘れた巡回拡大は一つの類そのものではない。
命題 3.2.m≥1とする。[a],[b]∈Am(K)が同じ正の位数prをもつとする。標識を忘れた拡大LaとLbがKs内で等しいことと、ある単元u∈(Z/pmZ)×が存在して
[b]=u[a]となることは同値である。
証明.[b]=u[a]ならχb=uχaであり、uは単元なので二つの指標の核は等しい。したがって固定体も等しい。
逆に固定体が等しければkerχa=kerχbである。二つの指標は同じ巡回商群Gal(La/K)から位数prの部分群への同型を定めるので、その差はZ/prZの自己同型、すなわちある単元による乗法である。この単元をZ/pmZの単元へ持ち上げるとχb=uχaとなり、式 (15) から[b]=u[a]を得る。▨
例 3.3 (長さ一の Artin–Schreier 拡大).K=Fp(t)、m=1とする。W1(K)=Kで℘1(x)=xp−xである。tは℘1(K)に属さない。実際、無限素点の付値をv∞(t)=−1と正規化すると、v∞(b)<0の場合は
v∞(bp−b)=pv∞(b)がpの倍数になり、v∞(b)≥0の場合はv∞(bp−b)≥0である。いずれもv∞(t)=−1と一致しない。
したがって[t]∈K/℘1(K)は非零で、その位数はpである。方程式xp−x=tの一つの根をαとすると、K(α)/Kは次数pの巡回 Galois 拡大であり、c∈Fpは自己同型α↦α+cを標識する。
4 有限部分群と一般の有限アーベル p-拡大
補題 4.1.m≥1とし、Aを指数がpmを割る有限アーベル群とする。このとき
∣Hom(A,Z/pmZ)∣=∣A∣である。また、任意のa∈A∖{0}に対して、ψ(a)=0を満たすψ∈Hom(A,Z/pmZ)が存在する。
証明. 有限アーベル群の基本定理§E7.18 定理 6.3により、整数1≤ei≤mを用いて
A≅Cpe1×⋯×Cperと書くことができる。巡回群CpeiからZ/pmZへの準同型は、生成元の像によって一意に定まる。その像として選ぶことができる元はpei倍すると零になる元、すなわち部分群
pm−eiZ/pmZの元である。この部分群はpei個の元をもつため
∣Hom(Cpei,Z/pmZ)∣=peiとなる。直積の各成分へ制限すると
Hom(A,Z/pmZ)≅i=1∏rHom(Cpei,Z/pmZ)であるから、位数を比較して最初の主張を得る。
a=0とし、表示した直積分解における第i成分をkと書いたとき、k≡0(modpei)となる添字iを選ぶ。第i巡回因子の生成元をpm−eiへ写し、他の因子を零へ写す準同型をψとする。このとき
ψ(a)=kpm−ei≡0(modpm)であるから、指標は非零元aを分離する。▨
定義 4.2.m≥1とし、B≤Am(K)を有限部分群とする。各[a]∈Bに対応する指標をχaとし、
NB=[a]∈B⋂kerχa,LB=KsNBとおく。Artin–Schreier–Witt 対 (Artin-Schreier-Witt pairing) を
[ , ]B:Gal(LB/K)×B⟶Z/pmZ,[σ,[a]]B=χa(σ)(17)で定める。
定理 4.3.m≥1とする。式 (17) は両側で非退化な完全双線形対である。LB/Kは指数がpmを割る有限アーベル Galois 拡大であり、
Gal(LB/K)≅Hom(B,Z/pmZ),[LB:K]=∣B∣.(18)
証明.Bは有限個の連続指標からなるためNBは開正規部分群であり、LB/Kは有限 Galois 拡大である。商群GK/NBは有限個のZ/pmZの直積へ埋め込まれるので、アーベル群で指数がpmを割る。
式 (17) は双線形である。左側でBのすべての元と零に対をなす元はNBに由来するため、Gal(LB/K)では恒等元である。右側で Galois 群のすべての元と零に対をなす[a]は、GK上で零指標を定めるため、式 (15) により零類である。したがって対は両側で非退化である。
BとGal(LB/K)は指数がpmを割る有限アーベル群である。補題 4.1により、この係数群への双対は元の群と同じ位数をもつ。両側の非退化性から得られる二つの単射の位数を比較すると、両方が同型になり、式 (18) を得る。▨
定理 4.4.m≥1とする。対応B↦LBは、Am(K)の有限部分群Bと、Ks内の指数がpmを割る有限アーベル Galois
拡大L/Kとの間の全単射である。逆対応は
L⟼BL={[a]∈Am(K)∣χa が Gal(L/K) を経由する}である。すなわち、Gal(L/K)の指標を商写像GK→Gal(L/K)に沿って膨張し、式 (15) の逆写像でAm(K)の元に戻す。
証明.定理 4.3によりBはHom(Gal(LB/K),Z/pmZ)全体へ写るのでBLB=Bである。
逆にL/Kを指定された型の拡大とする。補題 4.1により有限アーベル群の指標は各非自明な元を分離するため、BLに属する全指標の核の共通部分はGK→Gal(L/K)の核に等しい。したがってその固定体はLであり、LBL=Lとなる。二つの対応は互いに逆である。▨
任意の有限アーベルp-群は、あるmについて指数がpmを割る。したがってmを動かせば、前定理はすべての有限アーベルp-拡大を尽くす。この分類では、一般の有限アーベルp-拡大を一つの Witt 類で表していない。一つの類の像は巡回群に限られ、複数の巡回因子をもつ拡大を回収するには有限部分群B全体と完全な対 (17) が必要である。
5 演習
問題 5.1 (Artin–Schreier–Witt 理論の確認).
- 式 (7) をp=2で計算し、Witt 加法が成分加法と異なる項を特定せよ。
- 定理 2.2の全射性の証明で、各段階の方程式が分離的である理由を説明せよ。
- 長さに関する短完全列 (14) を用いて、W2(Ks)値一次コサイクルが基点変更から生じることを、加法版 Hilbert の定理 90 から直接導け。
- 位数prの一つの Witt 類が次数prの標識付き巡回拡大を定めることと、標識を忘れた拡大が単元軌道に対応することを区別して説明せよ。
- B≅Z/p2Z×Z/pZの場合に、完全な対 (17) から[LB:K]=p3を導け。一つの Witt 類だけではこの Galois 群を得られない理由も述べよ。
6 扱った範囲と次の記事
本記事では、Witt 加法を成分加法と区別して Artin–Schreier–Witt 完全列を構成し、連続巡回指標をWm(K)/(F−1)Wm(K)と直接対応させた。一つの類は標識付き巡回拡大を定め、標識を忘れた拡大は単元軌道に対応する。一般の有限アーベルp-拡大は、Witt 類の有限部分群と完全な Artin–Schreier–Witt 対によって分類される。