§E4.8陰関数定理

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円周x2+y2=1x^2+y^2=1は、上半円ではy=1−x2y=\sqrt{1-x^2}と書くことができる。しかし、円周全体を一つの関数のグラフとして表すことはできず、より複雑な方程式では未知変数を陽に解く式そのものが得られない。必要なのは、大域的な解の公式ではなく、一つの解の近くで一部の変数だけを残りの変数の関数として決める条件である。

方程式F(x,y)=0F(x,y)=0においてyyに関する微分が可逆なら、yy方向の変化は、線形近似の段階で方程式の値の変化と一対一に対応する。この条件のもとでは、零点集合を局所的にy=g(x)y=g(x)というグラフとして表し、曲がった零点集合を平らな座標面と同じ形で捉えることができる。この見方は、制約集合の局所的な幾何を調べる基礎になる。

本記事では、逆関数定理から陰関数の局所的な存在と一意性を導き、その微分公式を証明する。

1 一部の変数に関する微分

定義 1.1.n,m∈Z≥1n,m\in\mathbb Z_{\geq1}とし、U⊂Rn×RmU\subset\mathbb R^n\times\mathbb R^mを開集合、F ⁣:U→RmF\colon U\to\mathbb R^mをC1C^1級の写像とする。(x,y)∈U(x,y)\in Uに対して、第一変数に関する全微分 (total derivative with respect to the first variable) と第二変数に関する全微分 (total derivative with respect to the second variable) をそれぞれ

DxF(x,y) ⁣:Rn⟶Rm,DxF(x,y)h=DF(x,y)(h,0),DyF(x,y) ⁣:Rm⟶Rm,DyF(x,y)k=DF(x,y)(0,k)\begin{aligned} D_xF(x,y)&\colon\mathbb R^n\longrightarrow\mathbb R^m, &D_xF(x,y)h&=DF(x,y)(h,0),\\ D_yF(x,y)&\colon\mathbb R^m\longrightarrow\mathbb R^m, &D_yF(x,y)k&=DF(x,y)(0,k) \end{aligned}

によって定める。このとき、任意の(h,k)∈Rn×Rm(h,k)\in\mathbb R^n\times\mathbb R^mに対して

DF(x,y)(h,k)=DxF(x,y)h+DyF(x,y)kDF(x,y)(h,k)=D_xF(x,y)h+D_yF(x,y)k

である。

2 方程式を平らにする局所座標

定理 2.1 (陰関数定理).n,m∈Z≥1n,m\in\mathbb Z_{\geq1}とし、U⊂Rn×RmU\subset\mathbb R^n\times\mathbb R^mを開集合、F ⁣:U→RmF\colon U\to\mathbb R^mをC1C^1級の写像とする。(a,b)∈U(a,b)\in Uが

F(a,b)=0F(a,b)=0

を満たし、線形写像

DyF(a,b) ⁣:Rm⟶RmD_yF(a,b)\colon\mathbb R^m\longrightarrow\mathbb R^m

が可逆であると仮定する。このとき、次の二つが成り立つ。

  1. (a,b)(a,b)の開近傍W⊂UW\subset Uと(a,0)(a,0)の開近傍Z⊂Rn×RmZ\subset\mathbb R^n\times\mathbb R^mが存在し、 Φ ⁣:W⟶Z,Φ(x,y)=(x,F(x,y))\Phi\colon W\longrightarrow Z, \qquad \Phi(x,y)=(x,F(x,y)) はC1C^1級微分同相である。その逆写像は、あるC1C^1級写像ψ\psiを用いて Φ−1(u,z)=(u,ψ(u,z))\Phi^{-1}(u,z)=(u,\psi(u,z)) と書くことができる。したがって、この座標変換はF(x,y)=0F(x,y)=0をz=0z=0へ移す。
  2. aaの開近傍A⊂RnA\subset\mathbb R^n、bbの開近傍B⊂RmB\subset\mathbb R^mおよびC1C^1級写像g ⁣:A→Bg\colon A\to Bが存在し、任意の(x,y)∈A×B(x,y)\in A\times Bに対して F(x,y)=0⟺y=g(x)F(x,y)=0 \quad\Longleftrightarrow\quad y=g(x) が成り立つ。特にg(a)=bg(a)=bであり、この同値条件を満たす写像A→BA\to Bはただ一つである。さらに、任意のx∈Ax\in Aに対してDyF(x,g(x))D_yF(x,g(x))は可逆であり、 Dg(x)=−DyF(x,g(x))−1∘DxF(x,g(x))∈L(Rn,Rm)Dg(x) =-D_yF(x,g(x))^{-1}\circ D_xF(x,g(x)) \in\mathcal L(\mathbb R^n,\mathbb R^m) が成り立つ。

証明. 証明では、自由変数xxを第一成分として保ち、方程式の値F(x,y)F(x,y)を第二成分とする写像を局所座標として用いる。

(1)を示す。Φ~ ⁣:U→Rn×Rm\widetilde\Phi\colon U\to\mathbb R^n\times\mathbb R^mを

Φ~(x,y)=(x,F(x,y))\widetilde\Phi(x,y)=(x,F(x,y))

によって定める。座標射影とFFはC1C^1級であるから、Φ~\widetilde\PhiもC1C^1級である。任意の(h,k)∈Rn×Rm(h,k)\in\mathbb R^n\times\mathbb R^mに対して

DΦ~(a,b)(h,k)=(h,DxF(a,b)h+DyF(a,b)k)D\widetilde\Phi(a,b)(h,k) =\bigl(h,D_xF(a,b)h+D_yF(a,b)k\bigr)

である。L=DyF(a,b)L=D_yF(a,b)、M=DxF(a,b)M=D_xF(a,b)とおくと、線形写像DΦ~(a,b)D\widetilde\Phi(a,b)の逆写像の候補は

(u,v)⟼(u,L−1(v−Mu))(u,v)\longmapsto\bigl(u,L^{-1}(v-Mu)\bigr)

である。実際、二つの合成を計算すると恒等写像になるため、DΦ~(a,b)D\widetilde\Phi(a,b)は可逆である。

§E4.7 定理 2.1をΦ~\widetilde\Phiへ適用すると、(a,b)(a,b)の開近傍W⊂UW\subset Uと(a,0)=Φ~(a,b)(a,0)=\widetilde\Phi(a,b)の開近傍ZZが存在し、制限

Φ=Φ~∣W ⁣:W⟶Z\Phi=\widetilde\Phi|_W\colon W\longrightarrow Z

はC1C^1級微分同相になる。その逆写像をΨ ⁣:Z→W\Psi\colon Z\to Wとする。(u,z)∈Z(u,z)\in Zに対してΨ(u,z)=(ξ,η)\Psi(u,z)=(\xi,\eta)と書けば、

(u,z)=Φ(Ψ(u,z))=(ξ,F(ξ,η))(u,z)=\Phi(\Psi(u,z))=(\xi,F(\xi,\eta))

であるからξ=u\xi=uである。第二座標射影をπ2\pi_2とし、ψ=π2∘Ψ\psi=\pi_2\circ\Psiとおけば、ψ\psiはC1C^1級であり、

Ψ(u,z)=(u,ψ(u,z))\Psi(u,z)=(u,\psi(u,z))

となる。これで(1)を得た。

(2)を示す。WWとZZはそれぞれ(a,b)(a,b)と(a,0)(a,0)を含む開集合である。したがって、aaの開近傍A1,A2A_1,A_2、bbの開近傍BBおよび00の開近傍CCを

A1×B⊂W,A2×C⊂ZA_1\times B\subset W, \qquad A_2\times C\subset Z

となるように取ることができる。A′=A1∩A2A'=A_1\cap A_2とし、

g0 ⁣:A′⟶Rm,g0(x)=ψ(x,0)g_0\colon A'\longrightarrow\mathbb R^m, \qquad g_0(x)=\psi(x,0)

と定める。g0g_0はC1C^1級であり、g0(a)=bg_0(a)=bである。g0g_0の連続性により、aaの開近傍A⊂A′A\subset A'をg0(A)⊂Bg_0(A)\subset Bとなるように縮小することができる。以下、g=g0∣A ⁣:A→Bg=g_0|_A\colon A\to Bとする。

x∈Ax\in Aならば(x,0)∈Z(x,0)\in Zであり、

Φ(x,g(x))=(x,0)\Phi(x,g(x))=(x,0)

であるからF(x,g(x))=0F(x,g(x))=0である。逆に、(x,y)∈A×B(x,y)\in A\times BがF(x,y)=0F(x,y)=0を満たすならば、(x,y),(x,g(x))∈W(x,y),(x,g(x))\in Wであり、

Φ(x,y)=(x,0)=Φ(x,g(x))\Phi(x,y)=(x,0)=\Phi(x,g(x))

となる。Φ\PhiはWW上で単射であるからy=g(x)y=g(x)である。これで同値条件を得た。この同値条件を満たす別の写像g~ ⁣:A→B\widetilde g\colon A\to Bがあれば、各x∈Ax\in Aに対してF(x,g~(x))=0F(x,\widetilde g(x))=0であるため、同じ同値条件からg~(x)=g(x)\widetilde g(x)=g(x)となる。したがって、ggはただ一つである。

x∈Ax\in Aとし、p=(x,g(x))∈Wp=(x,g(x))\in Wとおく。Φ\PhiとΨ\Psiは互いに逆なC1C^1級写像であるから、連鎖律§E4.3 定理 1.1により

DΨ(Φ(p))∘DΦ(p)=IRn+m,DΦ(p)∘DΨ(Φ(p))=IRn+mD\Psi(\Phi(p))\circ D\Phi(p)=I_{\mathbb R^{n+m}}, \qquad D\Phi(p)\circ D\Psi(\Phi(p))=I_{\mathbb R^{n+m}}

である。したがってDΦ(p)D\Phi(p)は可逆である。DyF(p)k=0D_yF(p)k=0を満たすk∈Rmk\in\mathbb R^mに対して

DΦ(p)(0,k)=(0,DyF(p)k)=0D\Phi(p)(0,k)=(0,D_yF(p)k)=0

であるため、DΦ(p)D\Phi(p)の単射性からk=0k=0である。DyF(p)D_yF(p)は同じ有限次元空間の間の線形写像であるから、単射性によって可逆性が従う。

写像ιg ⁣:A→U\iota_g\colon A\to Uをιg(x)=(x,g(x))\iota_g(x)=(x,g(x))によって定める。恒等式F∘ιg=0F\circ\iota_g=0と連鎖律から、任意のh∈Rnh\in\mathbb R^nに対して

0=D(F∘ιg)(x)h=DxF(x,g(x))h+DyF(x,g(x))Dg(x)h0 =D(F\circ\iota_g)(x)h =D_xF(x,g(x))h+D_yF(x,g(x))Dg(x)h

を得る。DyF(x,g(x))D_yF(x,g(x))の逆写像を左から合成すれば、

Dg(x)=−DyF(x,g(x))−1∘DxF(x,g(x))Dg(x)=-D_yF(x,g(x))^{-1}\circ D_xF(x,g(x))

となる。▨

3 一変数の場合と解集合の接ベクトル

系 3.1 (一変数の陰関数定理).U⊂R2U\subset\mathbb R^2を開集合、F ⁣:U→RF\colon U\to\mathbb RをC1C^1級の関数とする。(a,b)∈U(a,b)\in Uが

F(a,b)=0,∂F∂y(a,b)≠0F(a,b)=0, \qquad \frac{\partial F}{\partial y}(a,b)\ne0

を満たすならば、aaの開近傍AA、bbの開近傍BBおよびただ一つのC1C^1級関数g ⁣:A→Bg\colon A\to Bが存在し、(x,y)∈A×B(x,y)\in A\times Bにおいて

F(x,y)=0⟺y=g(x)F(x,y)=0 \quad\Longleftrightarrow\quad y=g(x)

となる。さらに、任意のx∈Ax\in Aに対して

g′(x)=−∂F∂x(x,g(x))∂F∂y(x,g(x))g'(x) =-\frac{\dfrac{\partial F}{\partial x}(x,g(x))} {\dfrac{\partial F}{\partial y}(x,g(x))}

が成り立つ。

証明.定理 2.1をn=m=1n=m=1として適用する。線形写像DyF(a,b) ⁣:R→RD_yF(a,b)\colon\mathbb R\to\mathbb Rはk↦(∂F/∂y)(a,b)kk\mapsto (\partial F/\partial y)(a,b)kであるから、その可逆性は(∂F/∂y)(a,b)≠0(\partial F/\partial y)(a,b)\ne0と同値である。主定理の微分公式を一次元の線形写像に書き直すと、表示した商を得る。▨

定義 3.2.U⊂Rn×RmU\subset\mathbb R^n\times\mathbb R^mを開集合、F ⁣:U→RmF\colon U\to\mathbb R^mをC1C^1級の写像とし、M=F−1(0)M=F^{-1}(0)とおく。p∈Mp\in Mとする。あるε>0\varepsilon>0とC1C^1級曲線γ ⁣:(−ε,ε)→M\gamma\colon(-\varepsilon,\varepsilon)\to Mが存在して

γ(0)=p,γ′(0)=v\gamma(0)=p, \qquad \gamma'(0)=v

を満たすとき、v∈Rn×Rmv\in\mathbb R^n\times\mathbb R^mをMMのppにおける接ベクトル (tangent vector) という。接ベクトル全体をTpMT_pMと書く。

系 3.3.定理 2.1の仮定のもとで、同定理が与えるA,B,gA,B,gを取り、x∈Ax\in Aとp=(x,g(x))p=(x,g(x))を固定する。このとき

TpM={(h,Dg(x)h):h∈Rn}=ker⁡DF(p)T_pM =\{(h,Dg(x)h):h\in\mathbb R^n\} =\ker DF(p)

が成り立つ。特にm=1m=1の場合には、§E4.3 定理 3.2により

TpM=ker⁡DF(p)={v∈Rn+1:⟨∇F(p),v⟩=0}=(span⁡{∇F(p)})⊥T_pM=\ker DF(p) =\{v\in\mathbb R^{n+1}:\langle\nabla F(p),v\rangle=0\} =\bigl(\operatorname{span}\{\nabla F(p)\}\bigr)^\perp

である。

証明.h∈Rnh\in\mathbb R^nを任意に取る。AAはxxを含む開集合であるから、十分小さい∣t∣|t|に対してx+th∈Ax+th\in Aである。この範囲で

γh(t)=(x+th,g(x+th))\gamma_h(t)=(x+th,g(x+th))

とおけば、F(γh(t))=0F(\gamma_h(t))=0かつ

γh(0)=p,γh′(0)=(h,Dg(x)h)\gamma_h(0)=p, \qquad \gamma_h'(0)=(h,Dg(x)h)

である。したがって、右辺のグラフはTpMT_pMに含まれる。

逆にv∈TpMv\in T_pMとする。定義を満たす曲線をγ(t)=(α(t),β(t))\gamma(t)=(\alpha(t),\beta(t))と書く。γ(0)=p∈A×B\gamma(0)=p\in A\times BでありA×BA\times Bは開集合であるから、ttを00の十分小さい近傍へ制限するとγ(t)∈A×B\gamma(t)\in A\times Bとなる。F(γ(t))=0F(\gamma(t))=0と主定理の局所一意性から

β(t)=g(α(t))\beta(t)=g(\alpha(t))

である。t=0t=0で微分すれば

v=γ′(0)=(α′(0),Dg(x)α′(0))v=\gamma'(0)=\bigl(\alpha'(0),Dg(x)\alpha'(0)\bigr)

となる。よってTpMT_pMはDg(x)Dg(x)のグラフに一致する。

主定理の微分公式により、任意のh∈Rnh\in\mathbb R^nに対して

DF(p)(h,Dg(x)h)=DxF(p)h+DyF(p)Dg(x)h=0DF(p)(h,Dg(x)h) =D_xF(p)h+D_yF(p)Dg(x)h =0

であるから、このグラフはker⁡DF(p)\ker DF(p)に含まれる。反対に(h,k)∈ker⁡DF(p)(h,k)\in\ker DF(p)ならば

DxF(p)h+DyF(p)k=0D_xF(p)h+D_yF(p)k=0

である。DyF(p)D_yF(p)は可逆であるため、

k=−DyF(p)−1DxF(p)h=Dg(x)hk=-D_yF(p)^{-1}D_xF(p)h=Dg(x)h

となる。したがってker⁡DF(p)\ker DF(p)も同じグラフに含まれる。m=1m=1の場合の最後の表示は、DF(p)v=⟨∇F(p),v⟩DF(p)v=\langle\nabla F(p),v\rangleから従う。▨

4 局所表示の例と退化点

例 4.1 (単位円の二つの局所表示).F ⁣:R2→RF\colon\mathbb R^2\to\mathbb Rを

F(x,y)=x2+y2−1F(x,y)=x^2+y^2-1

によって定める。(0,1)(0,1)では∂F/∂y=2\partial F/\partial y=2であるから、単位円はこの点の近くで

y=g(x)=1−x2y=g(x)=\sqrt{1-x^2}

というグラフになる。陰関数の微分公式は

g′(x)=−2x2g(x)=−x1−x2g'(x)=-\frac{2x}{2g(x)}=-\frac{x}{\sqrt{1-x^2}}

を与える。

一方、(1,0)(1,0)では∂F/∂y=0\partial F/\partial y=0であり、単位円をこの点の近くでyyをxxの関数とするグラフにはできない。しかし、∂F/∂x=2\partial F/\partial x=2であるため、変数の役割を交換すれば

x=1−y2x=\sqrt{1-y^2}

という局所表示を得る。可逆であるべき一部変数は、求めるグラフの従属変数に対応する。

例 4.2 (球面の局所表示).R>0R>0とし、F ⁣:Rn×R→RF\colon\mathbb R^n\times\mathbb R\to\mathbb Rを

F(x,y)=∥x∥2+y2−R2F(x,y)=\lVert x\rVert^2+y^2-R^2

によって定める。p=(a,b)p=(a,b)がF(a,b)=0F(a,b)=0とb≠0b\ne0を満たすならば、DyF(p)D_yF(p)はk↦2bkk\mapsto2bkという可逆な線形写像である。したがって、球面はppの近くでy=g(x)y=g(x)と一意に表示され、

Dg(x)h=−⟨x,h⟩g(x)Dg(x)h=-\frac{\langle x,h\rangle}{g(x)}

となる。b>0b>0ならばg(x)=R2−∥x∥2g(x)=\sqrt{R^2-\lVert x\rVert^2}、b<0b<0ならばg(x)=−R2−∥x∥2g(x)=-\sqrt{R^2-\lVert x\rVert^2}である。

例 4.3 (可逆性を欠く点で枝が分かれる例).F ⁣:R2→RF\colon\mathbb R^2\to\mathbb Rを

F(x,y)=y2−x2F(x,y)=y^2-x^2

によって定める。F(0,0)=0F(0,0)=0であるが、∂F/∂y(0,0)=0\partial F/\partial y(0,0)=0なので陰関数定理の仮定を満たさない。実際、任意の00の近傍で解集合は

y=xまたはy=−xy=x \qquad\text{または}\qquad y=-x

という二つの枝を含む。したがって、(0,0)(0,0)のどの直積近傍でも解集合を一つの関数y=g(x)y=g(x)のグラフとして表すことはできない。可逆性を欠くと必ず結論が失敗するわけではないが、この例は局所一意性が失敗し得ることを示す。

5 演習

問題 5.1 (連立方程式が定める陰関数).x=(s,t)∈R2x=(s,t)\in\mathbb R^2、y=(u,v)∈R2y=(u,v)\in\mathbb R^2とし、F ⁣:R2×R2→R2F\colon\mathbb R^2\times\mathbb R^2\to\mathbb R^2を

F(s,t,u,v)=(u+sv−et, v+tu−s)F(s,t,u,v) =\bigl(u+sv-e^t,\ v+tu-s\bigr)

によって定める。基点を(a,b)=((0,0),(1,0))(a,b)=((0,0),(1,0))とする。次を示せ。

  1. F(a,b)=0F(a,b)=0であり、DyF(a,b)D_yF(a,b)は可逆である。さらに、陰関数定理が与えるg=(g1,g2)g=(g_1,g_2)についてDg(a)Dg(a)を求めよ。
  2. 1−st≠01-st\ne0の範囲で方程式F(s,t,u,v)=0F(s,t,u,v)=0を(u,v)(u,v)について直接解き、基点の近くで得られる解が陰関数定理のggと一致することを示せ。
  3. 直接求めた式を(s,t)=(0,0)(s,t)=(0,0)で微分し、(1)の微分公式と一致することを確かめよ。
解答.

(1)を示す。F(0,0,1,0)=(0,0)F(0,0,1,0)=(0,0)である。(h1,h2)∈R2(h_1,h_2)\in\mathbb R^2と(k1,k2)∈R2(k_1,k_2)\in\mathbb R^2に対して、基点における二つの部分微分は

DxF(a,b)(h1,h2)=(−h2,−h1+h2),DyF(a,b)(k1,k2)=(k1,k2)D_xF(a,b)(h_1,h_2)=(-h_2,-h_1+h_2), \qquad D_yF(a,b)(k_1,k_2)=(k_1,k_2)

である。したがってDyF(a,b)=I2D_yF(a,b)=I_2は可逆であり、陰関数定理の公式から

Dg(a)(h1,h2)=−DxF(a,b)(h1,h2)=(h2,h1−h2)Dg(a)(h_1,h_2) =-D_xF(a,b)(h_1,h_2) =(h_2,h_1-h_2)

を得る。標準基底に関する表現行列は

Dg(a)=(011−1)Dg(a)= \begin{pmatrix} 0&1\\ 1&-1 \end{pmatrix}

である。

(2)を示す。F(s,t,u,v)=0F(s,t,u,v)=0は

u+sv=et,v+tu=su+sv=e^t, \qquad v+tu=s

と同値である。第二式からv=s−tuv=s-tuを得て第一式へ代入すると、

(1−st)u=et−s2(1-st)u=e^t-s^2

となる。よって1−st≠01-st\ne0ならば解はただ一つであり、

g1(s,t)=et−s21−st,g2(s,t)=s−tet−s21−stg_1(s,t)=\frac{e^t-s^2}{1-st}, \qquad g_2(s,t)=s-t\frac{e^t-s^2}{1-st}

である。1−st≠01-st\ne0は(0,0)(0,0)を含む開条件であり、この式は基点の近くでC1C^1級である。さらにg(0,0)=(1,0)g(0,0)=(1,0)でF(s,t,g(s,t))=0F(s,t,g(s,t))=0を満たすため、陰関数定理の局所一意性により、十分小さい近傍で同定理が与える陰関数と一致する。

(3)を示す。商の微分、または一次の項だけを取り出す計算により、(s,t)=(0,0)(s,t)=(0,0)で

Dg1(0,0)(h1,h2)=h2,Dg2(0,0)(h1,h2)=h1−h2Dg_1(0,0)(h_1,h_2)=h_2, \qquad Dg_2(0,0)(h_1,h_2)=h_1-h_2

を得る。したがって、直接表示から得た微分は陰関数定理の公式から得た微分と一致する。▨

参考文献

  1. Michael Spivak, Calculus on Manifolds: A Modern Approach to Classical Theorems of Advanced Calculus, CRC Press, 2018, originally published 1965.逆関数定理から陰関数定理を導く補助写像と局所座標表示を参考にした。
  2. Serge Lang, Undergraduate Analysis, 2nd ed., Springer, New York, 1997.陰関数の局所一意性と微分公式を参考にした。

前提記事