§E17.16Stokes の定理

最終更新

微積分学の基本定理は、区間の内部での導関数の積分を、区間の端点での値の差に等しいと述べる。「実解析 II」の Green の定理、発散定理および古典的な Stokes の定理は、いずれも同じ形をしている。左辺は領域の内部での微分の積分であり、右辺は境界での積分である。

前項までに、任意の次元の向きづけられた境界付き多様体の上で最高次形式を積分する手立てと、外微分によって次数を一つ上げる手立てがそろった。この二つを組み合わせると、上の三つの定理は

∫Mdω=∫∂Mω\int_M d\omega=\int_{\partial M}\omega

という一つの等式の特別な場合として得られる。本記事はこの等式を証明し、三次元の古典的な形との対応を明示する。

証明の骨組みは二段である。第一に、1の分割を用いて、台が一つのチャートに収まる場合へ帰着させる。第二に、半空間Hn\mathbb{H}^nの上でこの場合を累次積分と微積分学の基本定理によって直接計算する。第二段で用いる任意の正の有限次元の閉直方体上の累次積分定理は、「実解析 II」の§E4.12 定理 1による。

以下、MMは向きづけられたnn次元C∞C^\infty境界付き多様体(n≥1n\ge 1)とする。次元の制限は置かない。許容領域とZ(D)Z(D)の記号は「向きと多様体上の積分」に従い、00次元多様体の上の積分は§E17.15 定義 2.2の約束に従う。

1 定理の主張

定理 1.1 (Stokes の定理).MMを向きづけられたnn次元C∞C^\infty境界付き多様体(n≥1n\ge 1)、ω∈Ωcn−1(M)\omega\in\Omega^{n-1}_c(M)とする。ι ⁣:∂M→M\iota\colon\partial M\to Mを包含写像とし、∂M\partial Mに§E17.14 定義 8.4の誘導向きを与える。このとき

∫Mdω=∫∂Mι∗ω\int_M d\omega=\int_{\partial M}\iota^*\omega

が成り立つ。∂M=∅\partial M=\varnothingのときは右辺を00と読む。

∂M\partial Mの誘導向きは、外向きのベクトルを先に置く規約によって定める(§E17.14 定義 8.4)。

dω∈Ωcn(M)d\omega\in\Omega^n_c(M)である(supp⁡dω⊆supp⁡ω\operatorname{supp}d\omega\subseteq\operatorname{supp}\omegaは、外微分が局所的であること(§E17.11 補題 2.2)による)。またι∗ω∈Ωcn−1(∂M)\iota^*\omega\in\Omega^{n-1}_c(\partial M)である(台はsupp⁡ω∩∂M\operatorname{supp}\omega\cap\partial Mの閉部分集合であるからコンパクトである)。∂M≠∅\partial M\ne\varnothingのとき∂M\partial Mは境界を持たない(n−1)(n-1)次元多様体であり(§E17.14 定理 2.6)、右辺は「向きと多様体上の積分」の意味で定まる。

証明方針。出発点は積分の定義そのもの、すなわち向きを保つチャートによる被覆に従属する1の分割である。supp⁡ω\operatorname{supp}\omegaがコンパクトであることから、寄与する添字の有限集合A0A_0が定まり、ω\omegaは有限和∑α∈A0ψαω\sum_{\alpha\in A_0}\psi_\alpha\omegaに等しい。外微分と二つの積分はいずれも線形であるから、各項について定理を示せばよい。各項の台は一つのチャートに収まるので、そのチャートでRn\mathbb{R}^nの側へ引き戻すと、問題は「半空間の相対開集合の上で、台がコンパクトな(n−1)(n-1)次形式について等式を示すこと」に帰着する。半空間の場合は、外微分の座標表示dη=∑i=1n(−1)i−1∂ifi dx1∧⋯∧dxnd\eta=\sum_{i=1}^{n}(-1)^{i-1}\partial_if_i\,dx^1\wedge\cdots\wedge dx^nを書き、§E4.12 定理 1で各項を一変数ずつ積分する。台がコンパクトであることからi<ni<nの項は消え、i=ni=nの項だけが境界からの寄与を残す。最後に、その寄与の符号が§E17.14 定義 8.4の規約から決まる符号と相殺することを確かめる。境界チャートの局所モデルがHn\mathbb{H}^nであるかH−n\mathbb{H}^n_{-}であるかによって両辺の符号は(−1)n(-1)^nと(−1)n−1(-1)^{n-1}に分かれるが、二つの辺で同じように分かれるので相殺する。n=1n=1では境界が00次元になるので、右辺は符号つきの有限和として読む。

2 半空間の場合

補題 2.1.n≥1n\ge 1とし、D⊆RnD\subseteq\mathbb{R}^nを許容領域、η∈Ωn−1(D)\eta\in\Omega^{n-1}(D)を台がコンパクトかつDDに含まれるものとする。

η=∑i=1nfi dx1∧⋯∧dxi^∧⋯∧dxn\eta=\sum_{i=1}^{n}f_i\,dx^1\wedge\cdots\wedge\widehat{dx^i}\wedge\cdots\wedge dx^n

と表し(dxi^\widehat{dx^i}はその因子を省くことを表す。n=1n=1のときはη=f1\eta=f_1という00次形式である)、各fif_iをDDの外で00として延長したものを同じ記号で表す。このとき次が成り立つ。

  1. DDがRn\mathbb{R}^nの開集合であるならば∫D(dη の成分)=0\displaystyle\int_D(d\eta\ \text{の成分})=0である。
  2. DDがHn\mathbb{H}^nの相対開集合であるならば、supp⁡fn(⋅,0)\operatorname{supp}f_n(\cdot,0)を含む十分大きい閉長方形R′=∏i=1n−1[−c,c]⊆Rn−1R'=\prod_{i=1}^{n-1}[-c,c]\subseteq\mathbb{R}^{n-1}を取って ∫D(dη の成分)=(−1)n∫R′fn(x′,0) dx′\int_D(d\eta\ \text{の成分})=(-1)^{n}\int_{R'}f_n(x',0)\,dx' である。
  3. DDがH−n\mathbb{H}^n_{-}の相対開集合であるならば、同じR′R'に対して ∫D(dη の成分)=(−1)n−1∫R′fn(x′,0) dx′\int_D(d\eta\ \text{の成分})=(-1)^{n-1}\int_{R'}f_n(x',0)\,dx' である。

n=1n=1のときはRn−1=R0\mathbb{R}^{n-1}=\mathbb{R}^0は一点集合であり、R′R'もその一点、∫R′g(x′) dx′\int_{R'}g(x')\,dx'はggの値そのものと読む。この読み方のもとで(2)は∫H1f1′ dx1=−f1(0)\int_{\mathbb{H}^1}f_1'\,dx^1=-f_1(0)、(3)は∫H−1f1′ dx1=f1(0)\int_{\mathbb{H}^1_{-}}f_1'\,dx^1=f_1(0)を述べている。

証明. 延長したfif_iがRn\mathbb{R}^n(またはHn\mathbb{H}^n)の上でC∞C^\inftyであることを確かめる。K=supp⁡ηK=\operatorname{supp}\etaはコンパクトでDDに含まれる。DDと(Hn\mathbb{H}^nまたはRn\mathbb{R}^nの中での)KKの補集合は開被覆をなし、共通部分の上でfi=0f_i=0であるから、延長はC∞C^\inftyである。

外微分を計算する。§E17.11 定理 2.4により

d(fi dx1∧⋯dxi^⋯∧dxn)=dfi∧dx1∧⋯dxi^⋯∧dxnd\Bigl(f_i\,dx^1\wedge\cdots\widehat{dx^i}\cdots\wedge dx^n\Bigr) =df_i\wedge dx^1\wedge\cdots\widehat{dx^i}\cdots\wedge dx^n

であり、dfi=∑j=1n∂jfi dxjdf_i=\sum_{j=1}^{n}\partial_jf_i\,dx^jのうちj≠ij\ne iの項は同じ因子を二度含むので消える(§E17.10 系 3.6)。残るj=ij=iの項では、dxidx^iを先頭から第iiの位置へ移すのにi−1i-1回の入れ替えを要するので

dη=∑i=1n(−1)i−1 ∂fi∂xi  dx1∧⋯∧dxnd\eta=\sum_{i=1}^{n}(-1)^{i-1}\,\frac{\partial f_i}{\partial x^i}\;dx^1\wedge\cdots\wedge dx^n

である。

(1)を示す。c>0c>0を、K⊆(−c,c)nK\subseteq(-c,c)^nとなるように取り、R=[−c,c]nR=[-c,c]^nと置く。§E17.15 定義 1.1により、求める積分は∫R∑i=1n(−1)i−1∂ifi\int_R\sum_{i=1}^{n}(-1)^{i-1}\partial_if_iである。§E4.12 定理 1により、ii番目の項はxix^iについて先に積分することができ、微積分学の基本定理により

∫−cc∂fi∂xi dxi=fi(…,c,… )−fi(…,−c,… )=0\int_{-c}^{c}\frac{\partial f_i}{\partial x^i}\,dx^i=f_i(\dots,c,\dots)-f_i(\dots,-c,\dots)=0

である(supp⁡fi⊆(−c,c)n\operatorname{supp}f_i\subseteq(-c,c)^nによる)。残る(n−1)(n-1)重積分の被積分関数が00であるから、各項は00である。

(2)を示す。c>0c>0を、K⊆(−c,c)n−1×[0,c)K\subseteq(-c,c)^{n-1}\times[0,c)となるように取り、R=[−c,c]n−1×[0,c]R=[-c,c]^{n-1}\times[0,c]、R′=[−c,c]n−1R'=[-c,c]^{n-1}と置く。i<ni<nの項については、(1)と同じくxix^iについて先に積分すると00になる(xix^iの範囲は[−c,c][-c,c]であり、台は∣xi∣<c|x^i|<cに含まれる)。i=ni=nの項については、xnx^nについて先に積分すると

∫0c∂fn∂xn dxn=fn(x′,c)−fn(x′,0)=−fn(x′,0)\int_0^{c}\frac{\partial f_n}{\partial x^n}\,dx^n=f_n(x',c)-f_n(x',0)=-f_n(x',0)

である(supp⁡fn⊆{xn<c}\operatorname{supp}f_n\subseteq\{x^n<c\}による)。したがって

∫D(dη の成分)=(−1)n−1∫R′(−fn(x′,0)) dx′=(−1)n∫R′fn(x′,0) dx′\int_D(d\eta\ \text{の成分})=(-1)^{n-1}\int_{R'}\bigl(-f_n(x',0)\bigr)\,dx'=(-1)^{n}\int_{R'}f_n(x',0)\,dx'

である。

(3)を示す。c>0c>0を、K⊆(−c,c)n−1×(−c,0]K\subseteq(-c,c)^{n-1}\times(-c,0]となるように取り、R=[−c,c]n−1×[−c,0]R=[-c,c]^{n-1}\times[-c,0]と置く。i<ni<nの項が消えることは(2)と同じである。i=ni=nの項については

∫−c0∂fn∂xn dxn=fn(x′,0)−fn(x′,−c)=fn(x′,0)\int_{-c}^{0}\frac{\partial f_n}{\partial x^n}\,dx^n=f_n(x',0)-f_n(x',-c)=f_n(x',0)

であるから

∫D(dη の成分)=(−1)n−1∫R′fn(x′,0) dx′\int_D(d\eta\ \text{の成分})=(-1)^{n-1}\int_{R'}f_n(x',0)\,dx'

である。▨

3 1の分割による局所化

補題 3.1.MMをC∞C^\infty境界付き多様体、{Uα}α∈A\{U_\alpha\}_{\alpha\in A}を開被覆、{ψα}α∈A\{\psi_\alpha\}_{\alpha\in A}を従属する滑らかな1の分割、ω∈Ωck(M)\omega\in\Omega^{k}_c(M)とする。K=supp⁡ωK=\operatorname{supp}\omegaと置き、A0={α∣supp⁡ψα∩K≠∅}A_0=\{\alpha\mid\operatorname{supp}\psi_\alpha\cap K\ne\varnothing\}と置く。このときA0A_0は有限集合であり、

ω=∑α∈A0ψαω(M の全体で成り立つ有限和)\omega=\sum_{\alpha\in A_0}\psi_\alpha\omega \qquad\text{($M$ の全体で成り立つ有限和)}

であり、ψ=∑α∈A0ψα\psi=\sum_{\alpha\in A_0}\psi_\alphaはKKのある開近傍の上で恒等的に11である。とくにdψ∧ω=0d\psi\wedge\omega=0がMMの全体で成り立ち、

dω=∑α∈A0d(ψαω)d\omega=\sum_{\alpha\in A_0}d(\psi_\alpha\omega)

である。各ψαω\psi_\alpha\omegaの台はコンパクトかつUαU_\alphaに含まれる。

証明.A0A_0が有限であることと、α∉A0\alpha\notin A_0に対してψαω=0\psi_\alpha\omega=0であること、および各ψαω\psi_\alpha\omegaの台がコンパクトかつUαU_\alphaに含まれることは§E17.15 補題 2.3で示した。したがってω=∑α∈Aψαω=∑α∈A0ψαω\omega=\sum_{\alpha\in A}\psi_\alpha\omega=\sum_{\alpha\in A_0}\psi_\alpha\omegaである。

ψ\psiがKKの開近傍の上で11であることを示す。p∈Kp\in Kを取る。族{supp⁡ψα}\{\operatorname{supp}\psi_\alpha\}は局所有限であるから、ppを含む開集合O1O_1で、O1∩supp⁡ψα≠∅O_1\cap\operatorname{supp}\psi_\alpha\ne\varnothingとなるα\alphaが有限個F={α1,…,αr}F=\{\alpha_1,\dots,\alpha_r\}しかないものが存在する。α∈F∖A0\alpha\in F\setminus A_0に対してはsupp⁡ψα∩K=∅\operatorname{supp}\psi_\alpha\cap K=\varnothingであるから、M∖supp⁡ψαM\setminus\operatorname{supp}\psi_\alphaはppを含む開集合である。

O=O1∩⋂α∈F∖A0(M∖supp⁡ψα)O=O_1\cap\bigcap_{\alpha\in F\setminus A_0}\bigl(M\setminus\operatorname{supp}\psi_\alpha\bigr)

と置くと、OOは有限個の開集合の共通部分であるから開集合でありp∈Op\in Oである。OOの上では、α∉F\alpha\notin Fならばψα=0\psi_\alpha=0、α∈F∖A0\alpha\in F\setminus A_0ならばψα=0\psi_\alpha=0であるから

1=∑α∈Aψα=∑α∈F∩A0ψα=∑α∈A0ψα=ψ1=\sum_{\alpha\in A}\psi_\alpha=\sum_{\alpha\in F\cap A_0}\psi_\alpha=\sum_{\alpha\in A_0}\psi_\alpha=\psi

である(三番目の等号は、α∈A0∖F\alpha\in A_0\setminus Fに対してOOの上でψα=0\psi_\alpha=0であることによる)。KKの各点についてこのようなOOを取り、その合併を取ればKKの開近傍が得られる。

dψd\psiはこの近傍の上で00であり、ω\omegaはKKの外で00であるから、dψ∧ω=0d\psi\wedge\omega=0がMMの全体で成り立つ。最後に、ddは線形であり和は有限であるからdω=∑α∈A0d(ψαω)d\omega=\sum_{\alpha\in A_0}d(\psi_\alpha\omega)である。▨

注意 3.2 (1の分割の微分の和が消えることの意味).d(ψαω)=dψα∧ω+ψα dωd(\psi_\alpha\omega)=d\psi_\alpha\wedge\omega+\psi_\alpha\,d\omegaであるから(§E17.11 定義 2.1 条件 (c)を00次形式ψα\psi_\alphaへ適用した)、α∈A0\alpha\in A_0について加えると

∑α∈A0d(ψαω)=(∑α∈A0dψα)∧ω+ψ dω=dψ∧ω+ψ dω\sum_{\alpha\in A_0}d(\psi_\alpha\omega)=\Bigl(\sum_{\alpha\in A_0}d\psi_\alpha\Bigr)\wedge\omega+\psi\,d\omega =d\psi\wedge\omega+\psi\,d\omega

である。補題 3.1により第一項は00であり、ψ\psiはK⊇supp⁡dωK\supseteq\operatorname{supp}d\omegaの近傍で11であるから第二項はdωd\omegaである。すなわち分解の途中で余分な項が現れない。この打ち消しは、ψ\psiがKKの一点で11になることではなく、KKの開近傍の上で恒等的に11になることから従う。ψ≤1\psi\le 1かつψ(p)=1\psi(p)=1という最大性だけでは、ppが∂M\partial Mの点であるときにdψp=0d\psi_p=0を導くことができない(第nn方向の片側微分は00以下であるとしか言えない)。

4 主定理の証明

証明.定理 1.1を示す。

第一段(線形性による帰着)。MMの向きを保つ境界付きチャートからなるアトラス{(Uα,φα)}α∈A\{(U_\alpha,\varphi_\alpha)\}_{\alpha\in A}と、従属する滑らかな1の分割{ψα}\{\psi_\alpha\}を取る(§E17.14 定理 6.4、§E17.14 補題 5.1)。補題 3.1により、有限集合A0A_0が定まり

ω=∑α∈A0ψαω,dω=∑α∈A0d(ψαω)\omega=\sum_{\alpha\in A_0}\psi_\alpha\omega, \qquad d\omega=\sum_{\alpha\in A_0}d(\psi_\alpha\omega)

である。∫M\int_Mと∫∂M\int_{\partial M}は線形であり(§E17.15 命題 2.6 (1))、ι∗\iota^*も線形であるから、各ψαω\psi_\alpha\omegaについて定理を示せば十分である。したがって以下、supp⁡ω\operatorname{supp}\omegaが向きを保つ一つの境界付きチャート(U,φ)(U,\varphi)の定義域に含まれるとしてよい。

第二段(チャートへの引き戻し)。D=φ(U)D=\varphi(U)は許容領域であり、η=(φ−1)∗ω∈Ωn−1(D)\eta=(\varphi^{-1})^*\omega\in\Omega^{n-1}(D)の台はコンパクトかつDDに含まれる。supp⁡dω⊆supp⁡ω⊆U\operatorname{supp}d\omega\subseteq\operatorname{supp}\omega\subseteq Uであるから、§E17.15 命題 2.6 (3)により

∫Mdω=∫D((φ−1)∗(dω) の成分)\int_Md\omega=\int_{D}\bigl((\varphi^{-1})^*(d\omega)\ \text{の成分}\bigr)

である。§E17.11 命題 3.1により(φ−1)∗(dω)=dη(\varphi^{-1})^*(d\omega)=d\etaであるから、右辺は補題 2.1の左辺である。

第三段(内部チャートの場合)。(U,φ)(U,\varphi)が内部チャートであるとする。このときD=φ(U)D=\varphi(U)はRn\mathbb{R}^nの開集合である。実際、内部チャートの像は、Rn\mathbb{R}^nの開集合であるか、またはHn\mathbb{H}^nの相対開集合で∂Hn\partial\mathbb{H}^nと交わらないものであり、後者はInt⁡Hn\operatorname{Int}\mathbb{H}^nに含まれるのでRn\mathbb{R}^nの開集合である。補題 2.1 (1)により∫Mdω=0\int_Md\omega=0である。一方U∩∂M=∅U\cap\partial M=\varnothingでありsupp⁡ω⊆U\operatorname{supp}\omega\subseteq Uであるから、∂M\partial Mの各点でω=0\omega=0でありι∗ω=0\iota^*\omega=0である。よって∫∂Mι∗ω=0\int_{\partial M}\iota^*\omega=0であり、両辺は一致する。∂M=∅\partial M=\varnothingの場合もこの場合に含まれる。

第四段(境界チャートの場合)。(U,φ=(x1,…,xn))(U,\varphi=(x^1,\dots,x^n))が境界チャートであるとし、その型の符号をϵ=ϵφ∈{+1,−1}\epsilon=\epsilon_\varphi\in\{+1,-1\}と書く(§E17.14 定義 8.1)。補題 2.1 (2)と 3 をまとめると

∫Mdω=(−1)nϵ∫R′fn(x′,0) dx′(2)\int_Md\omega=(-1)^{n}\epsilon\int_{R'}f_n(x',0)\,dx' \tag{2}

である(ϵ=+1\epsilon=+1が 2、ϵ=−1\epsilon=-1が 3 である。(−1)n⋅(−1)=(−1)n−1(-1)^{n}\cdot(-1)=(-1)^{n-1})。ここでfnf_nはη\etaのdx1∧⋯∧dxn−1dx^1\wedge\cdots\wedge dx^{n-1}に付く成分であり、R′=[−c,c]n−1R'=[-c,c]^{n-1}はsupp⁡fn(⋅,0)\operatorname{supp}f_n(\cdot,0)を含む十分大きい閉長方形である。n=1n=1のときはR′R'は一点であり、右辺は−ϵf1(0)-\epsilon f_1(0)と読む。

右辺を計算する。以下n≥2n\ge 2とし、n=1n=1の場合は第五段で別に扱う。§E17.14 定理 2.6により(U∂,φ∂)=(U∩∂M,(x1,…,xn−1))(U^\partial,\varphi^\partial)=(U\cap\partial M,(x^1,\dots,x^{n-1}))は∂M\partial Mのチャートであり、φ∂(U∂)\varphi^\partial(U^\partial)はRn−1\mathbb{R}^{n-1}の開集合である。j ⁣:φ∂(U∂)→Dj\colon\varphi^\partial(U^\partial)\to Dをj(x′)=(x′,0)j(x')=(x',0)とするとφ∘ι∘(φ∂)−1=j\varphi\circ\iota\circ(\varphi^\partial)^{-1}=jである。したがって§E17.10 命題 5.2により

((φ∂)−1)∗(ι∗ω)=j∗((φ−1)∗ω)=j∗η\bigl((\varphi^\partial)^{-1}\bigr)^*\bigl(\iota^*\omega\bigr)=j^*\bigl((\varphi^{-1})^*\omega\bigr)=j^*\eta

である。jjの成分はx1,…,xn−1,0x^1,\dots,x^{n-1},0であるから§E17.10 命題 5.4によりj∗(dxi)=dxij^*(dx^i)=dx^i(i≤n−1i\le n-1)、j∗(dxn)=0j^*(dx^n)=0である。よってη\etaの表示のうちdxndx^nを因子に含む項、すなわちi≠ni\ne nの項はすべて00へ写り、

j∗η=fn(x′,0) dx1∧⋯∧dxn−1j^*\eta=f_n(x',0)\,dx^1\wedge\cdots\wedge dx^{n-1}

である。

(U∂,φ∂)(U^\partial,\varphi^\partial)が誘導向きについて向きを保つかどうかを調べる。MMの向き形式をμ\muとし、UUの上でμ=h dx1∧⋯∧dxn\mu=h\,dx^1\wedge\cdots\wedge dx^n(h>0h>0)と書く。ν=−ϵ ∂/∂xn\nu=-\epsilon\,\partial/\partial x^nはU∩∂MU\cap\partial Mの各点で外向きであり(§E17.14 定義 8.1。座標表示の第nn成分は−ϵ-\epsilonでありϵ⋅(−ϵ)=−1<0\epsilon\cdot(-\epsilon)=-1<0である)、§E17.14 命題 8.5の計算にan=−ϵa^n=-\epsilonを代入すると、このν\nuを用いた誘導向き形式は

μ∂=(−1)n−1⋅(−ϵ)⋅h  dx1∧⋯∧dxn−1=(−1)nϵ h  dx1∧⋯∧dxn−1\mu_\partial=(-1)^{n-1}\cdot(-\epsilon)\cdot h\;dx^1\wedge\cdots\wedge dx^{n-1} =(-1)^{n}\epsilon\,h\;dx^1\wedge\cdots\wedge dx^{n-1}

である。h>0h>0であるから、φ∂\varphi^\partialに関するμ∂\mu_\partialの成分の符号は(−1)nϵ(-1)^n\epsilonである。

(−1)nϵ=+1(-1)^n\epsilon=+1のとき、(U∂,φ∂)(U^\partial,\varphi^\partial)は向きを保つので§E17.15 命題 2.6 (3)により

∫∂Mι∗ω=∫φ∂(U∂)fn(⋅,0)=∫R′fn(x′,0) dx′\int_{\partial M}\iota^*\omega=\int_{\varphi^\partial(U^\partial)}f_n(\cdot,0)=\int_{R'}f_n(x',0)\,dx'

である。(−1)nϵ=−1(-1)^n\epsilon=-1のとき、(U∂,φ∂)(U^\partial,\varphi^\partial)は向きを反転するので§E17.15 命題 2.6 (5)により

∫∂Mι∗ω=−∫R′fn(x′,0) dx′\int_{\partial M}\iota^*\omega=-\int_{R'}f_n(x',0)\,dx'

である。いずれの場合も

∫∂Mι∗ω=(−1)nϵ∫R′fn(x′,0) dx′\int_{\partial M}\iota^*\omega=(-1)^{n}\epsilon\int_{R'}f_n(x',0)\,dx'

であり、(2) と一致する。

第五段(n=1n=1の境界チャートの場合)。∂H1={0}\partial\mathbb{H}^1=\{0\}は一点であるからU∩∂MU\cap\partial Mは高々一点であり、境界チャートの場合はちょうど一点ppである。η=f1\eta=f_1はDDの上の関数であり、ι∗ω\iota^*\omegaは∂M\partial Mの上の関数としてppで値f1(0)f_1(0)を取り、∂M∖{p}\partial M\setminus\{p\}ではsupp⁡ω⊆U\operatorname{supp}\omega\subseteq Uにより00である。§E17.15 定義 2.2の00次元の約束により

∫∂Mι∗ω=εp f1(0)\int_{\partial M}\iota^*\omega=\varepsilon_p\,f_1(0)

である。

εp\varepsilon_pを求める。UUの上でμ=h dx1\mu=h\,dx^1(h>0h>0)と書き、外向きベクトルをν=−ϵ ∂/∂x1\nu=-\epsilon\,\partial/\partial x^1と取るとμp(νp)=−ϵh\mu_p(\nu_p)=-\epsilon hである。h>0h>0であるから、§E17.14 定義 8.4のn=1n=1の規約によりεp=−ϵ=(−1)1ϵ\varepsilon_p=-\epsilon=(-1)^1\epsilonである。これは第四段でn≥2n\ge2について得た符号(−1)nϵ(-1)^n\epsilonのn=1n=1の場合にほかならない。よって

∫∂Mι∗ω=−ϵ f1(0)\int_{\partial M}\iota^*\omega=-\epsilon\,f_1(0)

であり、(2) のn=1n=1の読み方と一致する。▨

注意 4.1 (台のコンパクト性を使う箇所). 台のコンパクト性は二箇所で必要である。第一に、補題 3.1で和を有限和へ帰着させるために用いる。無限個の項の和では、外微分と積分を項別に交換する根拠が失われる。第二に、補題 2.1でfif_iが閉長方形の側面で00になることを保証するために用いる。台がコンパクトでないとi<ni<nの項が消えず、境界以外からの寄与が残る。

実例として、M=H2M=\mathbb{H}^2、ω=x1 dx2\omega=x^1\,dx^2を取る。dω=dx1∧dx2d\omega=dx^1\wedge dx^2であり∫Mdω\int_M d\omegaは発散する。一方、境界上ではι∗(dx2)=0\iota^*(dx^2)=0であるから∫∂Mι∗ω=0\int_{\partial M}\iota^*\omega=0である。したがって、この例では左辺が有限の積分として定まらず、台の仮定を外した等式へ拡張することができない。台のコンパクト性は、両辺が有限の値を持つことと、上の二つの操作が正当であることを同時に保証している。

例 4.2 (一次元の場合は微積分学の基本定理である).g(t)=t2−tg(t)=t^2-tと置くとg−1(0)={0,1}g^{-1}(0)=\{0,1\}であり、g′(0)=−1g'(0)=-1、g′(1)=1g'(1)=1はどちらも00でない。したがって§E17.14 命題 4.1により

M={t∈R∣g(t)≤0}=[0,1]M=\{t\in\mathbb{R}\mid g(t)\le 0\}=[0,1]

は11次元C∞C^\infty境界付き多様体であり∂M={0,1}\partial M=\{0,1\}である。μ=dt\mu=dtが定める向きを与える。MMはコンパクトであるから、f∈C∞(M)=Ω0(M)f\in C^\infty(M)=\Omega^0(M)はつねにΩc0(M)\Omega^0_c(M)に属する。

左辺。df=f′ dtd f=f'\,dtであり、§E17.15 定理 4.2により

∫Mdf=∫[0,1]f′=∫01f′(t) dt\int_M df=\int_{[0,1]}f'=\int_0^1f'(t)\,dt

である。

右辺。§E17.14 例 8.6で計算したとおり、∂M\partial Mの誘導向きはε0=−1\varepsilon_0=-1、ε1=+1\varepsilon_1=+1である。§E17.15 定義 2.2の00次元の約束により

∫∂Mι∗f=ε1f(1)+ε0f(0)=f(1)−f(0)\int_{\partial M}\iota^*f=\varepsilon_1f(1)+\varepsilon_0f(0)=f(1)-f(0)

である。

したがって定理 1.1は

∫01f′(t) dt=f(1)−f(0)\int_0^1f'(t)\,dt=f(1)-f(0)

を与える。これは微積分学の基本定理である。符号f(1)−f(0)f(1)-f(0)が正しい向きに出ることは、外向きのベクトルを先に置くという§E17.14 定義 8.4の規約が決めている。t=1t=1では外向きベクトルが+∂/∂t+\partial/\partial tでありμ\muに整合するので符号は+1+1、t=0t=0では外向きベクトルが−∂/∂t-\partial/\partial tであり整合しないので符号は−1-1である。規約を逆に取ると両方の符号が反転し、f(0)−f(1)f(0)-f(1)が出る。

本例は、Stokes の定理が微積分学の基本定理を特別な場合として含むことを示すものであり、基本定理そのものの証明ではない。基本定理は一次元の積分論に属し、本記事の補題 2.1の証明でも既知として用いている。

5 三次元の古典的な積分定理

注意 5.1 (三次元空間のベクトル場と微分形式の対応).R3\mathbb{R}^3に標準内積と体積形式Ω=dx∧dy∧dz\Omega=dx\wedge dy\wedge dzを固定する。R3\mathbb{R}^3上のC∞C^\inftyベクトル場F⃗=(F1,F2,F3)\vec F=(F_1,F_2,F_3)に対して、二つの対応

F⃗ ⟼ F⃗♭=F1 dx+F2 dy+F3 dz∈Ω1,\vec F\ \longmapsto\ \vec F^{\flat}=F_1\,dx+F_2\,dy+F_3\,dz\in\Omega^1,F⃗ ⟼ ιF⃗Ω=F1 dy∧dz+F2 dz∧dx+F3 dx∧dy∈Ω2\vec F\ \longmapsto\ \iota_{\vec F}\Omega=F_1\,dy\wedge dz+F_2\,dz\wedge dx+F_3\,dx\wedge dy\in\Omega^2

を定める(後者は§E17.12 例 1.3の計算である)。関数uuには33次形式u Ωu\,\Omegaを対応させる。§E17.11 例 2.6により、この対応のもとで

df=(grad⁡f)♭,d(F⃗♭)=ιcurl⁡F⃗Ω,d(ιF⃗Ω)=(div⁡F⃗) Ωdf=(\operatorname{grad}f)^{\flat}, \qquad d\bigl(\vec F^{\flat}\bigr)=\iota_{\operatorname{curl}\vec F}\Omega, \qquad d\bigl(\iota_{\vec F}\Omega\bigr)=(\operatorname{div}\vec F)\,\Omega

が成り立つ。ここでgrad⁡\operatorname{grad}、curl⁡\operatorname{curl}、div⁡\operatorname{div}は§E4.17 定義 1.2の演算である。

この二つの対応はR3\mathbb{R}^3に固定した内積と体積形式に依存している。F⃗♭\vec F^{\flat}はF⃗♭(v)=F⃗⋅v\vec F^{\flat}(v)=\vec F\cdot vで定まる11形式であり、内積を取り替えれば別の11形式になる。ιF⃗Ω\iota_{\vec F}\Omegaは体積形式Ω\Omegaの選び方に依存し、Ω\Omegaを定数倍すれば対応も定数倍される。一般の多様体では、接空間に内積を与える計量と、それが定める体積形式を選ばなければ、ベクトル場と11形式・22形式のこのような対応を書くことができない。本単元は計量を導入しないので、この対応はR3\mathbb{R}^3という固定した舞台に限って用いる。計量を選んだうえで一般の多様体でこの対応を扱うのは「Riemann 幾何 I」である。

以下の三つの命題では、古典記法のF⃗⋅n⃗ dA\vec F\cdot\vec n\,dAを境界上の22形式ι∗(ιF⃗Ω)\iota^*(\iota_{\vec F}\Omega)として、F⃗⋅dr⃗\vec F\cdot d\vec rを境界上の11形式としてまとめて扱う。この書き換えによって計量や体積形式への依存が消えるわけではなく、依存先はF⃗↦F⃗♭\vec F\mapsto\vec F^\flatおよびF⃗↦ιF⃗Ω\vec F\mapsto\iota_{\vec F}\Omegaという対応に集約される。曲線r⃗ ⁣:I→R3\vec r\colon I\to\mathbb{R}^3に対するdr⃗=r⃗′(t) dtd\vec r=\vec r'(t)\,dt自体は位置写像の微分として計量を用いずに定まる。境界曲線をG∘ιG\circ\iotaで表すとき、古典記法のF⃗⋅dr⃗\vec F\cdot d\vec rに当たる11形式は(G∘ι)∗(F⃗♭)(G\circ\iota)^*(\vec F^\flat)であり、このF⃗♭\vec F^\flatへの対応が標準内積に依存する。古典的な形との照合は「実解析 II」の枠組みで行われるものであり、本記事は微分形式の側の等式を示すにとどめる。

以下、DDは§E17.15 定理 4.2の仮定を満たすもの、すなわちRm\mathbb{R}^mの開集合の上のC∞C^\infty関数ffと正則値ccについてD={f≤c}D=\{f\le c\}がコンパクトであるものとし、dx1∧⋯∧dxmdx^1\wedge\cdots\wedge dx^mが定める向きを与える。

命題 5.2.m=2m=2、D⊆R2D\subseteq\mathbb{R}^2を上の形の領域、P,QP,QをDDの近傍でC∞C^\inftyな関数とする。ω=P dx+Q dy\omega=P\,dx+Q\,dyと置くと

∬D(∂Q∂x−∂P∂y) dx dy=∫∂Dι∗(P dx+Q dy)\iint_D\Bigl(\frac{\partial Q}{\partial x}-\frac{\partial P}{\partial y}\Bigr)\,dx\,dy=\int_{\partial D}\iota^*\bigl(P\,dx+Q\,dy\bigr)

が成り立つ。左辺は§E4.11 定義 3.1の Riemann 積分である。

証明.§E17.11 定理 2.4により

dω=dP∧dx+dQ∧dy=(∂Q∂x−∂P∂y)dx∧dyd\omega=dP\wedge dx+dQ\wedge dy=\Bigl(\frac{\partial Q}{\partial x}-\frac{\partial P}{\partial y}\Bigr)dx\wedge dy

である。ω\omegaをDDの外で00とする必要はなく、DDはコンパクトであるからω∣D∈Ωc1(D)\omega|_D\in\Omega^1_c(D)である。定理 1.1により∫Ddω=∫∂Dι∗ω\int_Dd\omega=\int_{\partial D}\iota^*\omegaであり、§E17.15 定理 4.2により左辺は表示した Riemann 積分に等しい。▨

注意 5.3 (E3 の Green の定理との関係). 「実解析 II」の§E4.22 定理 4.1は、区分的に一階連続微分可能な正則領域に対して同じ等式を証明している。その領域の族は角を持つものを含んでおり、本単元の枠組み(§E17.14 定義 2.2)には収まらない。逆に本記事の命題 5.2は、境界が滑らかである場合を任意の次元の定理の特別な場合として得たものである。Green の定理の一次的な責務は「実解析 II」にあり、本記事はそれを再証明していない。

命題 5.4.m=3m=3、D⊆R3D\subseteq\mathbb{R}^3を上の形の領域、F⃗\vec FをDDの近傍でC∞C^\inftyなベクトル場とする。ω=ιF⃗Ω\omega=\iota_{\vec F}\Omegaと置くと

∭Ddiv⁡F⃗ dx dy dz=∫∂Dι∗(ιF⃗Ω)\iiint_D\operatorname{div}\vec F\,dx\,dy\,dz=\int_{\partial D}\iota^*\bigl(\iota_{\vec F}\Omega\bigr)

が成り立つ。

証明.注意 5.1によりdω=(div⁡F⃗) Ωd\omega=(\operatorname{div}\vec F)\,\Omegaである。定理 1.1と§E17.15 定理 4.2から主張を得る。▨

命題 5.5.SSを向きづけられたコンパクトな22次元C∞C^\infty境界付き多様体、G ⁣:S→R3G\colon S\to\mathbb{R}^3をC∞C^\infty写像、F⃗\vec FをG(S)G(S)の近傍でC∞C^\inftyなベクトル場とする。このとき

∫SG∗(ιcurl⁡F⃗ Ω)=∫∂S(G∘ι)∗(F⃗♭)\int_S G^*\bigl(\iota_{\operatorname{curl}\vec F}\,\Omega\bigr)=\int_{\partial S}\bigl(G\circ\iota\bigr)^*\bigl(\vec F^{\flat}\bigr)

が成り立つ。

証明.ω=G∗(F⃗♭)∈Ω1(S)\omega=G^*(\vec F^{\flat})\in\Omega^1(S)と置く。SSはコンパクトであるからω∈Ωc1(S)\omega\in\Omega^1_c(S)である。§E17.11 命題 3.1と注意 5.1により

dω=G∗(d(F⃗♭))=G∗(ιcurl⁡F⃗Ω)d\omega=G^*\bigl(d(\vec F^{\flat})\bigr)=G^*\bigl(\iota_{\operatorname{curl}\vec F}\Omega\bigr)

である。定理 1.1をSSとω\omegaへ適用し、ι∗(G∗(F⃗♭))=(G∘ι)∗(F⃗♭)\iota^*\bigl(G^*(\vec F^\flat)\bigr)=(G\circ\iota)^*(\vec F^\flat)(§E17.10 命題 5.2)を用いると主張を得る。▨

注意 5.6 (古典的な形との対応). 古典的な形の右辺は、それぞれ次のように書かれる。Green の定理では∮∂DP dx+Q dy\oint_{\partial D}P\,dx+Q\,dy、発散定理では∬∂DF⃗⋅n⃗ dA\iint_{\partial D}\vec F\cdot\vec n\,dA、古典的な Stokes の定理では∮∂SF⃗⋅dr⃗\oint_{\partial S}\vec F\cdot d\vec rと∬S(curl⁡F⃗)⋅n⃗ dA\iint_S(\operatorname{curl}\vec F)\cdot\vec n\,dAである。微分形式では、発散定理のF⃗⋅n⃗ dA\vec F\cdot\vec n\,dAをι∗(ιF⃗Ω)\iota^*(\iota_{\vec F}\Omega)として、古典的な Stokes の定理の(curl⁡F⃗)⋅n⃗ dA(\operatorname{curl}\vec F)\cdot\vec n\,dAをG∗(ιcurl⁡F⃗Ω)G^*(\iota_{\operatorname{curl}\vec F}\Omega)として、n⃗\vec nとdAdAに分解せずに記す。この書き換えによって依存性が消えるわけではなく、体積形式を用いる対応F⃗↦ιF⃗Ω\vec F\mapsto\iota_{\vec F}\Omegaに依存性が集約される。一方、dr⃗d\vec r自体は位置写像の微分として計量を用いずに定まる。境界曲線をG∘ιG\circ\iotaで表すと、(G∘ι)∗(F⃗♭)(G\circ\iota)^*(\vec F^\flat)が古典記法のF⃗⋅dr⃗\vec F\cdot d\vec rに当たり、計量依存性は標準内積を用いる対応F⃗↦F⃗♭\vec F\mapsto\vec F^\flatに集約される。その照合は「実解析 II」の§E4.24 定理 5.1と§E4.23 定理 3.1が扱う範囲である。次の例では、一致を具体的な場合に数値で確かめる。

例 5.7 (発散定理の検算).F⃗=(x,y,z)\vec F=(x,y,z)、D=B‾3={x2+y2+z2≤1}D=\overline{B}^3=\{x^2+y^2+z^2\le 1\}とする。DDは§E17.14 例 4.2により33次元C∞C^\infty境界付き多様体であり、∂D=S2\partial D=S^2である。Ω\Omegaが定める向きを与える。

左辺。div⁡F⃗=3\operatorname{div}\vec F=3であるからdω=3 Ωd\omega=3\,\Omegaである。§E17.15 定理 4.2により

∫Ddω=3∫D1=3vol⁡(B‾3)\int_D d\omega=3\int_D 1=3\operatorname{vol}(\overline B^3)

である。体積を計算する。K={(x,y)∣x2+y2≤1}K=\{(x,y)\mid x^2+y^2\le1\}は Jordan 可測であり(§E4.11 例 2.4)、β(x,y)=max⁡(0,1−x2−y2)\beta(x,y)=\sqrt{\max\bigl(0,1-x^2-y^2\bigr)}はR2\mathbb{R}^2の上で連続、α=−β\alpha=-\betaである。B‾3={(x,y,z)∣(x,y)∈K, α≤z≤β}\overline B^3=\{(x,y,z)\mid(x,y)\in K,\ \alpha\le z\le\beta\}であるから§E4.24 補題 2.1により

vol⁡(B‾3)=∬K21−x2−y2 dx dy\operatorname{vol}(\overline B^3)=\iint_K 2\sqrt{1-x^2-y^2}\,dx\,dy

である。被積分関数はR2\mathbb{R}^2の上で連続であり、閉円板と開円板の差である単位円は Jordan 零集合であるから(§E4.11 例 2.4)、§E4.14 命題 3.1を適用して

vol⁡(B‾3)=∫02π ⁣ ⁣∫0121−r2 r dr dθ=2π⋅2⋅[−13(1−r2)3/2]01=2π⋅23=4π3\operatorname{vol}(\overline B^3)=\int_0^{2\pi}\!\!\int_0^{1}2\sqrt{1-r^2}\,r\,dr\,d\theta =2\pi\cdot 2\cdot\Bigl[-\tfrac13(1-r^2)^{3/2}\Bigr]_0^1=2\pi\cdot\frac23=\frac{4\pi}{3}

である。よって左辺は3⋅4π3=4π3\cdot\frac{4\pi}{3}=4\piである。

右辺。F⃗\vec Fは位置ベクトル場P=x ∂x+y ∂y+z ∂zP=x\,\partial_x+y\,\partial_y+z\,\partial_zにほかならないのでω=ιPΩ\omega=\iota_P\Omegaであり、

ι∗ω=ι∗(ιPΩ)=μ\iota^*\omega=\iota^*\bigl(\iota_P\Omega\bigr)=\mu

は§E17.14 例 6.8のS2S^2の向き形式である。§E17.14 例 8.6により、∂B‾3=S2\partial\overline B^3=S^2の誘導向きはちょうど[μ][\mu]である。したがって§E17.15 例 5.2により

∫∂Dι∗ω=∫S2μ=4π\int_{\partial D}\iota^*\omega=\int_{S^2}\mu=4\pi

である。

両辺はともに4π4\piであり、定理 1.1の主張どおり一致する。「実解析 II」の§E4.24 例 6.3は、同じF⃗\vec Fと単位球について古典的な形の両辺を計算して4π4\piを得ている。二つの計算は同じ値を与えており、命題 5.4の対応が具体例で確かめられた。

6 演習

問題 6.1.

  1. §E4.12 定理 1の証明で、切断積分に対する下 Darboux 和を作るときに、切断変数が動く小直方体上で下限を取る一手を用いる。この一手を省いて切断積分の値を変数のまま加えようとすると、Darboux 和の不等式が閉じない理由を述べる。
  2. 補題 2.1 (2)の証明で、i<ni<nの項が消える理由はi=ni=nの項が消えない理由と対になっている。台のコンパクト性を、xix^iの積分区間の端点との関係で書き分ける。
  3. 補題 3.1で、ψ\psiがKKの一点で11になるだけではdψ=0d\psi=0を導くことができない。注意 3.2の説明に従い、M=H2M=\mathbb{H}^2、KKが原点を含む場合に、第22方向の片側微分がどうなるかを述べる。
  4. 定理 1.1の第四段で、∫Mdω\int_Md\omegaと∫∂Mι∗ω\int_{\partial M}\iota^*\omegaの両方に(−1)n(-1)^nが現れて相殺した。誘導向きの規約を「外向きのベクトルを最後に置く」に変えたとき、二つの(−1)n(-1)^nのうちどちらが変わるかを特定し、定理の形がどう変わるかを述べる。
  5. 定理 1.1の証明をn=2n=2、M=H2M=\mathbb{H}^2、ω=f dx1\omega=f\,dx^1(ffの台はコンパクト)に対して最初から書き下し、両辺がともに∫Rf(x1,0) dx1\int_{\mathbb{R}}f(x^1,0)\,dx^1になることを確かめる。
  6. 命題 5.2と§E4.22 定理 4.1の仮定を比べ、一方が他方を含まない理由を、領域の族の違いに即して述べる。
  7. 注意 5.1の二つの対応のうち、F⃗↦F⃗♭\vec F\mapsto\vec F^{\flat}が内積に依存し、F⃗↦ιF⃗Ω\vec F\mapsto\iota_{\vec F}\Omegaが体積形式に依存する。R3\mathbb{R}^3の内積を⟨x,y⟩=2x1y1+x2y2+x3y3\langle x,y\rangle=2x^1y^1+x^2y^2+x^3y^3へ取り替えたとき、二つの対応がそれぞれどう変わるかを書き下す。
  8. 例 5.7で、F⃗=(x,y,z)\vec F=(x,y,z)をF⃗=(0,0,z)\vec F=(0,0,z)へ取り替えて両辺を計算し、ふたたび一致することを確かめる。

7 境界と次

本記事は角を持つ多様体を扱わない。閉立方体[0,1]n[0,1]^nに対して同じ等式を述べるには、稜と頂点の近傍での局所モデルを別に用意する必要がある。「実解析 II」の Green の定理と発散定理は、区分的に滑らかな境界を持つ領域に対して直接証明されており、角のある場合を含んでいる。二つの定理は仮定の族が異なり、一方が他方を含むわけではない。

n=1n=1の場合は例 4.2のとおり微積分学の基本定理に一致する。この場合を定理の主張に含めることができるのは、§E17.14 定義 2.2が局所モデルとしてHn\mathbb{H}^nとH−n\mathbb{H}^n_{-}の両方を許しているからである。H1\mathbb{H}^1の相対開集合だけを局所モデルに採ると、[0,1][0,1]の二つの境界点で向きを保つチャートを同時に取ることができず、§E17.15 定義 2.2の右辺を作ることができない(§E17.14 注意 6.5)。

台がコンパクトでない形式に対しては、両辺の広義積分としての収束を別に議論する必要がある。本単元は扱わない。

定理 1.1は、∂M=∅\partial M=\varnothingの場合に∫Mdη=0\int_Md\eta=0を与える。この帰結は、コンパクトで向きづけられた境界のない連結多様体の最高次コホモロジーが消えないことの証明に用いる。その議論は「Mayer–Vietoris と計算例」が扱う。閉形式の全体を完全形式の全体で割った商としてのコホモロジーの定義は「de Rham 複体とホモトピー不変性」が与える。

参考文献

  1. John M. Lee, Introduction to Smooth Manifolds, 2nd ed., Graduate Texts in Mathematics 218, Springer, New York, 2013.1の分割による局所化と半空間上の直接計算という証明の構成、および誘導向きから来る符号の追跡を参考にした。
  2. Michael Spivak, Calculus on Manifolds: A Modern Approach to Classical Theorems of Advanced Calculus, CRC Press, 2018, originally published 1965.半空間の場合の計算と、古典的な三つの積分定理を特別な場合として読む扱いを参考にした。
  3. Victor Guillemin and Alan Pollack, Differential Topology, AMS Chelsea Publishing 370, American Mathematical Society, Providence, Rhode Island, 2010, originally published 1974.外向きベクトルを先に置く誘導向きの規約のもとでの符号を参考にした。
  4. Raoul Bott and Loring W. Tu, Differential Forms in Algebraic Topology, Graduate Texts in Mathematics 82, Springer, New York, 1982.Stokes の定理を de Rham 理論の道具として用いる位置づけを参考にした。

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